(平成27年8月1日版)(pdf 911kb)

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工事共通仕様書
(建築機械設備工事編)
平成27年8月1日
名古屋市上下水道局
目
次
第1章 一般事項 .............................................. 1
第1節 適用範囲 ................................................................... 1
第2節 用語の定義 ................................................................. 1
第3節 提出書類 ................................................................... 1
第4節 火災保険等 ................................................................. 2
第2章 工事一般事項 .......................................... 3
第1節 施工計画書 ................................................................. 3
第2節 規格、基準及び指定図書等の適用 ............................................. 3
第3節 他の仕様書の適用 ........................................................... 3
第4節 承諾図書 ................................................................... 3
第5節 工事記録写真 ............................................................... 3
第6節 完成図書 ................................................................... 3
第7節 機器の機能保持 ............................................................. 3
第8節 機器の表示 ................................................................. 4
第9節 保守工具 ................................................................... 4
第10節 個別運転調整及び総合調整 ................................................. 4
第11節 保全に関する資料 ......................................................... 5
第12節 仮設 ..................................................................... 5
第13節 養生 ..................................................................... 5
第14節 撤去工事 ................................................................. 5
第15節 電気設備工事との標準的な取合い ........................................... 6
第16節 環境への配慮 ............................................................. 6
第17節 建築物における衛生的環境の確保に関する作業 ............................... 6
第3章 機器等の製作・据付 .................................... 7
第1節 機器等の設計製作 ........................................................... 7
第2節 据付 ....................................................................... 7
第3節 基礎及び架台 ............................................................... 8
第4節 空気調和設備 ............................................................... 8
第4章 配管工事 ............................................. 10
第1節 配管材料 .................................................................. 10
第2節 埋設配管 .................................................................. 13
第3節 貫通部の処理 .............................................................. 15
第4節 給水装置・導水装置 ........................................................ 15
第5節 冷媒用銅管 ................................................................ 16
第6節 切断部の処理 .............................................................. 16
第5章 保温工事 ............................................. 17
第1節 適用 ...................................................................... 17
第2節 保温仕様 .................................................................. 17
第6章 塗装及び防錆工事 ..................................... 25
第1節 塗装工事 .................................................................. 25
第2節 防錆 ...................................................................... 27
第7章 ダクト工事 ........................................... 29
第1節 共通事項 .................................................................. 29
第2節 亜鉛鉄板製ダクト(スライドオンフランジ工法) .............................. 29
第3節 ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法) ............................ 31
第4節 ステンレス鋼板製ダクト(スライドオンフランジ工法) ........................ 35
第5節 ステンレス鋼板製ダクト(スパイラルダクト) ................................ 37
第6節 塩化ビニル製ダクト ........................................................ 39
第7節 「ビニル板製ダクト構造図」 ................................................ 46
別
別表-1
付
表 .................................................. 61
提出書類一覧表 ......................................................... 62
則 .................................................. 67
付則-1
承諾図書作成要領 ....................................................... 68
付則-2
工事記録写真撮影要領 ................................................... 70
付則-3
完成図書作成要領 ....................................................... 74
付則-4
電子完成図書作成要領 ................................................... 77
付則-5
設計用標準水平震度(Ks) ............................................... 85
参考文献 .................................................... 87
第1章
第1節
1
一般事項
適用範囲
本工事共通仕様書(建築機械設備工事編)(以下、「共通仕様書」という。)は、名
古屋市上下水道局(以下、「当局」という。)で施工する建築機械設備工事(以下、「工
事」という。)において、施工に必要な一般的事項を定めたものである。
2
特記仕様書、設計書及び図面(以下、「設計図面」という。)、本共通仕様書及び工
事共通仕様書(施設総則編)に記載されていない事項は下記の図書による。
(1)
「公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)(平成25年版)」及び「公共建築
改修工事標準仕様書(機械設備工事編)(平成25年版)」国土交通省大臣官房官庁
営繕部監修(以下、「標準仕様書」という。)
(2)
「公共建築設備工事標準図(機械設備工事編)(平成25年版)」国土交通省大臣
官房官庁営繕部設備・環境課監修(以下、「標準図」という。)
3
すべての設計図書は、相互に補完するものとする。ただし、設計図書間に相違がある
場合の優先順位は、下記の順番のとおりとする。
(1)
特記仕様書
(2)
設計図面
(3)
本共通仕様書及び工事共通仕様書(施設総則編)
(4)
標準仕様書及び標準図
4
本共通仕様書と工事共通仕様書(施設総則編)の定めが異なるときは、本共通仕様書
の定めを優先するものとする。
第2節
用語の定義
1
「JIS規格」とは、日本工業規格をいう。
2
「JWWA規格」とは、(社)日本水道協会規格をいう。
3
「WSP規格」とは、日本水道鋼管協会規格をいう。
4
「SHASE-S規格」とは、(社)空気調和・衛生工学会規格をいう。
5
「JV規格」とは、(社)日本バルブ工業会規格をいう。
6
「JAS規格」とは、日本農林規格をいう。
7
「SI」とは、国際単位系をいう。
8
標高表示における「W.N.P(m)値」及び「S.P(m)値」の定義は以下のとおりであ
る。
なお、W.N.Pは名古屋市水道基本水準面、S.Pは名古屋市下水道施工基準面を表す。た
だし、N.Pは名古屋港基準面を、T.Pは東京湾平均海面(国土地理院基準面)を表し、名
古屋港基準面は東京湾平均海面より1.412m低いこととなる。
第3節
1
W.N.P
=
N.P + 10.000m
S.P
=
N.P + 10.000m
N.P
=
T.P + 1.412m
提出書類
受注者は、提出書類を「提出書類一覧表」(別表-1)に基づいて作成し、監督員に
提出しなければならない。
2
受注者は、「提出書類一覧表」(別表-1)に定めのないものについて、監督員から
1
提出を求められた場合、監督員の指示する様式及び提出期日によらなければならない。
第4節
1
火災保険等
受注者は、契約約款第36条による部分払を請求する場合は、部分払の対象となる工事
の出来高部分について、同条第5項各号に定める内容の火災保険その他の保険に付し、
その保険証券を当局に寄託する。ただし、地業工事等の火災のおそれがない部分及び工
場で保管している機材は除く。
2
第2章
第1節
工事一般事項
施工計画書
受注者は、施工計画書を「施工計画書作成要領」(当局公式ウェブサイト
http://www.
water.city.nagoya.jp/参照)により作成し、施工計画書に従って工事を施工しなければな
らない。
第2節
規格、基準及び指定図書等の適用
本仕様書において定めている規格、基準及び指定図書等については、別に指定されたも
の又は監督員の指示によるもの以外は、発注時において最新のものを適用する。
第3節
他の仕様書の適用
他の仕様書の適用は特記仕様書の定めるところによる。
第4節
1
承諾図書
受注者は、設計図書等に基づき、現場調査、実測を行ったうえで、「承諾図書作成要
領」(付則-1)により承諾図書を作成し、監督員の承諾を得てからでなければ、使用
する機器及び材料(以下、「機材」という。)の製作及び施工することはできない。
2
施工図等の著作権にかかわる当該建物に限る使用権は、当局に移譲するものとする。
3
当局が承諾した後の承諾図書は設計図書等を補完するものである。
4
設計図書等に定められた仕様は、原則として変更を認めないが、やむを得ず仕様変更
の必要があるときは、工事施工協議書を提出し、承諾を得なければならない。なお、必
要ある事項については契約約款に基づき契約変更を行う。
第5節
工事記録写真
受注者は、工事中の写真を「工事記録写真撮影要領」(付則-2)に基づき撮影し編集
整理を行って、工事完成の際、監督員の指示する期日までに、写真帳として提出しなけれ
ばならない。ただし、出来高検査の際は、その関連する部分について提出する。
第6節
1
完成図書
受注者は、工事完成までに維持管理上必要な完成図書等を「完成図書作成要領」(付
則-3)に基づいて作成し、提出しなければならない。ただし、電子完成図書を提出す
るよう特記仕様書に記載又は監督員から指示された場合は、「電子完成図書作成要領」
(付則-4)に基づき作成し、提出するものとする。
2
受注者は、工事完成の際、監督員の指示する期日までに、仮完成図書(A4判)を2部
提出する。ただし、出来高検査の際は、その関連する部分について提出する。また、完
成図書は、完成検査等による指摘、手直し等を修正後、速やかに提出する。
第7節
機器の機能保持
受注者は、工事完成の際、試運転等開始までの機器の機能保持に必要な措置を講じなけ
ればならない。
3
第8節
1
機器の表示
機器には、製造者名、製造年月、形式、形番、性能等を明記した銘板を付けるものと
する。
2
水中ポンプ等でピット内又は槽内に設置される機器については、本体の他、床上部等
にも銘板を取付けなければならない。
3
受注者は、監督員の指示する機器には、見やすい位置に機器名称、機番等を記入しな
ければならない。記入方法は転写シール又は文字書き塗装とする。
4
銘板の取付け及び機器名称等の記入については、監督員が指示する場合、材料もその
実施対象とする。
第9節
保守工具
受注者は、ポンプ、送風機、吹出口、桝等の保守点検に必要な工具一式を、工具リスト
を添付して納入しなければならない。
第10節
1
個別運転調整及び総合調整
受注者は、当該工事で製作し据付けを行った設備及び機器並びに支給品等で、据付け
を行ったものについて試験及び試運転を実施しなければならない。
2
受注者は、個別運転調整に要する電力及び用水(正規の電源及び用水設備を使用する
場合)の取扱いは、特記仕様書に記載のない限り無償とする。ただし、これらの使用に
必要な仮設工事は、受注者の負担とする。
なお、薬品、燃料、その他の消耗品及び切回し、危険防止のための保安施設等の仮設
材は、受注者の負担とする。
3
受注者は、総合調整について、以下のとおり行わなければならない。
(1)
総合調整の有無は特記仕様書によって定められる。
(2)
当該工事に総合調整が含まれていない場合(早期に完成した工事等)、総合調整
を実施する別途工事の受注者と連絡をとり、監督員の要請する期間に総合調整に協
力する義務を負うものとする。
(3)
総合調整期間中に発生した故障、不良箇所等はすべて受注者の責任で改修又は再
調整を行い、再度試運転を行う。
(4)
受注者は、総合調整を行う際、時期、期間、連絡手段等について監督員と十分協
議を行わなければならない。
(5)
総合調整において設備及び機器が設計図書等に定められた性能に達しない場合
は、受注者の負担において、監督員の指示する期間内に改修又は変更を行い、定め
られた性能を満足しなければならない。
(6)
総合調整に要する電力及び用水(正規の電源及び用水設備を使用する場合)の取
扱いは、特記仕様書に記載のない限り無償とする。ただし、これらの使用に必要な
仮設工事は、受注者の負担とする。
なお、薬品、燃料、その他の消耗品及び切回し、危険防止のための保安施設等の
仮設材は、受注者の負担とする。
(7)
受注者は、総合調整計画書以外に、監督員の指示により次の書類を提出しなけれ
ばならない。
ア
総合調整を行うための「総合調整実施要領書」
要領書については監督員と十分協議を行って作成する。
イ
総合調整完了時には「総合調整実施報告書」、また総合調整期間中は必要に
4
より、「総合調整機器運転報告書」、「総合調整故障・補修・調整完了報告書」
ウ
第11節
1
その他監督員の指示するもの
保全に関する資料
建物等の保全に関する説明書及び機器の取扱い説明書等の資料を、提出するとともに
監督員の指定する者に内容の説明を行う。ただし、監督員が特に必要でないと認めたと
きは省略することができる。
第12節
1
仮設
受注者は、工事及び検査に必要な水道水に要する仮設材料、仮設工事の費用を負担す
る。
2
受注者は、工事及び検査に使用する水道水を当局の既存設備に仮設配管を施し使用す
る場合は、仮設配管分岐部に量水器を設け使用水量を計測し、使用量に応じた費用を負
担する。(浄水場及び配水場は別途協議)
3
仮設配管を設置又は撤去する場合は、各水道事業者の規程に基づいて行わなければな
らない。(浄水場及び配水場を除く)
4
受注者は、水栓等から直接水道水を使用する場合は、監督員と協議する。
第13節
1
養生
受注者は、施工中に汚損、変色等の可能性のある箇所(建築物、設備、備品等)には、
養生を行う。
なお、養生範囲については、監督員と協議する。
2
受注者は、養生方法及び清掃について、以下のとおり行わなければならない。
(1)
養生の方法は、ビニルシート、合板等の適切な方法で行う。
(2)
固定された備品、机・ロッカー等の移動及び養生は、監督員と協議する。
(3)
仮設間仕切り等により施工作業範囲が定められた場合は、施工作業範囲外に塵あ
い等が飛散しないように養生する。
(4)
機材搬入及び撤去機材搬出通路の養生は、ビニルシート、合板等で養生し、既存
仕上げ材等を損傷させないようにする。
(5)
作業、搬入通路等に隣接して盤等のスイッチ類がある場合は、誤動作しないよう
に養生する。
(6)
工事にエレベータを使用する場合は、合板等で養生を行い、エレベータに損傷を
与えないようにすること。なお、使用後は原状に復旧する。
(7)
切断溶接作業を行う場合は、防炎シート等で養生する。
(8)
漏水等のおそれのある工事を行うときは、監督員と協議する。
第14節
1
撤去工事
撤去工事にあたって受注者は、撤去対象物、施工時期、撤去の方法、仮設計画、撤去
後の構造物の補修及び発生品の処理方法等を記載した施工計画書を作成し、提出しなけ
ればならない。
2
受注者は、施工管理について、以下のとおり行わなければならない。
(1)
施工管理は、工事共通仕様書(施設総則編)の規定を準用する。
(2)
特記仕様書により、仮設設備等を設置して撤去工事を施工する場合は、その時期、
期間、仮設方法、運転方法、連絡手段等について、書面により監督員及び当該施設
5
管理者と十分な協議のうえ、撤去工事及び仮設設備を施工しなければならない。
3
受注者は、工事現場発生品の取扱いについて、以下のとおり行わなければならない。
(1)
工事施工によって生じた現場発生品のうち、特記仕様書により有価物に指定され
たものについては、リサイクル業者等に売却処分を行わなければならない。また、
その場合は品目及び数量を記載した引渡し伝票等を監督員に提出する。ただし、発
生品の状態又は数量等の状況により売却が困難な場合は、受注者の判断により適切
に産業廃棄物として処分等を行わなければならない。
(2)
特記仕様書又は監督員の指示により当局に引渡し所定の場所に搬入するよう指
定されたものについては、監督員の指示に従わなければならない。
(3)
前項(1)(2)以外の工事現場発生品については、工事共通仕様書(施設総則
編)の規定を適用する。
(4)
汚れの著しい発生品は、水洗い等による簡単な清掃を実施しなければならない。
(5)
機器内の油脂類は完全に抜き取らなければならない。ただし、有価物としての機
能保全のため又は監督員に指示された場合はこの限りではない。
4
受注者は、撤去後の処理について、以下のとおり行わなければならない。
(1)
撤去に伴い損傷した構造物は、コンクリート打設及びモルタル仕上げ等により補
修する。また、必要に応じ鉄筋補強及び防水処置等を行う。
(2)
躯体に残置したアンカーボルト等は、床面、壁面等から突出しないよう切断処理
するとともに、切断面には防錆処置又は化粧を施さなければならない。
第15節
1
電気設備工事との標準的な取合い
別途電気工事との分界は、原則として機器側端子台とし、機器の配線と電源ケーブル
の相色別に相違が生じる場合は、その旨を表示すること。
第16節
1
環境への配慮
仮設材、養生材、各種材料等は、優先的にリサイクル材料を使用することに努めるこ
と。また、リサイクル利用が困難な材料の使用の抑制に努めること。
有害物質を使用しない工法、材料の採用に努めること。特に密閉される室内の仕上げ
材は、接着剤、溶剤、防虫・防腐・防カビ剤、難燃材の情報について確認し選定するこ
と。
2
本工事に使用する材料は、室内空気中化学物質抑制対策として揮発性有機化合物
(VOC)の放散しないもの又は、放散量が少ないものの使用に努めること。また、本工事
に使用する保温材、塗料等のホルムアルデヒド放散等級は、原則としてF☆☆☆☆とする。
第17節
1
建築物における衛生的環境の確保に関する作業
ダクトクリーニング作業等の「建築物における衛生的環境の確保に関する法律」第12
条2において登録を受けることができる事業に規定されているものについては、登録を受
けている業者が作業を行なう。
作業を行なうにあたり、事業の登録証及び作業従事者の研修修了証の写しを監督員に
提出する。
6
第3章
第1節
1
機器等の製作・据付
機器等の設計製作
設計図書等に記載されている機器の能力、容量等は設計必要数値を表すもので、メー
カーの標準能力、容量等は設計必要数値を下回ってはならない。
2
本工事に使用する機材は、設計図面等に規定するものと同等のものとする場合は、規
定を満足していることを証明する資料を提出し、監督員の承諾を受けなければならない。
3
回転部分や可動部分が露出して人が接触するおそれのある箇所には危険防止カバーを
取付ける。
4
回転部の危険防止カバーは特定方向からの接触だけでなく、通常の点検作業等におい
て接触が想定される方向すべてに配慮(送排風機のVベルトは内外面カバーにする等)
したものでなければならない。また、カバーには点検口を設ける。
5
機器の回転部には、回転方向を明示するものとする。
6
グリースの給油については、必要に応じて給油口の延長や、集中給油装置又は自動給
油装置を使用し、保守作業に支障がないようにする。
鋼材等に亜鉛めっきを施す場合は、溶融亜鉛めっきを原則とし、その付着量は、JIS H
7
8641(溶融亜鉛めっき)の2種HDZ35(付着量350g/㎡以上)とする 。
第2節
1
据付
本工事にて設置する諸設備は、維持管理、保守点検が容易かつ安全に行えるよう通路
に配慮して据付けなければならない。
2
設計図書等に記載されている機器、器具の位置は相互の関係を示すもので、正確な据
付位置高さ等については監督員の指示又は協議の上施工する。
3
据付ける機器又は材料が、通常の点検通路に接近し、人に触れるおそれのある場合は、
その箇所の危険性を考慮し、表示と緩衝材を設ける。
4
機器又は材料は、地震力、重荷重に対して、転倒、横滑り、脱落、破損等を起こさな
い十分な強度を有する基礎ボルトで堅固に固定する。
なお、特記仕様書で指定された場合を除き、100㎏を越える機器の地震力は、「設計用
標準水平震度(Ks)」(付則-5)による。また、100㎏以下の軽量な機器においても耐
震を考慮し、据付けを行なうものとするが「設計用標準水平震度(Ks)」(付則-5)
によらなくてもよい。
5
あと施工アンカーが鉄筋に干渉する場合は、アンカーの位置を変えるものとする。
6
直接構造物に基礎ボルトを打設した箇所には、モルタル等により根巻きを行う。
7
吊り具が既に設けてある場合は、許容荷重について十分調査して、安全に機器の搬入、
搬出を行う。
8
本工事にて、機器のメンテナンス用に吊り上げ装置、フック等を設置した場合は許容
荷重を明示する。
9
開口部等の覆蓋を施工した場合は、原則として1セットに1箇所以上耐荷重(N/m2 )を
明記する。
10
当局のクレーン・ホイスト等を使用する場合は、監督員と協議し承諾を得なければな
らない。使用にあたっては、クレーン・ホイスト等の状態を確認しなければならない。
11
長い吊り用ボルトにより機器等(配管・ダクト類等を含む)を据付ける場合、必要に
応じ吊り用ボルトには適正な補強をすること。
7
第3節
1
基礎及び架台
コンクリート工事は、表3-1によるレディーミクストコンクリートとする。ただし、
使用量、使用状況により仕様を変更する場合は、監督員の承諾を受ける。
表3-1
コンクリート仕様
設計基準強度
セメント
の種類
構造体
強度補正
18N/㎜ 2
高炉
セメントB種
行なわない
注
1.
使用箇所
一般的な基礎、桝類、その他構築物等
構造計算により決定した構造物、基礎類等のコンクリート工事は、特記仕
様書及び設計図書等による。
第4節
1
空気調和設備
冷暖房設備
(1)
ドレン用排水管を通じて機器に臭気・害虫等が侵入する恐れがないよう施工する
こと。
(2)
床置型のエアハンドリングユニット、パッケージ形エアコン等のドレン用排水管
には空調機用トラップ(機器へ逆流が起こらない構造)を設ける。空調機用トラッ
プはメンテナンスが容易に行なえる位置に設置すること。また、空調機用トラップ
の封水切れが起こる可能性がある場合は、封水切れの時においても臭気・害虫等の
侵入を防止できる形式を検討すること。ただし、臭気・害虫等の侵入の恐れが無い
と思われる場合は、空調機用トラップは設置しなくてもよい。
なお、間接排水のドレン用排水管においても、臭気・害虫等が侵入する恐れがない
よう施工すること。
(3)
室外機外面にはクロスフィン保護網、ファン保護網を付けたものとすること。
(4)
ヒートポンプ式空気調和機
ア
下水道施設敷地内に設置する室外機仕様を表3-2に示す。また、汚泥処理
場敷地内に設置する室内機及び室外機内の銅管部分(保温箇所を除く)は、ウレ
タン樹脂等の塗装を施し腐食防止措置を行う。
表3-2
下水道施設における室外機仕様
水処理センター及びポンプ所の所在
国道1号線より反海側
国道1号線より海側
塩害仕様
耐重塩害仕様
室外機仕様
イ
ウ
汚泥処理場
耐重塩害仕様
コンプレッサーは原則としてインバータ制御機器とする。
管理室、事務所等の居室以外に設置するサーモスタット(温度調節器)は、
機器内蔵とせず室内の温度を的確に検知できる位置に取り付ける。
エ
運転中のに空気調和機が停電で停止した場合は、復電後に自動で再起動する
ことを原則とする。しかし、監督員の指示がある場合は、この限りではない。
オ
電気室に空気調和機を設置する場合は以下に示す漏水対策を行う。
(ア)
床置型の場合
ドレン排水のオーバーフロー等、機器からの漏れ水が床面に広がらない
よう考慮した形状の基礎の上に設置する。
8
(イ)
天吊り型の場合
機器の下部に水受パンを設置し、機器からの漏れ水については、外部へ
排水するか内部で漏水の確認が出来るようにし、床面に広がらないように
する。また、機器と水受パンの間には、水受パンの清掃が行えるよう空間
を確保する。
(ウ)
天井埋込型の場合
機器下部の水受パン設置については、特記仕様書による。
(5)
ア
エアハンドリングユニット
加湿点検口には加湿状態点検用ランプを設ける。
加湿状態点検用ランプの取り付けは、加湿点検口より加湿状態が十分監視でき
る位置に設け、点検ができるものとする。
ランプの点灯スイッチは点検口の近くに設け、ランプとスイッチの間の電線は
防湿等を考慮したものを用いる。また、ランプの電源接続端子はケーシングの外
に設ける。
2
換気設備
(1)
送排風機のVベルト危険防止カバーは内外面カバーにし、カバー上部にはVベル
ト点検口を設ける。
(2)
排気チャンバーに複数系統のダクトを接続する場合は、接続されるそれぞれのダ
クトごとに逆流防止のためのチャッキダンパー(CD)を設置する。
(3)
外部に面するガラリは、原則としてタテ型防水ガラリを適用する。
9
第4章
第1節
1
配管工事
配管材料
本工事に使用する配管材料は特記仕様書及び設計図面等に管種の指定がない場合は表
4-1による。ただし、施工条件、使用条件等により特記仕様書、設計図面等及び表4
-1配管材料により難い場合、又は表4-1に指定されていない場合は、表4-2より
適切なものを選定する。また、特記仕様書、設計図面等、表4-1及び表4-2に指定
されていない配管材料を使用しなければならない場合は、監督員の承諾を受けて使用す
ること。
2
本工事に使用する弁類は特記仕様書及び設計図面等に種類の指定がない場合は表4―
3による。また、特記仕様書、設計図面等及び表4-3に指定されていない弁類を使用
しなければならない場合は、監督員の承諾を請けて使用すること。
表4-1
用途
規
規格
名
配管材料(1)
格
称
使
用
記号
接続方法
呼び径
SGP-VA
ねじ接合
80㎜
以下
100㎜
以上
80㎜
以下
WSP 011
フランジ付
水道用硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
SGP-FVA
フランジ
接合
JWWA K 1
16
水道用内外面
硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
SGP-VD
ねじ接合
WSP 011
フランジ付水道用
内外面硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
SGP-FVD
フランジ
接合
100㎜
以上
WSP 042
排水用硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
D-VA
MDジョイント
接合
40㎜
以上
屋外、屋内
硬質ポリ塩化ビニル管
VP
接着接合
25㎜
以上
地中埋設、
コンクリート内埋設
配管用炭素鋼鋼管
SGP(白)
ねじ接合
15㎜
以上
排水
(汚水、
雑排水) JIS K 674
1
排水通気
JIS G 345
2
空調機 JIS K 674
1
ドレン管
硬質ポリ塩化ビニル管
VP
JWWA G-1
15
給湯
施行条件
水道用硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
空調用
冷却水
空調用
空気抜
分
JWWA K 1
16
給水
空調用
熱源水
(処理水)
区
JIS G 344
8
接着接合
圧縮、プレス
接合
一般配管用
ステンレス鋼鋼管
SUS304 TP
D
10
25㎜
以上
屋外、屋内
地中埋設、
コンクリート内埋設
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
13㎜~
50㎜
60㎜
ハウジング形
接合
75㎜
以上
フランジ又は
溶接接合
75㎜
以上
屋外、屋内
地中埋設、
コンクリート内埋設
規
用途
規格
格
名
称
JIS G 345
2
配管用炭素鋼鋼管
WSP 041
消火用硬質塩化ビニル
外面被覆鋼管
使
記号
SGP(白)
消火
注
1.
SGP-VS
用
接続方法
呼び径
ねじ接合
80㎜
以下
フランジ又は
溶接接合
100㎜
以上
ねじ接合
80㎜
以下
区
分
施行条件
屋外、屋内
地中埋設、
コンクリート内埋設
膨張管及び膨張タンクよりボイラーへの補給水管は、その用途における配管材料と
同じものを使用する。
注
2.
監督員の承諾を受けて硬質ポリ塩化ビニル管(VP)をリサイクル硬質ポリ塩化
ビニル発泡三層管(RF-VP)に変更することができる。
表4-2
用途
規
規格
格
名
称
排水
記号
VPW
JIS K 6742
水道用耐衝撃性硬質
ポリ塩化ビニル管
HIVP
JIS K 6762
水道用
ポリエチレン二層管
JIS G 3452
配管用炭素鋼鋼管
排水
(汚水、
雑排水) JIS K 6741 硬質ポリ塩化ビニル管
(汚水)
使
水道用硬質
ポリ塩化ビニル管
JIS K 6742
給水
配管材料(2)
SHASE-S 2
03
排水・通気用鉛管
JIS K 6741 硬質ポリ塩化ビニル管
①W
(1種二層管)
用
接続方法
呼び径
接着接合
13㎜
以上
メカニカル接合
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
15㎜
以上
VP
接着接合
15㎜
以上
―
差込接合
30㎜
以上
便所、便所床下埋設
VP
接着接合
15㎜
以上
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
屋外、屋内
WSP 042
排水用硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
D-VA
MDジョイント
接合
40㎜
以上
JIS H 3300
銅管
M型
差込接合
又は
メカニカル接合
15㎜
以上
ねじ接合
80㎜
以下
ねじ接合
80㎜
以下
フランジ又は
溶接接合
100㎜
以上
JIS G 3454 圧力配管用炭素鋼鋼管
施行条件
ねじ接合
SGP(白)
給湯
消火
分
13㎜~ 地中埋設、
50㎜
コンクリート内埋設
排水通気
JWWA K14 水道用耐熱性硬質塩化
0
ビニルライニング鋼管
区
SGP-HVA
STPG 370
(Sch40)
11
屋外、屋内
屋外、屋内、
コンクリート内埋設
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
規格
JIS G 3452
名
称
配管用炭素鋼鋼管
記号
接続方法
SGP(白)
ねじ接合
フランジ
接合
空調用
冷却水
STPG 370
(Sch40)
ねじ接合
空調
空気抜
注
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
圧力配管用炭素鋼鋼管
JIS G 3452
配管用炭素鋼鋼管
SGP(白)
JIS G 3454
圧力配管用炭素鋼鋼管
STPG 370
(Sch40)
JWWA K14
0
水道用耐熱性硬質塩化
ビニルライニング鋼管
SGP-HVA
ねじ接合
80㎜
以下
WSP 054
フランジ付耐熱性
樹脂ライニング鋼管
H-FVA
フランジ
接合
100㎜
以上
硬質ポリ塩化ビニル管
VP
接着接合
15㎜
以上
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
JIS G 3452
配管用炭素鋼鋼管
SGP(白)
ねじ接合
15㎜
以上
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
WSP 042
排水用硬質塩化ビニル
ライニング鋼管
D-VA
MDジョイント
接合
40㎜
以上
屋外、屋内
JIS K 6741
硬質ポリ塩化ビニル管
VP
接着接合
15㎜
以上
地中埋設、
コンクリート内埋設
JIS K 6741
硬質ポリ塩化ビニル管
VP
接着接合
15㎜
以上
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
空調用
熱源水 JIS K 6741
(処理水)
空調用
排水
80㎜
以下
100㎜
以上
80㎜
以下
100㎜
以上
80㎜
以下
施行条件
JIS G 3454
フランジ
接合
ねじ接合
空調用
冷温水
呼び径
1.
フランジ
接合
ねじ接合
フランジ
接合
100㎜
以上
80㎜
以下
100㎜
以上
屋外、屋内、
地中埋設、
コンクリート内埋設
膨張管及び膨張タンクよりボイラーへの補給水管は、その用途における配管材料と
同じものを使用する。
注
2.
監督員の承諾を受けて硬質ポリ塩化ビニル管(VP)をリサイクル硬質ポリ塩化
ビニル発泡三層管(RF-VP)に変更することができる。
表4-3
用途
規
規格
-
JV 5-1
名
弁類
格
使
称
落しコマ式
ストップバルブ
給水用管端防食
形式
呼び径
―
15㎜~
100㎜
―
ねじ込み形弁
給水
区
分
施行条件
注
2
内面ライニング鋼管
50㎜
青銅弁
ねじ接合
給水用
以下
JIS B 2011
JIS B 2031
ねずみ鋳鉄弁
フランジ接合
内面ライニング
65㎜
以上
12
用
内面ライニング鋼管以外
―
規
用途
規格
名
JIS B 2011
使
称
形式
ねじ接合
給湯用
青銅弁
給湯用管端防食
JV 5-2
給湯
格
―
ねじ込み形弁
一般配管用
JV-8
ステンレス鋼弁
JIS B 2011
フランジ接合
青銅弁
―
空調
JV 5-2
JIS B 2031
注
1.
施行条件
以下
内面ライニング鋼管
65㎜
以上
―
内面ライニング鋼管以外
以下
内面ライニング鋼管
(冷却水、処理水)
給湯用管端防食
内面ライニング鋼管
ねじ込み形弁
(冷温水)
ねずみ鋳鉄弁
一般配管用
JV-8
分
内面ライニング鋼管以外
50㎜
ねじ込み形弁
区
50㎜
ねじ接合
給水用管端防食
JV 5-1
呼び径
用
ステンレス鋼弁
フランジ接合
フランジ接合
65㎜
以上
内面ライニング鋼管以外
内面ライニング鋼管
給水、給湯設備には、給水装置の構造及び材質の基準に関する省令に対応している
材料を使用すること。
注
2.
落しコマ式ストップバルブは逆流抑制機能を備えており、以下の位置に設置する。
設置は配管の水平部に垂直に取付ける。また、内面ライニング鋼管に取付ける場合は
管端防食用コアを取付ける。
①
φ40のメータを設置する給水装置は、メータ上流部(メータ筐
内)に設置する。
②
φ50~100のメータを設置する給水装置は、メータ下流部の近
接した位置に設置する。
③
φ150以上のメータを設置する給水装置は、メータ下流の下位
口径管分岐部に設置する。
④
小便器洗浄水栓、散水栓(地中設置の場合)の、器具に近接
した位置に設置する。ただし、逆流防止弁を設置すれば落しコ
マ式ストップ弁を設置しなくてもよい。
第2節
1
埋設配管
排水管として、コンクリート管又は塩化ビニル管類を埋設する場合は、根切り底を、
管の下端から呼び径が300以下の場合100mm程度、呼び径が300mmを超える場合は、
150mm程度深く根切りをし、コンクリート管は再生砕石(RC-40)、コンクリート管以外
は山砂又は川砂をやりかたにならい敷き込み、突き固めた後、管をなじみ良く布設する。
2
屋外埋設配管の分岐、曲り部、建物導入部、及び監督員の指示した箇所に地中埋設標
を設置する。ただし、排水管は除く。
3
管を埋戻す場合は、地表から150㎜程度の深さに埋設表示用テープを埋設する。ただ
し、排水管は除く。
4
管の地中埋設深さは、車両が通行する道路では管の上端より600㎜以上、それ以外は
300㎜以上とする。ただし、重量物の圧力を受けるおそれのある場所は特記仕様書又は監
13
督員の指示による深さ以上とする。
5
地中及びコンクリート内に埋設される鋼管類(排水配管の鋼管類及び合成樹脂等で外
面を被覆された部分は除く)は、表4-4により防食処置を行なう。
表4-4
防食処置仕様
区分
材料及び施工順序
コンクリート内埋設
地中埋設
6
巻き回数
1.プラスチックテープ
1/2重ね1回巻き
1.ペトロラタム系防食テープ
1/2重ね1回巻き
2.プラスチックテープ
1/2重ね1回巻き
建物導入部配管で不同沈下のおそれがある場合は、標準図の建築物導入部の変位吸収
配管要領(一) (a)フレキシブルジョイントを使用 による。また、変位吸収用桝は
図4-1による。
図4-1
建物導入部の変位吸収用桝
平面図
断面詳細図
単位:㎜
管
径
W
A
B
C
25A以下
350
400
750
850
32~50A
350
600
950
1050
65A
450
1050
1500
1600
t 車道(歩道)
h 車道(歩道)
120(100)
750(400)
注 1. 鋼材は溶融亜鉛めっき(2種55)とする。
注 2. 縞鋼板には必要により取手をつける。
注 3. ( )内は歩道の場合とする。
14
第3節
1
貫通部の処理
硬質ポリ塩化ビニル管が防火区画を貫通する場合、貫通部およびその前後1mを
SGP-VA(保温を施さない部分はSGP-VB)等の内面ライニング鋼管で施工すること。た
だし、上記での施工が困難な場合は、監督員の承諾を請けて防火区画貫通部関連法令に
適合する工法で施工すること。
2
被覆銅管等の不燃材以外の配管が防火区画を貫通する場合は、防火区画貫通部関連法
令に適合する工法で施工すること。
第4節
1
給水装置・導水装置
給水装置、導水装置の工事は、給水工事施行基準(名古屋市上下水道局)に準じて施
工する。
2
量水器・メータ筐
(1)
給水配管の子メータとして量水器を設置する場合、量水器は名古屋市水道事業者
認定品とする。
(2)
親メータ又は子メータとして量水器を設置する場合は、給水工事施工基準(名古
屋市上下水道局)による局規格メータ筐を設ける。また、メータ筐の桝部は図4-
2による。
図4-2
メータ筐用桝
平面図
断面図
単位:㎜
規 格
3号
4号
5号
6号
A
400
550
750
1030
B
550
900
1200
1500
15
H
400
700
1000
1100
厚(t)
100
100
120
120
第5節
1
冷媒用銅管
冷媒用銅管の接合は、差込み接合及びフランジ接合とし、フレア接合は機器との接続
部に限り使用する。
2
差込み接合における、銅管継手と管のろう付けには硬ろうを使用するものとし、管内
に不活性ガスを流して酸化物の生成を抑えながら接合する。
3
気密試験に使用するガスは窒素ガスを基本とし、試験圧力は製作所の設定値とする。
気密試験後はガスの放出によるフラッシングを行う。
4
気密試験後に冷媒を充填する場合は、全系統について高真空蒸発脱水処理を行った後、
密閉放置し漏れの無いことを確認する。
第6節
1
切断部の処理
既設内面ライニング鋼管を切断・接続する場合、管端防食形継手を接続しない場合は、
切断した既設管および接続する管の端部には必ずコアを取り付けること。
16
第5章
第1節
1
保温工事
適用
保温を行なう範囲は、特記仕様書及び設計図面等に指定された箇所、及び標準仕様書、
本共通仕様書に指定された箇所による。
2
空気調和設備のドレン管は、給排水衛生設備の排水管に準じて保温を行なう。
3
以下のダクトの保温を行なう。
(1)
全熱交換器用ダクトの室外側(外気及び排気ダクト)
(2)
空調を行なっている部屋を通過する給気及び排気ダクトで結露の恐れがある部
分
(3)
4
空調している建物内の還りダクト
消火設備の配管及び機器類で、屋外露出および屋内の凍結する恐れのある部分は、給
水設備に準じて保温を行なう。
5
防火区画貫通部
(1)
防火区画を貫通するダクトは、標準図の“配管の防火区画貫通部施工要領”に準
ずる。
第2節
1
保温仕様
本工事で施工する保温材、外装材及び施行順序は、特記仕様書及び設計図面等に指定
がない場合は表5-1~11による。ただし、特記仕様書、設計図面等、及び本共通仕
様書により難い場合は、監督員の承諾を得て別途仕様で保温を行なうこと。
2
配管及び50㎜以下の弁類
(1)
給排水衛生設備
給水管、排水管、通気管、給湯管、膨張管及び各管に取付けられている50㎜以下
の弁類の保温は表5-1による。また、保温材の厚さは表5-3、弁類の施工方法
は図5-1による。なお、空気抜き管及び膨張タンクからボイラ等への補給水管は
膨張管の項目による。
(2)
空気調和設備
冷水管、温水管、冷温水管、熱源水管(処理水)、膨張管及び各管に取付けられ
ている50㎜以下の弁類の保温は表5-2による。また、保温材の厚さは表5-3、
弁類の施工方法は図5-1による。なお、空気抜き管及び膨張タンクからボイラ等
への補給水管は膨張管、ドレン管の保温は給排水衛生設備保温仕様の排水管の項目
による。
17
表5-1
給排水衛生設備保温仕様
施行条件
種類
厚さ
給水管
排水管
屋内露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室、廊下 等)
Ⅶ
通気管
給湯管
膨張管
Ⅰ
材料及び施行順序
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム
4.合成樹脂製カバー1
(シートタイプ)
給水管
屋内露出[壁仕上げ無の部屋]
(機械室、書庫、倉庫、
配管室、管廊、除塵機室 等)
排水管
Ⅶ
通気管
給湯管
膨張管
Ⅰ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム
4.アルミガラス化粧原紙
給水管
屋内隠ぺい
(天井内、パイプシャフト内、
空隙壁中)
排水管
通気管
給湯管
膨張管
暗渠内
(ピット内を含む)
給水管
暗渠内
(ピット内を含む)、
地中及びコンクリート埋設
Ⅶ
Ⅰ
Ⅶ
1.ポリスチレンフォーム保温筒(3号)
2.粘着テープ(継ぎ目2回巻き)
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.着色アルミガラスクロス
Ⅰ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.着色アルミガラスクロス
Ⅶ
1.ポリスチレンフォーム保温筒(3号)
2.粘着テープ(継ぎ目2回巻)
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.ステンレス鋼板(厚0.2mm)
Ⅰ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.ステンレス鋼板(厚0.2mm)
給湯管
膨張管
給水管
屋外露出[排水・通気を除く]
(バルコニー、開放廊下を含む)、
浴室及び厨房等の多湿箇所
(浴室の天井内を含み、
厨房の天井内は含まない)
排水管
通気管
給湯管
膨張管
表5-2
施行条件
空気調和設備保温仕様
種類
厚さ
冷温水管
屋内露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室、廊下 等)
1. アルミガラスクロス化粧保温
(グラスウール、40K以上)
2. アルミガラスクロス粘着テープ
Ⅲ
熱源水管
(処理水)
膨張管
18
材料及び施行順序
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.合成樹脂製カバー1
(シートタイプ)
施行条件
種類
厚さ
冷温水管
屋内露出[壁仕上げ無の部屋]
熱源水管
(機械室、書庫、倉庫、
(処理水)
配管室、管廊、除塵機室 等)
膨張管
冷温水管
屋内隠ぺい
熱源水管
(天井内、パイプシャフト内、
(処理水)
空隙壁中)
膨張管
暗渠内
(ピット内を含む)、
地中及びコンクリート埋設
表5-3
15
20
Ⅲ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレ ンフィルム (厚 0.05mm)
4.アルミガラスクロス
Ⅲ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレ ンフィルム (厚0.05mm)
4.着色アルミガラスクロス
Ⅲ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレ ンフィルム (厚0.05mm)
4.ステンレス鋼板(厚0.2mm)
膨張管
屋外露出
冷温水管
(バルコニー、開放廊下を含む)
熱源水管
浴室及び厨房等の多湿箇所
(処理水)
(浴室の天井内を含み、
膨張管
厨房の天井内は含まない)
呼び径
Ⅲ
1.グラスウール保温筒(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.アルミガラス化粧原紙
冷温水管
熱源水管
(処理水)
25
32
40
材料及び施行順序
保温材の厚さ
50
65
(単位
mm)
80 100 125 150 200 250 300
保温の種別
以上
Ⅰ
G
Ⅲ
G
Ⅶ
20
25
30
40
40
G
20
P
20
50
25
40
25
《参考使用区分》
保温の種別
種
Ⅰ
G
給湯管
Ⅲ
G
冷温水管・熱源水管(処理水)
Ⅶ
G
P
類
給水管・排水管
※ 上記表中のGはグラスウール、Pはポリスチレンフォームを示す。
19
(3)
冷媒配管
ポリエチレン被覆銅管(30倍架橋ポリエチレンフィルム付)、保温厚は液管用10㎜以上(管
径9.52以下は8㎜以上)、ガス管用20㎜以上を使用する。また保温外装は表5-4
による。ただし、家庭用エアコンは製作所標準とする。
表5-4
冷媒配管保温外装
施行条件
材料及び施行順序
屋内露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室、廊下 等)
1. 合成樹脂製カバー(厚0.3㎜以上)
屋内露出[壁仕上げ無の部屋]
(機械室、書庫、倉庫、
配管室、管廊、除塵機室 等)
屋外露出
(バルコニー、開放廊下を含む)
浴室及び厨房等の多湿箇所
(浴室の天井内を含み、
厨房の天井内は含まない)
1.アルミガラス化粧原紙
1. ステンレス鋼板(厚0.2mm)
屋内隠ぺい
1.アルミガラスクロス
(天井内、パイプシャフト内、空隙壁中)
暗渠内
(ピット内を含む)、
地中及びコンクリート埋設
3
1.着色アルミガラスクロス
弁類(65mm以上)
65㎜以上の弁類の保温は表5-5による。また、保温材の厚さは表5-6、施工方法
は図5-2による。
表5-5
施行条件
弁類(65㎜以上弁類)
種類
給水弁
排水弁
屋内露出
(一般居室、廊下、機械室、
書庫、倉庫、配管室、
管廊、除塵機室 等)
通気弁
給湯弁
膨張弁
冷温水弁
給水弁
排水弁
屋内隠ぺい
(天井内、パイプシャフト内、
空隙壁中)
通気弁
給湯弁
膨張弁
冷温水弁
20
材料及び施行順序
1.ポリスチレンフォームカバー
2.粘着テープ
3.カラー亜鉛鉄板(厚0.27㎜)
1.グラスウール保温帯(40K以上)
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.鉄線
4.ポリエチレンフィルム(厚0.05㎜)
5.カラー亜鉛鉄板(厚0.27㎜)
1.ポリスチレンフォームカバー
2.粘着テープ
3.アルミガラスクロス
1.グラスウール保温帯(40K以上)
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.鉄線
4.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
5.アルミガラスクロス
施行条件
種類
暗渠内
材料及び施行順序
1.ポリスチレンフォームカバー
2.粘着テープ
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
4.着色アルミガラスクロス
給水弁
(ピット内を含む)
給湯弁
暗渠内
(ピット内を含む)、
地中及びコンクリート埋設
膨張弁
冷温水弁
給水弁
1.ポリスチレンフォームカバー
2.粘着テープ
3.ステンレス鋼板(厚0.2mm)
排水弁
屋外露出[排水・通気を除く]
(バルコニー、開放廊下を含む)、
浴室及び厨房等の多湿箇所
(浴室の天井内を含み、
厨房の天井内は含まない)
通気弁
給湯弁
膨張弁
冷温水弁
表5-6
1.グラスウール保温帯(40K以上)
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.鉄線
4.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
5.着色アルミガラスクロス
1.グラスウール保温帯(40K以上)
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.鉄線
4.ポリエチレンフィルム(厚0.05mm)
5.ステンレス鋼板(厚0.2mm)
弁類(65㎜以上)保温材の厚さ
(単位
mm)
保温材の厚さ
呼び径
弁類
(65㎜以上)
65
80
100
125
200
250
300
25
保温帯
40
保温板
30
ポリスチレンフォーム
図5-1
150
50
40
弁類(50㎜以下)の保温例
ポリスチレンフォーム保温材の場合
グラスウール保温材の場合
注 1.バルブ保温補助材及び外装材は配管保温に準ずる。
注 2.ストレーナを保温する場合は清掃作業を考慮した外装を施すこと。
21
50
図5-2
弁類(65㎜以上)の保温例
ポリスチレンフォーム保温材の場合
グラスウール保温材の場合
注 1.外装材は二つ割りビス止めとする。
ストレーナの保温
注 1.外装材は清掃作業を考慮し、容易に取り外せる構造にする。
4
機器類
機器類の保温は表5-7による。
表5-7
機器種類
冷温水タンク、
冷温水ヘッダー
還水タンク、
熱交換器
膨張タンク、
貯湯タンク
排気筒
機器類
保温材の
厚さmm
50
50
25
50
22
材料及び施行順序
1.鋲
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05㎜)
4.鉄線
5.ステンレス鋼板(厚0.3mm以上)
1.鋲
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.鉄線
4. ステンレス鋼板(厚0.3mm以上)
1.ロックウール保温帯
2.鉄線
3.アルミガラスクロス
4.きっ甲金網(線径0.5mm×網目16mm)
注
1.
ステンレス製貯湯槽は、槽外面エポキシ塗料2回塗りを行い、保温材と絶
縁すること。
注
2.
ステンレス鋼板製パネルタンクを使用する場合は、タンク用として成形
したポリスチレンフォーム保温材(保温厚25mm以上)にアルミニウム板(板
厚0.8mm以上)の外装を施したものとする。
5
ダクト類
(1)
ダクト
長方形および円形ダクトの保温は表5-8による。
表5-8
ダクト
施行条件
種類
保温材の
厚さmm
屋内露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室、廊下 等)
屋内露出[壁仕上げ無の部屋]
(機械室、書庫、倉庫、
配管室、管廊、除塵機室 等)
屋内隠ぺい
長方形
(天井内、パイプシャフト内、
空隙壁中)
屋外露出
(バルコニー、開放廊下を含む)
浴室及び厨房等の多湿箇所
(浴室の天井内を含み、
厨房の天井内は含まない)
50
25
50
屋内露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室、廊下 等)
屋内露出[壁仕上げ無の部屋]
(機械室、書庫、倉庫、
配管室、管廊、除塵機室 等)
屋内隠ぺい
(天井内、パイプシャフト内、
空隙壁中)
50
円形
屋外露出
(バルコニー、開放廊下を含む)
浴室及び厨房等の多湿箇所
(浴室の天井内を含み、
厨房の天井内は含まない)
25
50
23
材料及び施行順序
1.鋲
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.カラー亜鉛鉄板(厚0.35mm)
1.鋲
2.アルミガラスクロス化粧保温板
(グラスウール、40K以上)
3.アルミガラスクロス粘着テープ
1.鋲
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05㎜)
4.鉄線
5.ステンレス鋼板(厚0.3mm)
1.グラスウール保温帯(40K以上)
2.鉄線
3.カラー亜鉛鉄板(厚0.35mm)
1.アルミガラスクロス化粧保温板
(グラスウール、40K以上)
2.アルミガラスクロス粘着テープ
1.グラスウール保温帯(40K以上)
2.鉄線
3.ポリエチレンフィルム(厚0.05㎜)
4.鉄線
5.ステンレス鋼板(厚0.3mm)
(2)
消音内貼
サプライ・レタン・消音チャンバー及び消音エルボーの内貼は表5-9による。
表5-9
消音内貼仕様
保温材の
厚さmm
種類
レタンチャンバー
消音チャンバー
消音エルボー
(3)
1.鋲
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.エマルジョン接着剤
4.ガラスクロス
5.銅きっ甲金網(線径0.5mm×網目10mm)
50
サプライチャンバー
材料及び施行順序
1.鋲
2.グラスウール保温板(40K以上)
3.ガラスクロス
25
排煙ダクト
排煙ダクトの保温は表5-10による。
表5-10
施行条件
排煙ダクト
種類
保温材の
厚さmm
材料及び施行順序
25
1.鋲
2.アルミガラスクロス化粧保温板
(ロックウール)
3.アルミガラスクロス粘着テープ
4.き っ 甲 金 網 (線 径 0.4mm 以 上 ×網 目
16mm)
1.アルミガラスクロス化粧保温板
(ロックウール)
2.アルミガラスクロス粘着テープ
3.き っ 甲 金 網 (線 径 0.4mm 以 上 ×網 目
16mm)
長方形
屋内隠ぺい
(天井内、パイプシャフト内、
空隙壁中)
円形
(4)
煙道
煙道の保温は表5-11による。
表5-11
煙道
施工条件
保温材の厚さmm
屋内露出
75
材料及び施行順序
1.ロックウールブランケット
2.鉄線
3.カラー亜鉛鉄板(厚0.35mm)
24
第6章
第1節
1
塗装及び防錆工事
塗装工事
塗装を行なう範囲は、特記仕様書及び設計図面等に指定された箇所、及び標準仕様書、
本共通仕様書に指定された箇所による。
2
塗付け量は、塗料製作所の標準量(1回当たり)とし、施工計画書に記載する。ただ
し、塗料の標準量は、薄める前のものとする。また、工事現場塗装の場合は、使用量か
ら単位面積当たりの塗付け量を推定する。塗装範囲が少量の場合、監督員の承諾を得て
塗付け量の記載を省略できる。
3
中塗り及び上塗りは、各層の色を変えて塗ること。塗装範囲が少量の場合及び色を変
えることが困難な場合は、監督員の承諾を得て同じ色で塗装できる。
4
エッチングプライマー塗装完了後、2時間以上8時間以内に次の塗装を行なうこと。
5
通行等で危険と思われる箇所は、黒と黄色の縞模様を塗ること。
6
既設等と関連するときは、監督員の指示によること。
7
機器類
(1)
機器類の塗装について、特記仕様書及び設計図面等に指定がない場合は製作所標
準仕様とする。
(2)
8
機器類には、必要に応じて文字・記号等を表示すること。
配管
(1)
SGP-白管
露出配管で保温が施工されない部分は、表6-1により塗装を行なう。
表6-1
SGP-白管塗装仕様
区分
材料及び施行順序
露出、保温なし
(2)
塗装回数
1.エッチングプライマー(JIS K 5633 1種)
1回塗
2.鉛・クロムフリーさび止めペイント(JIS K 5674)
1回塗
3.合成樹脂調合ペイント(JIS K 5516 1種)
2回塗
SGP-VA、D-VA
露出配管で保温が施工されない部分は、表6-2により塗装を行なう。
表6-2
SGP-VA、D-VA塗装仕様
区分
露出、保温なし
(3)
材料及び施行順序
1.合成樹脂調合ペイント(JIS K 5516 1種)
塗装回数
2回塗
VP、HIVP
露出配管で保温が施工されない部分は、表6-3により塗装を行なう。
表6-3
VP、HIVP塗装仕様
区分
露出、保温なし
材料及び施行順序
塗装回数
1.ポリウレタン樹脂用塗料(中塗り)
1回塗
2.ポリウレタン樹脂塗料
1回塗
(上塗り)
(4)
ねじ切りした部分の鉄面は、さび止めペイント2回塗りを行なう。
(5)
配管には配管種別色帯、管名称、流れ方向矢印を記入する。記入箇所は、次のと
おりとする。
25
ア
イ
ウ
エ
オ
カ
(6)
9
連続配管部10~15mごと
機器に接続する配管部
主配管からの分岐管の分岐部
別室又は屋外へ出る配管出入箇所
天井点検口付近の配管部
その他、監督員の指示する箇所
配管種別色帯の幅は100mmを原則とし、色は監督員の指示による。
ダクト
(1)
亜鉛鉄板製のダクトにおいて、一般居室・廊下等、壁の仕上げが施されている屋
内露出で、保温が施工されない部分は、表6-4により塗装を行なう。
表6-4
亜鉛鉄板製ダクト(外面)塗装仕様
区分
材料及び施行順序
1.エッチングプライマー(JIS K 5633 1種)
露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室・廊下等) 2.鉛・クロムフリーさび止めペイント(JIS K 5674)
保温なし
3.合成樹脂調合ペイント(JIS K 5516 1種)
(2)
塗装回数
1回塗
1回塗
2回塗
塩化ビニル製のダクトにおいて、屋外露出で保温が施工されない部分は、表6-
5により塗装を行なう。
表6-5
塩化ビニル製ダクト塗装仕様
区分
材料及び施行順序
屋外露出、保温なし
(3)
塗装回数
1.ポリウレタン樹脂用塗料(中塗り)
1回塗
2.ポリウレタン樹脂塗料
1回塗
(上塗り)
ダクトの内面で室内外より見える範囲は全て艶消しの黒色で塗装(合成樹脂調合
ペイント2回塗)を行なう。
(4)
ダクト及びダクト付属品には、用途・名称、流れ方向矢印を記入する。記入箇所
は、次のとおりとする。
ア
イ
ウ
エ
オ
カ
10
連続部10~15mごと
機器に接続する配管部
主ダクトからの分岐ダクトの分岐部
別室又は屋外へ出るダクト出入箇所
天井点検口付近のダクト
その他、監督員の指示する箇所必要
煙道
(1)
煙道の屋外露出部分は、表6-6により塗装を行なう。
表6-6
区分
屋外露出
(2)
煙道塗装仕様
材料及び施行順序
塗装回数
1.耐熱さび止めペイント(耐熱400℃)
1回塗
2.耐熱塗料(耐熱400℃)
2回塗
煙道の文字・記号等はダクトに準ずる。
26
11
保温外装
(1)
保温外装で綿布巻きの部分は、表6-7により塗装を行なう。
表6-7
保温外装(綿布巻き)塗装仕様
区分
材料及び施行順序
露出
(2)
12
塗装回数
1.目止め材(JIS K 5633 1種)
1回塗
2.合成樹脂調合ペイント(JIS K 5516 1種)
2回塗
保温外装の文字・記号は機器、配管及びダクトに準ずる。
支持金物等
支持金物及び架台類で亜鉛めっきを施していないものは表6-8、亜鉛めっきを施した
もので一般居室・廊下等、壁の仕上げが施されている屋内露出のものは表6-9により
塗装を行なう。
表6-8
亜鉛めっきなし塗装仕様
区分
露出
隠ぺい
表6-9
材料及び施行順序
塗装回数
1. 鉛・クロムフリーさび止めペイント(JIS K 5674)
2回塗
2.合成樹脂調合ペイント(JIS K 5516 1種)
2回塗
1. 鉛・クロムフリーさび止めペイント(JIS K 5674)
2回塗
亜鉛めっき有り塗装仕様
区分
材料及び施行順序
1.エッチングプライマー(JIS K 5633 1種)
露出[壁仕上げ有の部屋]
(一般居室・廊下等) 2.鉛・クロムフリーさび止めペイント(JIS K 5674)
保温なし
3.合成樹脂調合ペイント(JIS K 5516 1種)
第2節
1
塗装回数
1回塗
1回塗
2回塗
防錆
鋼材等
(1)
鋼材等に亜鉛めっきを施す場合は、溶融亜鉛めっきを原則とし、その付着量は、
JIS H 8641(溶融亜鉛めっき)の2種35(HDZ35:付着量 350g/m2以上)とする。
ただし、タンク類は2種55(HDZ55:付着量 550g/m2以上)とする。
2
タンク類
(1)
防錆を行なう範囲は、特記仕様書及び設計図面等に指定された箇所、及び標準
仕様書、本共通仕様書に指定された箇所による。
(2)
給排水衛生設備
給排水衛生設備に用いるタンク類は、表6-10により防錆処理を行なう。
表6-10
給排水衛生設備用タンク類防錆仕様
タンク類の種類
施工箇所
鋼板製一体形タンク
内外面
鋼板製パネルタンク
内外面
給湯用補給水タンク
内面
消火用充水タンク
内面
泡消火薬剤貯蔵容器
内面
27
防錆処理の種類
エポキシ樹脂ライニング 又は
亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射
ナイロン11又はナイロン12 による
加熱流動浸漬粉体ライニング(厚さ3mm以上)
エポキシ樹脂ライニング 又は
亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射
エポキシ樹脂ライニング 又は
亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射
エポキシ樹脂ライニング
(3)
空気調和設備
空気調和設備に用いるタンク類は、表6-11により防錆処理を行なう。
表6-11
空気調和設備用タンク類防錆仕様
タンク類の種類
施工箇所
防錆処理の種類
鋼板製還水タンク
内面
亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射
熱交換器
端部水室部
亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射
膨張タンク
内面
亜鉛、アルミニウム及びそれらの合金溶射
冷温水ヘッダー
内外面
溶融亜鉛めっき(2種55)
28
第7章
第1節
1
ダクト工事
共通事項
本工事に使用する、長辺の長さが2500㎜以下の長方形低圧ダクトで、特記仕様書及び
設計図面等に工法の指定がない場合はスライドオンフランジ工法とする。
2
フランジ用ガスケットの材質は繊維系、ゴム系、樹脂系とし、飛散の恐れがなく耐久
性をもつものとする。また、気密性、圧縮性及び弾力性があり、空気漏れ量が少ないも
のとする。
3
本工事に使用する各種チャンバーで、特記仕様書及び設計図面等に工法の指定がない
場合は、長辺の長さに関係なくアングルフランジ工法とする。また、サプライおよびレ
タンチャンバーには点検口(400×500H程度)を設ける。
4
防火区画を貫通するダクトは、防火ダンパーに接続され部分までを1.5㎜以上の鋼板
(亜鉛鉄板は1.6㎜以上)とする。
5
外壁に面するガラリに直接取り付けるチャンバー及びホッパーは、雨水の滞留がない
ように施工する。
6
外壁に取り付けるベンドキャップはステンレス製の深形フードとし、雨垂れ対策の水
切板付のものとする。
7
風量測定口は設計図面等に図示されている箇所及び、風量調整にするために必要な箇
所に取り付ける。取り付けはダクトの直管部で測定が容易に行なえる位置とする。
延焼のおそれのある部分にある外壁面に開口部を設ける場合は、100㎝ 2を超える場合
8
は防火ダンパーを、100㎝ 2以内は防火覆いを設ける。
第2節
1
亜鉛鉄板製ダクト(スライドオンフランジ工法)
適用範囲
(1)
本共通仕様はダクト長辺の長さが1500㎜を超え、2500㎜以下の長方形低圧ダク
トに適用する。ただし、本共通仕様書に記載なき事項は、標準仕様書及び標準図を
準用する。
(2)
ダクト長辺の長さが1500㎜以下の長方形ダクトは、標準仕様書及び標準図によ
る。
2
ダクト用材料
(1)
フランジ材
JIS G 3141による規格品の冷間圧延鋼板に、亜鉛めっき(Z18以上)を施した
ものを加工した、スライドオンフランジ工法専用の部材とする。
(2)
コーナー金具、フランジ押え金具(ラッツ材)
JIS G 3131による規格品の熱間圧延軟鋼板または鋼帯を加工した、スライドオン
フランジ工法専用の部材とする。
(3)
フランジ用ガスケット
フランジ部分のボルト締めが4隅だけなので空気漏れの原因とならないように
適切なガスケットを使用する。また、飛散の恐れがなく耐久性を有したものとする。
3
ダクトの製作及び取付け
(1)
ア
ダクトの接続
ダクトの接続は、専用フランジ材、専用コーナー金具の使用によるフランジ
接続とする。フランジ部の四隅はボルトナットで、辺部はフランジ押え金具で接
29
合する。
イ
専用フランジ材は表7-1以上とする。
表7-1
ダ
ク
ト
の
長
専用フランジ材
辺
フランジ高さ
取付幅
フランジ板厚
30
38
1.2
1500を超え2500以下
ウ
単位:mm
四隅に使用する専用コーナー材は表5-2以上とする。
表7-2
ダ
注1
ク
ト
の
長
専用コーナー材
辺
単位:mm
コーナー長さ
板
厚
接合用ボルト
1500を超え2250以下
105
3.2
M10
2250を超え2500以下
105
4.0
M10
一辺150mm以下のダクトに使用するコーナー金具は、この表の寸法規
格を適用しない。
エ
フランジ押え金具(ラッツ材)は接合用フランジに合うものを使用し、厚さ
4mm、幅30mm以上とする。取付け個数は、表7-3による。また、ボルト
により締め付けるものとする。
表7-3
ダ
ク
ト
の
フランジ押え金具数(辺当り)
長
辺
取付け個数
1500を超え2500以下
注1
単位:個
2
押え金具を1個取付ける場合はフランジ辺の中央に、2個以上取付ける
場合はフランジ辺に均等に取付ける。
オ
カ
フランジの最大間隔は1,840mm以下とする。
ダクトの四隅のコーナー金具の取付け部分には、内側及び外側にシールを施
す。
キ
フランジ材の取付けはスポット溶接とし、スポット溶接の間隔は65~80
mmピッチとする。
ク
(2)
ア
フランジの構成と接合方法は標準図を例とする。
ダクトの補強
ダクトの横方向の補強は表7-4
表7-4
による。
ダクトの横方向の補強
単位:mm
辺
補強山形鋼寸法
最 大 間 隔
1500を越え2200以下
40×40×3
925
2200を越え2500以下
40×40×5
925
ダ
ク
ト
の
長
30
第3節
1
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
適用範囲
低圧ダクト及び高圧1,2ダクトとする。
2
仕様区分
標準の材料及び施工法は以下による。ただし使用目的、場所により次のSUS・Aタ
イプ及びSUS・Bタイプの2つに区分し、その仕様区分は特記による。
(1)
SUS・Aタイプ
本節の仕様により、鋼板、フランジ、吊り金物等が全てステンレス製のもの。
(2)
SUS・Bタイプ
ア
本節の仕様のうち、鋼板およびリベット以外の接合フランジ補強、支持金物
及び吊り金物の材質のみを亜鉛鉄板製ダクトの仕様とする。
3
ダクト用材料
(1)
鋼板および鋼帯
JIS G 4305(冷間圧延ステンレス鋼板及びステンレス鋼帯)によるSUS304
とする。表面仕上げは№2B又は№2Dとし、JISマーク表示品とする。
(2)
鋼材
JIS G 4317(熱間圧延ステンレス鋼、等辺山形鋼)及びJIS G 4303(ステンレ
ス棒鋼)によるSUS304とする。
(3)
リベット
JIS B 1213(冷間成形リベット)に準ずるステンレス(SUS304)製リベッ
トとする。
(4)
ボルト及びナット
JIS B 1180(六角ボルト)及びJIS B 1181(六角ナット)に準ずるステンレス
(SUS304)とする。
(5)
フランジ用ガスケット
フランジガスケットとしての十分な機能を有するものとする。
(6)
シール材
シリコンゴム系又はニトリルゴム系を基材としたもので、ダクト材質に悪影響を
与えないものとする。
4
ステンレスダクト付属品
次によるほかは、「標準仕様書」の第3編第1章第14節(ダクト及びダクト付属品)
の当該事項に準ずる。ステンレス鋼板およびステンレス鋼棒は、SUS304とする。
(1)
チャンバー
チャンバーの使用材料はステンレス製長方形ダクトの該当事項によるものと
し、ユニット型空気調和機及びパッケージ型空気調和機に設けるサプライチャ
ンバー及びレターンチャンバーには、点検口及び温度計取付け座を設ける。
(2)
ア
吹出口及び吸込口
ユニバーサル形吹出口の取付け枠、可動羽根及び背部のシャッターは、ステ
ンレス鋼板製とし、取付け枠の板厚は 0.8mm以上とする。
イ
吸込口の取付け枠及びスリットは、ステンレス鋼板製とし、枠の板厚は 1.
0mm以上、背部のシャッターは、厚さ 0.8mm以上のステンレス鋼板製とす
る。
31
(3)
風量調節ダンパー
ケーシング及び可動羽根は板厚 1.2mm以上のステンレス鋼板製とし、ダンパ
ー軸、軸受け、開閉指示器及び調節ハンドル等はステンレス鋼板又はステンレス鋼
棒製とする。また、軸受の材質は、ステンレス、セラミック又はテフロン製とし、
その他の構造については、国土交通省大臣官房庁営繕部監修 公共建築設備工事標
準図(機械設備工事編)(平成25年版)、(以下「標準図」という)に準ずる。
(4)
防火ダンパー
ケーシング及び可動羽根は板厚 1.5mm以上のステンレス鋼板製とし、温度ヒ
ューズホルダー等の自動開閉装置は、ステンレス製とする。ダンパー軸、軸受けの
などの材質及び構造等は、上記風量調節ダンパーに準ずる。ダンパーは、防火機
能の確実なものとし、建築基準法令に適合したものとする。
(5)
防煙ダンパー
ケーシング及び可動羽根は板厚並びにダンパー軸及び軸受けの材質、構造等は、
上記防火ダンパーによるが、自動閉鎖装置は可能な限りステンレス製とし、必要に
よりステンレス鋼板製の保護カバーを取付ける。
なお、復帰操作は遠隔式とする。
(6)
防火防煙ダンパー
上記防煙ダンパーに温度ヒューズを設けたものとする。防火機能の確実なものとし、
建築基準法令に適合したものとする。
(7)
ピストンダンパー
ケーシング及び可動羽根は板厚並びにダンパー軸及び軸受けの材質、構造等は、
上記防火ダンパーによる。
ピストンレリーザーは、ステンレス製とし、復帰操作は遠隔式とする。
風量測定口
ステンレス製、アルミニウム合金又は亜鉛合金製とし、熱線風速計及びマノメー
タによる風量などの測定ができる構造のものとする。取付け位置は原則として、主
ダクト直管部(送風機及び風量調整ダンパーの後)に設ける。
表7-5
(8)
風量測定口の取付け個数
単位:個
取付け辺
寸
法
300以下
300を超え
700以下
700を
超えるもの
取付け個数
1
2
3
排気フード
JIS G 4305(冷間圧延ステンレス鋼板及びステンレス鋼帯)によるSUS304
製で、構造などは「標準仕様書」第3編1.14.7(排気フード)による。
5
ダクトの製作及び取付け
(1)
ア
一般事項
ダクトは、空気の通風抵抗及び漏れ量を最小にし、騒音及び振動を発せず、ダ
クトの内外圧差により変形を起こさない構造とする。
イ
ウ
ダクトの縦横比は、原則として4以下とする。
ダクトの湾曲部の内側半径は、長方形ダクトの場合は半径方向の幅の1/2
32
以上、スパイラルダクト及びフレキシブルダクトの場合は、その半径以上とする。
ただし、やむをえず上記の寸法未満となるときは、必要により案内羽根を設ける。
エ
ダクトの断面を変形させるときは、急激な変化を避け、その傾斜角度は15゜
以内とする。やむをえない場合は30゜以内とすることができるが、緩やかな変
形ができない場合で拡大の場合30゜、縮小の場合45゜を超える時は、整流板
を設けるものとする。
オ
ダクト製作の溶接は、アーク(TIG、MIG)又は抵抗(スポット)溶接
とし、溶接後はスパッター、スケール等をワイヤーブラシ又はグラインダーなど
で十分に除去する。
カ
建築基準法施行令第112条第15項に規定する耐火構造の防火区画等を貫
通するダクトは、その隙間をモルタル又はロックウール保温材で埋める。
キ
(2)
ダクトの振動が直接躯体に伝わる恐れのある場合は“縁”を切る。
板の継目
ア
ダクトの角の継目は2箇所以上とし、ただし、長辺が450mm以下の場合は
1箇所以上とし、ピッツバーグはぜ若しくはボタンパンチスナップはぜ又は溶接
とする。
イ
流れに直角方向の継目は、流れ方向に内部甲はぜ継ぎ又は溶接とし、同一面
においてピッチ900mm以上で、側面の継目とは、300mm以上離さなけれ
ばならない。
ウ
流れ方向の継目は、標準の板で板取りできないものに限り内部甲はぜ継ぎ又
は溶接とする。
(3)
ダクトの板厚
ダクトの板厚は表7-6による。
なお、ダクトの両端寸法が異なる場合は、その最大寸法による板厚とする。
表7-6
ダクトの板厚
単位:mm
低 圧 ダ ク ト
(ダクトの長辺)
板 厚
高圧1,2ダクト
(ダクトの長辺)
0.5
750以下
―――
0.6
750を超え1500以下
―――
0.8
1500を超え2200以下
450以下
1.0
2200を超えるもの
450を超え1200以下
-――
1.2
1200を超えるもの
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
(4)
ア
ダクトの接続
表7-7による接合用フランジを用いて行う。フランジの継手箇所は、四隅
とし、フランジ接合面の溶接部は、グラインダーなどで平滑に仕上げたのち、必
要な穴明け加工を行う。
表7-7
ダクトの長辺
750以下
接合用フランジ
接合用フランジ
単位:mm
取付 リベット
接合用ボルト
山形鋼
最大間隔
呼径
間隔
呼径
間隔
25x25x3
2000
4.0
65
M-8
100
33
イ
750を超え1500以下
30x30x3
2000
4.0
65
M-8
100
1500を超え2200以下
40x40x3
2000
4.0
65
M-8
100
2200を超えるもの
40x40x5
2000
4.0
65
M-8
100
フランジとダクトとの取付けはリベット又は溶接(ダクト板厚1.0mm以上)
とし、溶接箇所の間隔はリベットの間隔とする。
ウ
フランジの接合には、フランジ幅と同一のフランジ用ガスケットを使用して
ボルトで気密に締付ける。
エ
オ
(5)
フランジ部のダクト端折り返しは、5mm以上とする。
ダクト折り返し部の四隅にはシールを施す。
ダクトの補強
ア
縦及び横方向の補強は表7-8、表7-9による山形鋼補強とする。なお、
補強山形鋼の製作及び加工は、接合用フランジに準ずる。
イ
フランジとダクトの取付けは、リベット又は溶接(ダクト板厚1.0mm以上)
とし、溶接箇所のピッチはリベットの間隔とする。
ウ
長辺が450mmを超えるダクトには、間隔300mm以下のピッチで補強リブを入
れるか、間隔500mm以下のピッチで横方向に表5-9による山形鋼で補強して
もよい。
表7-8
ダクトの縦方向の補強
ダ ク ト の 長 辺
1500を超え2200以下
(1200)
2200を超えるもの
注1(
取付位置
箇所数
呼び径
間隔
40x40x3
中央
1
4.0
100
40x40x5
中央
2
4.0
100
)は、高圧1,2ダクトを示す。
表7-9
ダ ク ト の 長 辺
ダクトの横方向の補強
山形鋼
最大間隔
750以下
25x25x3
750を超え1500以下
単位:mm
取付用リベット
呼び径
間隔
2000
(1000)
4.0
100
30x30x3
1000
4.0
100
1500を超え2200以下
40x40x3
1000
4.0
100
2200を超えるもの
40x40x3
1000
4.0
100
注1(
(6)
山形鋼
単位:mm
取付用リベット
)は、高圧1,2ダクトを示す。
ダクトの吊り及び支持
吊り金物及び立てダクトの支持金物は、表7-10によるものとする。
防振、振れ止め等は標準仕様書の亜鉛鉄板製ダクト(アングルフランジ工法ダク
ト)の当該事項による。
34
表7-10
ダクトの吊り金物及び支持金物
吊 り 金 物
ダクトの長辺
6
山形鋼
吊り用
ボルト
単位:mm
支 持 金 物
最大間隔
山形鋼
最大間隔
750以下
25x25x3
M10
3,000
25x25x3
4000
750を超え1500以下
30x30x3
M10
3,000
30x30x3
4000
1500を超え2200以下
40x40x3
M10
3,000
40x40x3
4000
2200を超えるもの
40x40x5
M10
3,000
40x40x5
4000
勾配
脱臭用又は水処理施設、沈砂池等のダクトでは、主ダクトに腐食液が溜まらないよう空
気の流れに向かって登り勾配で施工し、最低部には必要に応じて自動排水式(コック付)
液だまり配水管を設けるものとする.。その要領は「ビニル板製ダクト構造図」による。
7
ダクト付属品の取付け
標準仕様書の亜鉛鉄板製ダクト(ダクト付属品)の当該事項に準じる。
第4節
1
ステンレス鋼板製ダクト(スライドオンフランジ工法)
適用範囲
ダクト長辺の長さ2500mm以下の低圧ダクトに適用する。なお、同一ダクト系内は、
同じ工法とする。
2
仕様区分
標準の材料及び施工法は次による。ただし使用目的、場所により次の
SUS・Aタイプ及びSUS・Bタイプの2つに区分し、その仕様区分は特記による。
(1)
SUS・Aタイプ
本節の仕様により、鋼板、フランジ、吊り金物等が全てステンレス製のもの。
(2)
SUS・Bタイプ
ア
本節の仕様のうち、鋼板、リベットおよびスライドオンフランジ工法専用部
材以外のダクト補強形鋼、支持金物及び吊り金物の材質のみを亜鉛鉄板製ダクト
の仕様とする。
3
ダクト用材料
(1)
鋼板および鋼帯
JIS G 4305(冷間圧延ステンレス鋼板及びステンレス鋼帯)によるSUS304
で表面仕上げは№2B又は№2Dとし、JISマーク表示品とする。
(2)
鋼材
ア
JIS G 4317(熱間圧延ステンレス鋼、等辺山形鋼)及びJIS G 4303(ステン
レス棒鋼)によるSUS304とする。
(3)
フランジ材
JIS G 4305による規格品のSUS304冷間圧延ステンレス鋼板を加工した、ス
ライドオンフランジ工法専用の部材とする。
(4)
コーナー金具
JIS G 4305による規格品のSUS304冷間圧延ステンレス鋼板を加工した、ス
ライドオンフランジ工法専用の部材とする。
35
(5)
フランジ押え金具(ラッツ材)
JIS G 4305による規格品のSUS304冷間圧延ステンレス鋼板を加工した、ス
ライドオンフランジ工法専用の部材とする。
(6)
リベット
JIS B 1213(冷間成形リベット)に準ずるステンレス(SUS304)リベット
とする。
(7)
ボルト及びナット
JIS B 1180(六角ボルト)及びJIS B 1181(六角ナット)に準ずるステンレス(S
US304)とする。
(8)
フランジ用ガスケット
フランジ部分のボルト締めが4隅だけなので空気漏れの原因とならないように
適切なガスケットを使用する。また、飛散の恐れがなく耐久性を有したものとする。
(9)
シール材
シリコンゴム系又はニトリルゴム系を基材としたもので、ダクト材質に悪影響を
与えないものとする。
4
ステンレスダクト付属品
第3節
5
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)4ダクト付属品による。
ダクトの製作及び取付け
(1)
一般事項
第3節
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)5 (1)
一般事
項による。
(2)
板の継目、ダクトの板厚、ダクトの補強
第3節
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)3 (2)板の継目、
(3)ダクトの板厚、(5)ダクトの補強の当該事項による。
(3)
ア
ダクトの接続
ダクトの接続は、専用フランジ材、専用コーナー金具の使用によるフランジ
接続とする。フランジ部の四隅はボルトナットで、辺部はフランジ押え金具で接
合する。
イ
専用フランジ材は表7-11以上とする。
表7-11
ダ
ク
ト
の
長
辺
専用フランジ材
単位:mm
フランジ高さ
取付幅
フランジ板厚
750以下
20
35
1.0
750を超え1500以下
20
35
1.0
1500を超え2200以下
30
38
1.2
2200を超え2500以下
30
38
1.2
36
ウ
四隅に使用する専用コーナー材は表7-12以上とする。
表7-12
ダ
ク
ト
の
長
専用コーナー材材
辺
コーナー長さ
板
厚
接合用ボルト
70
2.5
M
8
750を超え1500以下
101
2.5
M
8
1500を超え2200以下
105
3.0
M10
2200を超え2500以下
105
3.0
M10
750以下
エ
単位:mm
フランジ押え金具は、接合用フランジに合うものを使用し、厚さ4mm、幅3
0mm以上とする。また、ボルトにより締め付けるものとする。
表7-13
ダ
ク
ト
フランジ押え金具数(辺当り)
の
辺
取
750以下
1
750を超え1500以下
2
1500を超え2400以下
2
2400を超え2500以下
3
450を超え
オ
け
個
数
-
450以下
注1
付
単位:個
押え金具を1個取付ける場合はフランジ辺の中央に、2個取付ける場合
はフランジ辺に均等に取付ける。
フランジの最大間隔は、前節、ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工
法) 表-3.3の当該事項による。
カ
ダクトの四隅のコーナー金具の取付け部分には、内側及び外側にシールを施
す。
キ
フランジ材の取付けはスポット溶接とし、スポット溶接の間隔は65~80
mmピッチとする。
ク
(4)
ア
フランジの構成と接合方法は標準図を例とする。
ダクトの吊り及び支持
第3節
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)5
(6)
ダ
クトの吊り及び支持による。
ただし、中央および各階機械室では、長辺が450mm以下の横走りダクトの
吊り間隔は、2,000m以下とする。
第5節
1
ステンレス鋼板製ダクト(スパイラルダクト)
適用範囲
第3節
2
適用範囲による。
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
2
仕様区分による。
ダクト用材料
第3節
4
1
仕様区分
第3節
3
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)3ダクト用材料による。
スパイラルダクト
(1)
直管はJIG G 4305(冷間圧延ステンレス鋼板及びステンレス鋼帯)によるSU
S304を用いてスパイラル状に‘甲はぜ’かけ機械巻きしたもので、その呼称寸
37
法は内径基準とし、内径の公差は呼称寸法に対し0~+2mmとする。
ア
直管の板厚は表7-14による。
表7-14
板
単位:mm
低 圧 ダ ク ト
(ダクトの内径)
厚
高圧1,2ダクト
(ダクトの内径)
0.5(0.6)
300以下
250以下
0.6(0.8)
300を超え800以下
250を超え
560以下
0.8(1.0)
800を超え1,000以下
560を超え
800以下
1.0(1.2)
注1(
イ
直管の板厚
―――
800を超え 1,000以下
)内は継手の板厚を示す。
直管の‘はぜ’のピッチは表7-15による。
表7-15
呼
称
寸
直管の‘はぜ’のピッチ
法
単位:mm
‘はぜ’の
ピッチ
100以下
125以下
1250以下
150以下
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
注2‘はぜ’折りの幅は5mm以上とする。
(2)
継手はJIS G 4305(冷間圧延ステンレス鋼板及びステンレス鋼帯)によるSUS
304を用いて‘はぜ’継ぎ又は溶接したものとする。継手の呼称寸法は、外径を
標準とし、その公差及び差込み長さは表7-16、17による。
表7-16
呼
称
寸
継手の外径公差
単位:mm
法
公
差
750以下
-1.5 ~ -2.5
750を超え1250以下
-2.0 ~ -4.0
表7-17
呼
称
寸
継手の差込み長さ
法
単位:mm
差 込 み 長 さ
125以下
125を超え
60以上
300以下
300を超え1250以下
80以上
100以上
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
5
ダクト付属品
第3節
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
4
ダクト付属品によ
る。
6
ダクトの製作及び取付
(1)
一般事項
第3節
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
5
(1)一般事項
による。
(2)
ダクトの接続
接続は、継手の外面に接着剤を塗布して直管に差し込み、ステンレス製ビスで周
38
囲を接合したうえ、継目をダクト用テープで二重に巻いて行うか、または標準仕様
書の亜鉛鉄板製スパイラルダクトのフランジ接合を準用した接合フランジを用い
て行う。フランジの継手箇所は、2箇所とする。
(3)
ダクトの吊り及び支持
吊り金物及び立てダクトの支持金物は、表7-18によるものとする。小口径(呼
称寸法300mm以下)の場合の吊り金物は、厚さ 0.7mmのステンレス鋼板を帯
状に加工したものを使用してもよい。ただし、これを使用する場合は、要所に振れ
止めを行う。防振、振れ止め等は標準仕様書のアングルフランジ工法亜鉛鉄板製ダ
クトの当該事項による。
表7-18
ダクトの吊り金物及び支持金物
吊
呼称寸法
鋼
帯
り
金
吊り用
単位:mm
物
支
持
金
物
最大間隔
山形鋼
最大間隔
ボルト
7
710以下
25x3
M10
3000
25x25x3
4000
710を超え1000以下
30x3
M10
3000
30x30x3
4000
1000を超え1250以下
40x3
M10
3000
40x40x3
4000
勾配
第3節
8
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
6
勾配による。
ダクト付属品の取付け
第3節
ステンレス鋼板製ダクト(アングルフランジ工法)
7
ダクト付属品の取付
けによる。
第6節
1
塩化ビニル製ダクト
適用範囲
同一ダクト系内の常用圧力(原則として送排風機静圧)が2000Pa以下のダクト
に適用する。
2
仕様区分
標準の材料及び施工法は次による。ただし、使用目的・場所により次のビニル・Aタイ
プ及びビニル・Bタイプの2つに区分し、その仕様区分は特記による。
(1)
ビニル・Aタイプ
鋼帯、支持金物及び吊り金物等が、すべてステンレス製(SUS304)のもの
とし、本仕様による。
(2)
ビニル・Bタイプ
ビニル板、ビニル製アングル、リベット以外の鋼帯、山形鋼、ボルト・ナット、
支持金物及び吊り金物の材質は亜鉛鉄板製ダクトの仕様とする。
3
ダクト用材料
(1)
ビニル板・ビニル製アングルフランジ
ビニル板は、JIS K 6745によるプラスチック-硬質ポリ塩化ビニル板(以下「硬
質ポリ塩化ビニル板」と言う)E-T1-1としJISマーク表示品とする。ビニル製ア
ングルは、硬質ポリ塩化ビニル製とする。
(2)
ア
鋼材
山形鋼
JIS G 4317( 熱間圧延ステンレス鋼、等辺山形鋼)によるSUS304とする。
39
イ
補強材の鋼帯
JIS G 4305(冷間圧延ステンレス鋼板及びステンレス鋼帯)によるSUS30
4とする。
ウ
棒鋼
ステンレス棒鋼(JIS G 4305)によるSUS304とする。
(3)
ボルト及びナット
JIS G 3101(一般構造用圧延鋼材)の2種以上によるJIS B 1180(六角ボルト)
及びJIS B 1181(六角ナット)に準ずるステンレス鋼(SUS304)製又は硬質
塩化ビニル製(硬質塩化ビニル製ダクトの接合用フランジ参照)とする。
(4)
フランジ用ガスケット
発泡軟質塩化ビニル又はクロロプレンゴムで、フランジ用ガスケットとしての十
分な機能を有するものとする。
(5)
溶接棒
ビニル板の熱風溶接に用いる溶接棒は、JIS K 6746(ポリ塩化ビニル溶接棒)と
する。
4
円形ダクト
(1)
直管は、JIS K 6741による硬質ポリ塩化ビニル管のVU(薄肉管)又はこれに準
ずるダクト用硬質ポリ塩化ビニル管又は硬質ポリ塩化ビニル板(JIS K 6745 E-
T1-1)を溶接加工したものとする。なお、使用区分は表7-19、20による。ま
た、ダクト用硬質ポリ塩化ビニル管の材質の物性値及び寸法は表7-21、22に
よる。
表7-19
ダクトの呼び径(口径)
ダクトの仕様区分
単位:mm
硬質ポリ塩化ビ
硬質ポリ塩化ビニル管 ダ
ク
ト
用
ニル板で溶接加
(VU)
硬質ポリ塩化ビニル
工によるもの
500以下
○
○
-
500を超え600以下
-
○
○
600を超えるもの
-
-
○
表7-20
溶接加工による硬質ポリ塩化ビニル板の板厚
常用圧力(Pa)
単位:mm
1500以下
1500 ~2000
800以下
4
4
800を超え1000以下
5
5
1000を超え1200以下
5
5
ダクトの呼び径(口径)
500を超え
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
表7-21
項
目
単
ダクト用硬質ポリ塩化ビニル管の材質の物性値
位
数
値
試 験 法
引張強さ
N/mm2
47以上
JIS K 6741
曲げ強さ
N/mm2
79以上
JIS K 6911
曲げ弾性率
N/mm2
2942以上
JIS K 6911
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
40
表7-22
ダクト用硬質ポリ塩化ビニル管の寸法
称
外 径
内 径
肉 厚
長 さ
150
165
160
2.5
4000
200
216
211
2.5
4000
250
267
261
3.0
4000
300
318
312
3.0
4000
350
370
363
3.5
4000
400
420
412
4.0
4000
450
470
461
4.5
3000
500
520
510
5.0
3000
呼
単位:mm
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
(2)
曲がり管等の継手は、JIS K 6739による排水用硬質ポリ塩化ビニル管継手の規格
に準じたもの又は直管と同じ硬質ポリ塩化ビニル管もしくは硬質ポリ塩化ビニル
板を溶接加工したものとする。なお、継手として接合する管の一方をスリーブ状に
加工受け口付管を用いてもよい。
(3)
5
その他の事項については前項
3
ダクト用材料の当該事項による。
ダクト付属品
(1)
チャンバー
チャンバーの仕様、材料は長方形ダクトの当該事項によるものとする。
(2)
吹出口及び吸込口
騒音を発生することが少なく、吹出し及び吸込み機能が確実で、有効面積70%
以上とし、構造堅固で容易に風量が調整できるものとする。形状は原則としてユニ
バーサル形とし取付け枠、羽根及び背部のシャッターは硬質ポリ塩化ビニル製で、
板厚は3mm以上又は成型品とする。、操作機構は合成樹脂製とする。
(3)
風量調整ダンパー
ア
ケーシング及び可動羽根からなり、機能確実で振動及び騒音を発することが
少なく、空気流に対する抵抗の少ないものとする。
イ
ケーシング及び可動羽根は、厚さ5mm以上の硬質ポリ塩化ビニル製とし、羽
根の枚数は、長方形ダクトの場合は原則としてダクトの高さ400mm以内につ
き1枚で羽根相互の重なりは10mmとする。ダンパー軸は硬質ポリ塩化ビニル
管に鋼材を挿入したものとする。
ウ
レバー式の開閉機構の材質は、硬質塩化ビニル製又はステンレス鋼板製とし、
ウオームギア式の連動機械の材質は、黄銅、青銅又はSUS 304とする。
(4)
防火ダンパー
ステンレス製ダクトの当該事項による。
(5)
防煙ダンパー
ステンレス製ダクトの当該事項による。
(6)
防火防煙ダンパー
ステンレス製ダクトの当該事項による。
(7)
たわみ継手
厚さ2.0mm以上の軟質硬貨ビニルシートとし、必要に応じて内部若しくは外部に
41
VP20Aによる補強を施したものとする。「ビニル板製ダクト構造図」換気(8)に
よる。
(8)
風量測定口
硬質ポリ塩化ビニル製とし、内径25mm程度でキャップ付とし、取付け位置は、
原則として主ダクト直管部(送風機及び風量調整ダンパーの後)に設ける。取付け
個数は表7-23による。
表7-23
注1
6
風量測定口の取付け個数
単位:mm
取付け辺の寸法
300以下
300を超え
700以下
700を超
えるもの
取付け個数
1
2
3
取付け辺は長辺面とする。
ダクトの製作及び取付け
(1)
ア
一般事項
ダクトは、空気の通風抵抗及び漏れ量を最小とし、騒音及び振動を発せず、
ダクトの内外差圧により変形を起こさない構造とする。
イ
ウ
ダクトの縦横比は、原則として4以下とする。
ダクトの湾曲部の内側半径は、長方形ダクトの場合は半径方向の幅の1/2
以上、円形ダクトの場合は、その直径以上とする。但し、やむをえず上記の寸法
未満となるときは、必要により案内羽根を設ける
エ
ダクトの断面を変形させるときは、急激な変化を避け、その傾斜角度は15゜
以内とする。やむをえない場合は30゜以内とすることができるが、緩やかな変
形ができない場合で拡大の場合30゜、縮小の場合45゜を超える時は、整流板
を設けるものとする。
オ
建築基準法施行令第112条第15項に規定する耐火構造の防火区画等を貫
通するダクトは、その隙間をモルタル又はロックウール保温材で埋める。なお、
防火区画を貫通するダクトは、防火区画と防火ダンパーとの間を板厚1.5mm以
上のステンレス製(SUS304)とする。
カ
(2)
ア
ダクトの振動が直接躯体に伝わる恐れのある場合は“縁”を切る。
長方形ダクト
板の継目
(ア)
直管部は原則として四辺折り曲げ加工とし、折り曲げ部分を避けた位置
で熱風溶接による突合せ若しくは当て板接合とする。
(イ)
曲がり管等で折り曲げ部分を避けた位置で接合出来ない場合は、角部を
突合せ接合又は突合せ接合部の内面にビニル製アングルを熱風溶接により
取付補強する。
(ウ)
溶接する板の端部は、ヤスリ、グラインダー等で60~90度の開先加
工する。
イ
ダクトの板厚は表7-24による。ダクトの両端寸法が異なる場合は、その
最大寸法による板厚とする。
42
表7-24
ダクトの呼び厚さ(硬質ポリ塩化ビニル板)
ウ
単位:mm
1000
以下
1001 ~
1500
1501 ~
2000
500以下
3
3
4
500を超え1000以下
4
5
5
1000を超え2000以下
5
5
5
2000を超え3000以下
6
6
6
常用圧力(Pa)
ダクトの長辺
ダクトの接続
(ア)
表7-25による接合用フランジ、接合用ボルトを用いて行う。フラン
ジの継手箇所は四隅とし、フランジ接合面溶接部はグラインダーなどで平
滑に仕上げたのち必要な穴明け加工を行なう。
(イ)
(ウ)
フランジとダクトとの取付けは熱風溶接とする。
フランジ補強の鋼帯は、フランジの片側の背部に取付け、両フランジ間
にフランジ幅と同一のフランジ用ガスケットを挿入し、ボルトで共に気密
に締付ける。
(エ)
フランジ接合部のダクト内部を補強する支柱は、フランジの片側のみと
し、硬質ポリ塩化ビニル管(VU管、呼び径50mm)で取付け座を設けて
溶接によるか、又は硬質塩化ビニル電線管(VE管、呼び径28mm)に鋼
管の呼び径15mmを挿入したものをボルトによりフランジと共に締付け
補強する。
表7-25
ダクトの長辺
接合用フランジ・ボルト
接 合 用 フ ラ ン ジ
ビニル製
補強
最大
アングル
鋼帯
間隔
単位:mm
接合用ボ ルト
呼び径
間隔
内部支
柱補強
500以下
50x50x6
-
4000
M- 8
100
-
500 を 超 え 1000 以
60x60x7
-
4000
M-10
100
-
60x60x7
50x4.0
3000
M-10
100
1 箇所
3000
M-10
100
1 箇所
60x60x7 (Bタイプ) 2000
M-10
100
1 箇所
下
1000 を 超 え 1500 以
下
1500 を 超 え 2000 以
(Aタイプ)
60x60x7
50x4.5
下
2000 を 超 え 3000 以
下
エ
ダクトの補強
補強は、表7-26、7により行い、補強材の製作及び加工は接合用フランジ
に準ずるがビニル製アングルは熱風溶接によりダクトに取付け、補強の鋼帯はビ
ニル製アングルにボルトにより取付ける。支柱による内部補強は、横方向の外部
補強のビニル製アングルに行う。
43
表7-26
ダクトの横方向の補強
外
ダクトの長辺
部
補
単位:mm
強
鋼帯取付用
ボルト
内部支
柱補強
ビニル製
アングル
鋼帯
最大
間隔
呼び径
間隔
500以下
50x50x6
-
1000
-
-
-
500を超え1000以下
60x60x7
(50x4)
1000
(M-10)
(150)
-
1000を超え1500以下
60x60x7
50x4
1000
M-10
150
1 箇所
1500を超え2000以下
60x60x7
50x4
1000
M-10
150
1 箇所
2000を超え3000以下
60x60x7
50x4
1000
M-10
150
2 箇所
注1
常用圧力が1,500を超え2,000Pa以下の場合は、(
)を
追加して適用する。
表7-27
ダクトの幅
2000 を 超 え 2500 以
下
オ
ダクトの縦方向の補強
単位:mm
外 部 補 強
鋼帯取付用
ボルト
ビニル製
アングル
補強
鋼帯
取 付 箇 所
60x60x7
50x4
中央に1箇所
呼び径
間 隔
M-10
150
ダクトの吊り及び支持
(ア)
吊り金物及び立てダクトの支持金物は、表7-28による。
表7-28
ダクトの吊り金物及び支持金物
吊
ダクトの長辺
(イ)
山形鋼
り
金
吊り用
ボルト
物
支
単位:mm
持
金
物
最大間隔
山形鋼
最大間隔
500以下
30x30x3
M10
3000
30x30x3
3000
500を超え1000以下
40x40x3
M10
3000
40x40x3
3000
1000を超え1500以下
40x40x3
M10
3000
40x40x3
3000
1500を超え2000以下
40x40x5
M10
3000
40x40x5
3000
2000を超え3000以下
40x40x5
M10
2000
40x40x5
3000
横走り主ダクトには標準図に準じ、形鋼振れ止め支持を行うものとし、
その取付け間隔は12m以下とする。なお、壁貫通などで振れを防止でき
るものは、貫通部と吊り用ボルトをもって形鋼振れ止め支持とみなしてよ
い。
(3)
円形ダクト
円形ダクトは以下によるほかは、本章、硬質ポリ塩化ビニル板製長方形ダクトの
当該事項による。
ア
ダクトの接続
原則として、呼び径500mm以下は熱風溶接による当て板接合とし、501
mm以上は表7-29によるフランジ接合とする。なお、たわみ継手、各種ダン
パー及び機器接続はフランジ接合とする。
44
表7-29
円形ダクトの接続用フランジ
単位:mm
接合用ボルト
接合用フランジ
ビニル製アングル
呼び径
間隔
40 x 40 x 5
M- 8
75
400を超え 800以下
50 x 50 x 6
M- 8
75
800を超え1200以下
60 x 60 x 7
M- 8
75
ダクトの呼び径
400以下
(日本下水道事業団 機械設備工事必携-平成19年版- より)
(4)
ア
(イ)ダクトの吊り及び支持
吊り金物及び立てダクトの支持金物は表7-30による。
表7-30
ダクトの吊り金物及び支持金物
吊 り 金 物
ダクトの呼び径
支 持 金 物
鋼帯
吊り用
ボルト
最大間隔
山形鋼
最大間隔
300以下
30x3
M10x1
3000
30x30x3
3000
300を超え 500以下
40x3
M10x2
3000
40x40x3
3000
500を超え1000以下
50x4
M10x2
3000
40x40x5
3000
山形鋼
40x40x3
M10x2
3000
40x40x5
3000
1000を超えるもの
イ
単位:mm
横走り主ダクトには標準図に準じ、形鋼振れ止め支持を行うものとし、その
取付け間隔は12m以下とする。なお、壁貫通などで振れを防止できるものは、
貫通部と吊り用ボルトをもって形鋼振れ止め支持とみなしてよい。
7
勾配
脱臭用又は水処理施設、沈砂池等のダクトでは、主ダクトに腐蝕液が溜らないよう空気
の流れに向かって上り勾配で施工し、最低部には必要に応じて自動排水式(コック付)液溜
り排水管を設けるものとする。
8
ダクト付属品の取付け
(1)
たわみ継手は送風機前後のダクト接続箇所、構造物の伸縮目地の部分及びその他
の伸縮防振上必要な箇所に挿入する。
(2)
吹き出し口及び吸い込み口は熱風溶接又は接合用フランジによるボルト締めと
し、ダンパー類は、フランジ接合によるボルト締めによりダクトに強固に取付ける
(3)
防火ダンパー及び防煙ダンパーは防火区画等の壁又は床の直近に、火災時に脱落
しないよう主要構造部に確実堅固に取付ける。
9
付属品の標準的な構造及びダクトの施工要領は、「ビニル板製ダクト構造図」による。
45
第7節
「ビニル板製ダクト構造図」
換気 (1)
(日本下水道事業団 下水道施設標準図(詳細)
土木・建築・建築設備(機械)編 –平成15年版- より)
硬質塩化ビニル製吹出口
VH
W
H
A部
可動羽根(PVC)
ケーシング(PVC)
補強材(PVC)
L
a
b
c
A部詳細図
注 : (イ)W及びH寸法が500以上の場合補強材を入れるものとする。
(ロ)L寸法は80~150とする。
(ハ)A部の詳細はa、b、cによる。
(ニ)W及びHの標準寸法は次のとおりとする。
W : 200、250、300、350、
H : 100、150、200、250、
1450、1500
1450、1500 単位 : mm
46
換気 (2)
硬質塩化ビニル製吹出口
VHS
W
H
連動桿(PVC)
歯車(POM : ポリアセタール樹脂)
ギアボックス(PVC)
可動羽根(PVC)
ケーシング(PVC)
補強材(PVC)
L
シャッタ羽根(PVC)
A部
a 連動桿式
b 歯車式
ギアボックス(PVC)
ギアボックス(PVC)
シャッタ羽根(PVC)
連動桿(PVC)
歯車(POM : ポリアセタール樹脂)
シャッタ羽根(PVC)
A部詳細図
注 : (イ)W及びH寸法が500以上の場合補強材を入れるものとする。
(ロ)L寸法は80~150とする。
(ハ)A部の詳細はa、bによる。(シャッター開閉機構)
(ニ)W及びHの標準寸法は次のとおりとする。
W : 200、250、300、350、
H : 100、150、200、250、
1450、1500
1450、1500 単位 : mm
47
換気 (3)
硬質塩化ビニル製吸込口
W
H
固定羽根(PVC)
ケーシング(PVC)
補強材(PVC)
(ピッチ4500以内)
L
注 : (イ)W及びH寸法が500以上の場合補強材を入れるものとする。
(ロ)L寸法は50~80とする。
(ハ)W及びHの標準寸法は次のとおりとする。
1450、1500
1450、1500 単位 : mm
W : 200、250、300、350、
H : 100、150、200、250、
48
GV
換気 (4)
硬質塩化ビニル製吸込口
GVS
W
H
連動桿(PVC)
歯車(POM : ポリアセタール樹脂)
ギアボックス(PVC)
固定羽根(PVC)
ケーシング(PVC)
補強材(PVC)
L
シャッタ羽根(PVC)
A部
a 連動桿式
b 歯車式
ギアボックス(PVC)
ギアボックス(PVC)
シャッタ羽根(PVC)
連動桿(PVC)
歯車(POM : ポリアセタール樹脂)
シャッタ羽根(PVC)
A部詳細図
注 : (イ)W及びH寸法が500以上の場合補強材を入れるものとする。
(ロ)L寸法は80~150とする。
(ハ)A部の詳細はa、bによる。(シャッター開閉機構)
(ニ)W及びHの標準寸法は次のとおりとする。
W : 200、250、300、350、
H : 100、150、200、250、
1450、1500
1450、1500 単位 : mm
49
換気 (5)
硬質塩化ビニル製丸形単翼風量調節ダンパ
シャフト(SS + PVC)
VD
羽根(PVC)
注 : (イ)L寸法はφDと同一とする。
(ロ)羽根板厚は 5t 以上とする。
(ハ)フランジはビニル製円形ダクトの仕様による。
(ニ)シャフトの貫通するグランド部はOリング又はパッキンに
よりシールを施す事。
(ホ)φD の標準寸法は次のとおりとする。
羽根補強(PVC)
φD: 100、150、200、250、
、800
但し近似寸法のVU管の使用も可とする。 単位 : mm
(ヘ)φD = 550 ~ 800 で送風機静圧150mmH2O (1470Pa) 以上のときはB 型操作機構とする。
A 型・B 型操作機構
φD
φD
ケーシング(PVC)
ケーシング(PVC)
L
φD = 450以上800以下
A 型 レバー操作式
ハンドル(PVC又はSUS)
φD = 100 ~ 800
L
φD = 400以下
A 型 扇形レバー操作式
ハンドル(PVC)
φD = 100 ~ 800
50
B 型 ウォームギア操作式
ハンドル(PVC又はSUS)
φD = 550 ~ 800
換気 (6)
硬質塩化ビニル製丸形複翼風量調節ダンパ
シャフト(SS + PVC)
VD
羽根(PVC)
羽根補強(PVC)
注 : (イ)L寸法は最大翼幅以上とする。
(ロ)羽根枚数は3枚以上とする。
(ハ)連動桿は内部の羽根に取り付けも可とする。但し材質 はPVC製とする。
ε
(ニ)羽根板厚は 5t 以上とする。
(ホ)羽根の重なりεは10mm以上とする。
(ヘ)フランジはビニル製円形ダクトの仕様による。
(ト)シャフトの貫通するグランド部はOリング又はパッキンに
よりシールを施す事。
(チ)φD の標準寸法は次のとおりとする。
A 型・B 型操作機構
φD: 550、600、650、700、
、1500
単位 : mm
φD
(リ)φD = 550 ~ 800 で送風機静圧150mmH2O (1470Pa) 以上のときはB 型操作機構とする。
ケーシング(PVC)
L
ε
A 型 レバー操作式
連動桿(PVC又はSUS)
ハンドル(PVC又はSUS)
φD = 550 ~ 800
ε
A 型 扇形レバー操作式
連動桿(PVC又はSUS)
ハンドル(PVC又はSUS)
φD = 550 ~ 800
51
ε
B 型 ウォームギア操作式
連動桿(PVC又はSUS)
ハンドル(PVC又はSUS)
φD = 550 ~ 1500
換気 (7)
硬質塩化ビニル製角形複翼風量調節ダンパ
H
シャフト(SS + PVC)
羽根補強(PVC)
VD
注 : (イ)本体及び羽根板厚は 5t 以上とする。
(ロ)L寸法は翼幅以上とする。
(ハ)連動桿は内部の羽根に取り付けも可とする。但し材質 はPVC製とする。
(ホ)羽根の重なりεは10mm以上とする。
(ヘ)フランジはビニル製矩形ダクトの仕様による。
羽根(PVC) W
ε
(ト)シャフトの貫通するグランド部はOリング又はパッキンに
よりシールを施す。
(チ)W及びHの標準寸法は次のとおりとする。
W : 450、500、550、600、
H : 100、150、200、250、
単位 : mm
(リ)W = 450 以上で送風機静圧150mmH2O (1470Pa)
以上のときはB 型操作機構とする。
A 型・B 型操作機構
ケーシング(PVC)
L
ε
A 型 レバー操作式
ε
A 型 扇形レバー操作式
ε
B 型 ウォームギア操作式
連動桿(SUS又はPVC)
連動桿(SUS又はPVC)
連動桿(SUS又はPVC)
ハンドル(PVC又はSUS)
ハンドル(PVC又はSUS)
ハンドル(PVC又はSUS)
W = 100 ~ 800
W = 100 ~ 800
52
W = 450以上
換気 (8)
硬質塩化ビニル製たわみ継手
L
L
t
t
φD
φD
伸縮部(軟質PVC)
伸縮部(軟質PVC)
フランジ(PVC)
フランジ(PVC)
フランジ(PVC)
W
L
t
固定バンド(軟質PVC)
P = 300
VP20A
H
円形たわみ継手
呼び径 φD
350以下
350を超え500以下
500を超え1000以下
1000を超え2000以下
2000を超えるもの
L
150
250
250
300
300
角形たわみ継手
t
2
2
3
3
3
長 辺 W
500以下
500を超え1000以下
1000を超え2000以下
2000を超えるもの
L
250
250
250
300
t
2
2
3
3
注 : (イ)フランジはビニル製円形ダクト、矩形ダクトの仕様による。
(ロ)φD = 450以上、短辺の長さ450以上又は静圧150mmH2O (1470Pa)以上の場合は、
内部若しくは外部にVP20Aの補強を取り付けるものとする。
(ハ)取り付ける際には製作幅より狭くなるよう、たわみをつける。
53
単位 : mm
換気 (9)
ビニル製矩形ダクト(硬質塩化ビニル板及びガラス繊維強化塩化ビニル板)施工要領図(1)
ダクト
外部補強(横方向)
外部補強(縦方向)
補助鋼帯
ダクト本体
接続ボルト・ナット
ガスケット
内部補強
板の縦方向の接合
1. 直管部
熱風溶接
熱風溶接
熱融着テープ
突き合わせ接合
当て板接合
重ね合わせ接合
硬質塩化ビニル板
硬質塩化ビニル板
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板
2. 曲がり管など
FRP積層
熱風溶接
(角部で接合する場合)
突き合わせ接合
熱風溶接
突き合わせ接合+補強
硬質塩化ビニル板
硬質塩化ビニル板
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板
54
換気 (10)
ビニル製矩形ダクト(硬質塩化ビニル板及びガラス繊維強化塩化ビニル板)施工要領図(2)
板の横方向の接合
長辺 500mm 以上
長辺 500mm 未満
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板製当て板
ビニル製アングル
熱風溶接
ビニル製アングル
硬質塩化ビニル板
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板
フランジ接続部
FRP積層
熱風溶接
熱風溶接
熱風溶接
硬質塩化ビニル板
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板
(補強鋼帯、支柱内部補強は必要な場合のみ)
ガスケット
ガスケット
ステンレス製等辺山形鋼
ビニル製アングル
熱風溶接
リベット
熱風溶接
コーキング
支柱内部補強(VU50)又は(VE28+SGP15)
支柱内部補強(VU50)又は(VE28+SGP15)
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板接続部
硬質塩化ビニル板接続部
ダクトの補強
(補強鋼帯、支柱内部補強は必要な場合のみ)
補強鋼帯
ステンレス製等辺山形鋼
ビニル製アングル
リベット
熱風溶接
熱風溶接
支柱内部補強(VU50)又は(VE28+SGP15)
コーキング
支柱内部補強(VU50)又は(VE28+SGP15)
硬質塩化ビニル板の補強
ガラス繊維強化硬質塩化ビニル板の補強
支柱内部補強の詳細
風量測定口
SUS ボルト
ネジ式
パッキン(クロロプレンゴム)
VU 50
ソケット
VE 28
SGP15
負圧の場合
正圧の場合
キャップ(硬質塩化ビニル)
熱風溶接
55
換気 (11)
ビニル製矩形ダクト(硬質塩化ビニル板及びガラス繊維強化塩化ビニル板)施工要領図(3)
分岐ダクトタイプ A
分岐ダクトタイプ B
主ダクト
主ダクト
分岐ダクトタイプ C
主ダクト
VD
たわみ継手
分岐ダクトタイプ E
分岐ダクトタイプ D
主ダクト
主ダクト
主ダクト
VD
たわみ継手
覆蓋等
覆蓋等
覆蓋等
注 : 主ダクトに腐食液などが溜まらないように
上り勾配で施工するものとする。
ドレン排出管
主ダクト
静 圧
+75mm 以上
手動排水式
塩ビ製ボールバルブ
約 1300
自動排水式
塩ビ製トラップ
ネジ式
キャップ
透明部
側溝など
56
換気 (12)
ビニル製矩形ダクト付属品取付要領図
吸込口,吹出口取付要領
W 又はH 寸法が 1000mm 以下のとき
ダクト
ダクト
ダクト
ダクト
熱風溶接
熱風溶接
A部詳細
B部詳細
B部
A部
室内側
B 部のような施工方法でもよい。
W 又はH 寸法が 1000mm を超えるとき
ダクト
ビニルアングル L30×30×4 以上を
補強材として熱風溶接
室内側
取り付ける器具の一辺が1000mmを超える場合は、ダクトにおいて本図の如く補強材を入れるものとする。
57
換気 (13)
ビニル製円形ダクト施工要領図(1)
直 管
塩化ビニル成型パイプ以外によりダクトを製作する場合に適用する。
B2
溶接
B1
軸方向の接合部
t2
D
D
t1
T2
D
t2
T1
T2
B2
円周方向の接合部
t2
軸方向の接合法
ダクト口径 (D)
~
~
~
~
~
300
500
800
1000
1200
1201 ~
1501 ~
1500
301
501
801
1001
B1
40
40
50
-
円周方向の接合法
P≦150(1470)
t1
B2
3
3
4
50
50
60
70
80
-
t2
4
5
5
5
6
円形ダクト姿図
静 圧 (P) mmH2O (Pa)
150(1470)<P≦200(1960)
B1
t1
B2
t2
40
3
50
4
50
4
50
4
50
5
60
5
70
6
80
6
-
200(1470)<P≦300(2940)
B1
t1
B2
t2
40
3
50
4
60
5
60
5
60
5
60
5
70
6
80
6
-
接続部
熱風溶接
D
D
熱風溶接
D
熱風溶接
D/4 以上
80 以上
成型ソケット式接続
500mm以下に適用
ソケット法接続
500mm以下に適用
当て板式接続
板厚はダクト本体の板厚以上
A部
ビニル板
ガスケット
ビニル製アングル
B
D
D
熱風溶接
A部詳細
t
フランジ接続
板フランジ接続
口径(D )
巾(B )
厚み(t )
備 考
~ 400
45
10
溶接する
口径(D )
ビニルアングル
備 考
~ 400
40×40×5
溶接する
401~ 800
50×50×6
溶接する
801~ 1200
60×60×7
溶接する
60×60×7
溶接する
鋼帯(50×4)補強
1201~
58
換気 (14)
ビニル製円形ダクト施工要領図(2)
曲り管
エビ胴形エルボ(板加工)
A部詳細
A部
A部
溶接
t1
t1 は本管の T による。
D
1.5
D
1 .5
°
90
°
90
FRPガラス繊維強化塩化ビニル板
D
D
500以下(コマ3ヶ)
t1
t1 は本管の T による。
溶接
501以上又は250mmH2O(2450Pa)以上に適用
501以上(コマ4ヶ)
成型エルボ(DL) 500以下
°
90
500以下
45°
15°
分岐部等
ダクトのレジューサ部
ダクトの口径301mm以上に適用する。
板厚は本管の板厚による。
テーパー部分は大口径の板厚による。
500mm以下は成型品としてもよい
ダクトの分岐
板厚は本管の板厚による。
500mm以下は成型品としてもよい
59
換気 (15)
ビニル製円形ダクト施工要領図(3)
1本吊り
2本吊り
受アングル吊り①
受アングル吊り②
Uボルト M10
Uバンド
鋼帯
鋼帯 30×3
山形鋼 30×30×3
口径300以下
口 径
301~ 500
40×3
501~ 1000
50×4
1001~
支持 ①
口径300以下
鋼 帯
山形鋼 40×40×3
(1001以上は 40×40×5)
口 径
鋼 帯
301~ 1000 Uバンド 40×3
1001~
山形鋼 40×40×3
山形鋼 40×40×3
支持 ②
支持 ③
振れ止め
鋼帯 40×3
Uボルト M10
Uバンド 40×3
Uバンド
山形鋼 30×30×3
山形鋼
山形鋼 30×30×3
山形鋼 40×40×5
口 径
~ 800
口径300以下
口径501以上
口径301~500
60
801~
山形鋼
30×30×3
40×40×3
別
表
別表-1 提出書類一覧表
61
別表-1
提出書類一覧表
(1/5)
区分
名
称
配置予定技術者資格確認表
提
部
提出期日
契約後速やかに
出 様
数 番
工事着手時
下請負人使用届
建設業退職金共済制度掛金収納届
(一括購入用)
建設業退職金共済制度掛金収納届
(分割購入用)
契約後14日以内
4
3
綴じ込み
4
契約後14日以内
4
5
建設業法第26条の二
その都度
4
6
一次下請負人のみ
契約後1ヶ月以内 1+(3)
7
適用除外届により不要
契約後1ヶ月以内 1+(3)
8
適用除外届により不要
契約後1ヶ月以内
4
9
配水管施工士届
契約後14日以内
1
10
水道事業のみ
配水管施工士届一時応援届
契約後14日以内
1
11
水道事業のみ
前払金申請書
契約後20日以内
4
12-1
その都度
4
13
建設業退職金共済制度適用除外届
前払金
前払金申請内訳書
考
1
2
現場代理人・主任技術者等選任届
(工場製作用)
専門技術者選任届
備
工事共通仕様書(施設
総則編)付則-4の様
式による
1
工事着手届
工事工程表
現場代理人・主任技術者等選任届
式
号
中間前払金関係
保証証書(約款添付)
契約後20日以内 1+(1)
請求書(前払金用)
契約後20日以内
1
振込依頼票
契約後20日以内
1
中間前金払認定請求書
そ の 都
度
1
12-3
工事履行報告書
そ の 都
度
1
12-4
中間前払金申請書
そ の 都
度
4
12-2
保証証書(約款添付)
そ の 都
度
1+(1)
請求書(前払金用)
そ の 都
度
1
振込依頼票
そ の 都
度
1
62
契約初年度は提出不要
保証事業会社発行
契約
保証事業会社発行
契約
(2/5)
区分
名
称
工期変更申請書
提出期日
その都度
契約・その他変更時
工事工程表・現場代理人等変更届
契約後14日以内
工事変更工程表
契約後14日以内
提
部
出 様
数 番
4
式
号
15
16
出来高
現場代理人・主任技術者等変更届
その都度
17
現場代理人・主任技術者等変更届
(工場製作用)
その都度
18
配置予定技術者資格確認表
その都度
1
出来高検査申請書
その都度
1
19
出来高内訳書
その都度
3
20
加入時
1+(3)
その都度
1
契約
工事完成時
4
21
工事完成時、
その都度
1
契約
請求書
工事完成時、
その他
工事完了届
請求書
考
14
4
火災保険等の加入証券の写し
備
綴じ込み(表紙と変更
する書類のみ)
工事共通仕様書(施設
総則編)付則-4の様
式による
工事完成時
2
現場着手1ヶ月前
2
23
契約後14日以内
2
24
受注時「登録内容確認書」の写し
登録後14日以内
(登録は10日以内)
1
請負代金額500万円以
上
変更時「登録内容確認書」の写し
登録後14日以内
(登録は10日以内)
1
請負代金額500万円以
上
竣工時「登録内容確認書」の写し
登録後14日以内
(登録は10日以内)
1
請 負 代 金 額 500万 円 以
上
契約前
2
契約
建設リサイクル法対
象工事のみ
特約条項
契約締結日
1
契約
建設リサイクル法対
象工事のみ
特約条項の写し
工事着手前
1
契約
建設リサイクル法対
象工事のみ
その都度
4
契約
特約条項の記載事項
に変更があった場合
グリーン購入使用実績調査票
安全衛生
工事共通仕様書(施設
総則編)付則-4による
請負代金額100万円以
上
安全衛生管理体制・緊急連絡体制届
法定外保険加入届
コ リ ン ズ ※( 1
)
建設リサイクル法関係
説明書
分別解体等に係る特約条項変更申請書
加入証券の写しを添
付
※1:コリンズ登録は、契約後、完成後及び変更のあった日から10日以内(土・日曜日及び祝祭日を除く)
各登録前には、「登録のための確認のお願い」に監督員の署名・捺印を受けること
63
(3/5)
区分
名
称
提出期日
提
部
出 様
数 番
式
号
備
考
建設リサイクル法関係
分別解体等に係る特約条項追加申請書
事由発生後
速やかに
4
契約
契約後、建設リサイクル
法対象工事となった場合
都 道 府 県 知 事 等 が発 行 す る 処 理施 設 の
許可証の写し
工事着手前
1
契約
建設リサイクル法対象工
事のみ
再生資源利用計画書(実施書)
-建設資材搬入工事用-
現場着手1ヵ月前
再資源化等完了後
2
1
CRED 建 設 リ サ イ ク ル 法 対 象 工
AS 事(注4)
再生資源利用促進計画書(実施書)
-建設副産物搬出工事用-
現場着手1ヵ月前
再資源化等完了後
2
1
CRED 建 設 リ サ イ ク ル 法 対 象 工 事
AS 付近見取り図添付(注4)
再資源化等
完了後
1
収集運搬、処理業者との契約書の写し
その都度
1
収集運搬、処理業者の許可書の写し
その都度
1
マニフェストの写し
廃棄物処理
完了後
1
電 子 マ ニ フ ェ ス トに 基 づ く 「 受渡 確 認
票」及び「照会結果(一覧表)」
廃棄物処理
完了後
1
産業廃棄物事業場外保管届出書の写し
そ の 都 度
1
産業廃棄物事業場外保管廃止届出書の写
し
そ の 都 度
1
特定産業廃棄物保管届出書の写し
そ の 都 度
1
特定産業廃棄物保管変更(廃止)届出書
の写し
そ の 都 度
1
特別管理産業廃棄物発生事業場設置報告
書の写し
そ の 都 度
1
特別管理産業廃棄物発生事業場廃止報告
書の写し
そ の 都 度
1
産業廃棄物事業場外保管届出書の写し
そ の 都 度
1
再資源化等報告書
再生資源利用計画書(実施書)
-建設資材搬入工事用-
再生資源利用促進計画書(実施書)
-建設副産物搬出工事用-
建設リサイクル法対象工
事のみ
請 負 代 金 額 100 万 円 以 上
現場着手1ヵ月前
1
CRED で 特 定 建 設 資 材 又 は そ の
再資源化等完了後 (注5) AS 他 建 設 資 材 を 搬 入 す る 場
合(注4)
請 負 代 金 額 100 万 円 以 上
現場着手1ヵ月前
1
CRED
で建設副産物を搬出する
再資源化等完了後 (注5) AS
場合 (注4)
廃棄物処理関係
64
技管
リサイクルフロー図添付
A、B2、D、E票
電子マニフェストを利用
する場合
施工場所以外の屋内で保管
面積300m 2 以上の場合
保管場所が名古屋市外の場
合
施工場所以外の屋内で保管
面積300m 2 以上の場合
保管場所が名古屋市外の場
合
施工場所及び施工場所以外
の屋外で保管面積100m 2 以
上の場合
保管場所が名古屋市外の場
合
施工場所及び施工場所以外
の屋外で保管面積100m 2 以
上の場合
保管場所が名古屋市外の場
合
施工場所が名古屋市外の場
合
施工場所が名古屋市外の場
合
施工場所以外の屋内で保管
面積300m 2 以上の場合
保管場所が名古屋市内の場
合
(4/5)
区分
名
称
提出期日
提
出
部
数
様
番
式
号
備
考
廃棄物処理関係
施工場所以外の屋内で
保 管 面 積 300m 2 以 上 の
場合
保管場所が名古屋市内
の場合
施工場所及び施工場所
以外の屋外で保管面積
100m 2 以上の場合
保管場所が名古屋市内
の場合
施工場所及び施工場所
以外の屋外で保管面積
100m 2 以上の場合
保管場所が名古屋市内
の場合
フロン類
工事施工途中
産業廃棄物事業場外保管廃止届出書の写し そ の 都 度
1
特定産業廃棄物等保管届出書の写し
そ の 都 度
1
特定産業廃棄物等保管変更等届出書の写し そ の 都 度
1
特別管理産業廃棄物発生事業場設置報告書
そ の 都 度
の写し
1
施工場所が名古屋市内
の場合
特別管理産業廃棄物発生事業場変更等報告
そ の 都 度
書の写し
1
施工場所が名古屋市内
の場合
設置機器事前確認書
契約前
2
第1種フロン類回収業者登録通知もしくは
第1種フロン類充填回収業者登録通知の写し
その都度
1
回収証明書、充填証明書
その都度
1
行程管理票
フロン類回収・破壊
処理前
1
行程管理票の写し
フロン類回収・破壊
処理後
1
引取証明書の写し
フロン類回収・破壊
処理後
1
再生証明書もしくは破壊証明書の写し
フロン類回収・破壊
処理後
1
施工計画
(総合施工計画書、工種別施工計画書)
工種別施工計画
書は当該工事着
手1ヶ月前
3
工事施工協議書
その都度
3
技管
行政財産使用許可申請書
その都度
3
資活
使用行政財産返還届
現状回復
3
資活
施工体制台帳の写し
その都度
1
技管
65
日本冷媒・環境保全機構発行
総合施工計画書は契
約後1ヶ月以内
継続の場合は使用満
了 の 30 日 前 ま で に 提
出
下請負契約書の写しを
添付
(5/5)
区分
名
称
提出期日
提
部
出
数
様
番
式
号
備
考
工事施工途中
酸素濃度等測定記録票
その都度
1
工事打合せ簿
その都度
1
工事共通仕様書(施
設総則編)付則-4の
様式による
工事現場作業届等
その都度
1
監督員から様式指定
施整
注1:提出部数の( )内は写し。ただし、監督員から指示があった場合はその提出部数と
する。
2:様式番号の番号は工事請負関係様式、「契約」は入札・契約関係様式。(当局公式ウ
ェブサイト
http://www.water.city.nagoya.jp/参照)
3:様式番号の略称について「技管」は技術管理課、「施整」は施設整備課、
「資活」は資
産活用課の様式を表す。
4:請負代金額100万円以上の工事では、「再生資源利用計画書」及び「再資源利用促
進計画書」の提出の有無にかかわらず、工事完成後、速やかに提出用ファイル(フ
ァイル名は、工事件名(例:○○○○建築機械設備工事.lzh)とすること。)を指定
のアドレス([email protected])へ送付すること。
5:建設リサイクル法対象工事においては、書類を兼ねてもよい。
66
付
則
付則-1 承諾図書作成要領
付則-2 工事記録写真撮影要領
付則-3 完成図書作成要領
付則-4 電子完成図書作成要領
付則-5 設計用標準水平震度(Ks)
67
付則-1
1
承諾図書作成要領
機材に係る承諾図書
(1)
承諾図書は、表-1に基づき作成し、監督員の指示する部数を提出する。
(2)
承諾図書は、陽画焼又はPPCとする。
(3) 承諾図書は、一括して提出することを原則とする。やむを得ず分割する場合でも、
目次は共通とし、一括で作成すること。
(4)
承諾図書が設計図書等と異なる部分は明確化するため、一覧等にまとめ承諾図と
ともに提出すること。
表-1
番号
名
称
内
容
1
機器製作仕様書
設計図書等に基づく仕様が満足されて
いることが確認できるもの。
2
機器組立図
機器の構造及び主要部材質が確認でき
るもの。
3
機器性能・品質証明資料
設計図書等に基づく性能が確認できる
もの。
4
内部配線・結線図
5
負荷・接点リスト
6
機器付属品リスト
7
材料単品図
構造及び主要部材質が確認できるもの。
8
材料規格・品質証明資料
設計図書等に基づく仕様が満足されて
いることが確認できるもの。
9
調合表
10
その他指示するもの
注1.
各機器ごと(端子台図含む)
各機器ごと
調合を要する材料
使用機材承諾願でJIS、JAS又は「給水装置の構造及び材質の基準に
関する省令」に適合することを示す認証機関のマークがある機材及びあ
らかじめ監督員の承諾を受けた場合は、材料規格・品質証明資料の提出
を省略することができる。
注2. (社)公共建築協会「建築材料・設備機材等品質性能評価事業
設備
機材等評価名簿」に記載の機材を使用する場合は、評価書の写しを監督
員に提出することにより材料規格・品質証明資料の提出を省略すること
ができる。
68
2
施工に係る承諾図書
(1)
承諾図書は、表-2に基づき作成し、監督員の指示する部数を提出する。
(2)
承諾図書は、陽画焼又はPPCとする。
(3) 承諾図書は、一括して提出することを原則とする。やむを得ず分割する場合でも、
目次は共通とし、一括で作成すること。
(4)
施工に係る承諾図は、現地の状況、既設との取合い等を十分調査のうえ作成しな
ければならない。
(5)
設計図書等に明示のない事項及び設備の安全性、維持管理性等について十分検討
を行って、承諾図書を作成しなければならない。
(6)
承諾図書が設計図書等と異なる部分は明確化するため、一覧等にまとめ承諾図と
ともに提出すること。
表-2
番号
3
名
称
内
容
1
系統図
給排水衛生、消火、ガス、空気調和、換気等
2
施工図
配管・ダクト、機器配置等(建築付帯設備等
[照明、梁、既設配管・ダクト等]と干渉す
る箇所は建築付帯設備を図示)
3
基礎図
配置、配筋、アンカー施工等
4
基礎設計計算書等
5
その他指示するもの
主要機器の基礎設計計算書、アンカーボルト
強度計算書(基礎設計計算書は、監督員が指
示する場合のみ)
建築機械設備以外に係る承諾図書
(1)
本工事に建築機械設備以外の工事がある場合は、建築機械設備以外に係る承諾図
書を作成し、監督員の指示する部数を提出する。
(2)
承諾図の内容は、当局工事共通仕様書の該当する工事編に準ずる。
(3)
承諾図書が設計図書等と異なる部分は明確化するため、一覧等にまとめ承諾図と
ともに提出すること。
69
付則-2
1
工事記録写真撮影要領
撮影対象等
撮影対象は設計書、施工計画書等の内容が確認できるものとし、
・施工前後の状況(機材の取替えを含む)
・仕様書、施工計画書に記載されている事項
(仮設、施工手順・方法、使用器具等)
・機材の規格・形状、数量
・発生材、廃棄物処理
・現場試験状況
・据付出来形確認状況
・施工後目視確認できなくなる箇所(不可視部)
などの確認が行えるように撮影する。撮影対象及び枚数は表-1を標準とする。
2
撮影方法
撮影は原則として次の工程に移る直前に行う。
3
整理編集等
アルバムの整理順序は設計書に基づく棟別、工種順とし、その他は施工の順序とする。
また、写真には個々の説明をつけ、撮影箇所が写真より判断できない場合等は余白に見取
図等をつけること。
表-1
項
目
一般共通事項
機
工事写真撮影対象及び編集枚数標準
撮 影 対 象
撮
影
内
容
編 集 枚 数
着工前後の状況
施工関連箇所
障害物
形状、寸法及び処理状況
各種試験
現場に於て実施する試験状況
(水圧、満水、風量試験等)
その都度
その他
監督員の指定する箇所
その都度
配管
表示マーク、管種、口径等
管種ごと
1枚
配管付属品
(継手、弁等)
梱包及び表示マーク
種類ごと
1枚
配管用雑材料等
接合材、吊り金物、計器等、
種類ごと
1枚
ダクト用材料
表示マーク、材質、板厚、
形状、種類
材 質 、 板 厚 ご と
1枚
材
必要箇所
適宜
ダ ク ト 付 属 金 物 梱包、表示マーク、材質、形状 種 類 ご と
類、雑材料等
保温材 (板、帯) 梱包のJISマーク
表示、材質、規格、厚さ
保温附属材料
1枚
厚 さ 、 口 径 ご と
1枚
梱包の表示マーク、材質、形状 種 類 ご と
70
1枚
1枚
項
目
撮 影 対 象
撮
影
内
容
イ ン サ ー ト 及 び 数量、形状
スリーブ材
機
編 集 枚 数
種類ごと
1枚
数量、形状
機材ごと
1枚
交換用部品
新品、撤去品
種類ごと
1枚
インサート
取付け状況
スリーブ
取付け状況及び開口部の補強状 系 統 ご と の 主 要 箇 所
況
配
接続方法、工法、及び配管方法 管種、工法ごと
(専用工具使用及び溶接時ガス
流入状況等を含む)
1枚
支持方法、振れ止めの状態
管種、工法ごと
(支持・振れ止め間隔、勾配確
認等を含む)
1枚
防火区画の貫通穴処置状況
1枚
材 その他機材
管
1枚
箇所ごと
配管状況(露出、隠ぺい部・天 各 系 統 別 、 各 階 ご と
井内等)
1枚
既設配管分岐、閉塞状況
箇所ごと
1枚
配管切断面・接合部の錆止め
種類別
1枚
土 中 及 び コ ン ク 掘削、地業状況及び深さ
リート内配管
施
工
各系統別、段階ごと
1枚
埋め戻し前の配管状況(勾配確 各 系 統 別
認を含む)
1枚
埋め戻し砂・土の状況及び深さ 各 系 統 別 、 段 階 ご と
1枚
ダクト
給水本管と枝管、分岐の配管及 箇 所 ご と
び弁類取付け状況
1枚
弁桝、弁筐、桝類等取付け状況 箇 所 ご と
1枚
継ぎ手接合部分の錆止め及び防 各 系 統 別
触施工(余りネジ山部及びレン
チ掛け後を含む)
1枚
排水管と汚水、雑排水桝との接 箇 所 ご と
合状況
1枚
ダクトの接続方法
各系統別
1枚
ダクト吊り込み状況(支持・振 各 系 統 別
れ止め間隔の確認を含む)
1枚
各種ダンパーの取り付け状況
各系統別
1枚
防火区画の貫通穴処置状況
箇所ごと
1枚
71
項目
撮 影 対 象
撮
保
施工工程
種類別、工程ごと
1枚
チャンバー類の内張り状況
種類別
1枚
ダクトの保温板取り付け用の鋲 種 類 別
付け状況(特にダクト上面部)
1枚
ラッキングのはぜ部
主要箇所
1枚
見切りバンド、床貫通部
主要箇所
1枚
防火区画の貫通穴処置状況
箇所ごと
1枚
施工工程
種類別
1枚
塗
温
装
影
工
容 編 集 枚 数
亜鉛メッキ面の素地ごしらえ状 各 系 統 別
況(エッチングプライマー塗り
の状況)
1枚
1) 芯出し状態
段階ごと
2) はつり深さ(躯体鉄筋の露
出状況)
3) 基礎ボルトの施工状況
あと施工アンカーボルトを使
用する場合は、「あと施工ア
ンカーボルト」を参照のこと。
4) 配筋状態
5) 型枠組立状態
6) コンクリ-ト打設状態
7) モルタル仕上状態
あ と 施 工 ア ン カ 1) アンカーボルトの規格
段階ごと
耐震計算書等により求めた
ーボルト
口径及び長さ が確認でき
ること。
使用材料ごとに撮影するこ
と。
2) 穿孔穴の深さ
耐震計算書等により求めた
規定値を満たすことが確認
できること。
作業工程を確実に撮影する
こと。
3) 穿孔穴の径
専用ブラシ、吸引又はブロア
ーによる穿孔穴の清掃状況、
穴の径及び深さが確認できる
ように撮影すること。
4) カプセルの挿入状況
(ケミカルアンカー施工の場
合)
確実にカプセルが挿入され
たことが確認できるように
1枚
機器の基礎
施
内
72
1枚
撮影すること。
5) ボルト打込の状況
耐震計算書等により求めた口
径、長さのボルトの使用及び
攪拌・固着の状況が確認でき
るように撮影すること。
6) 埋込深さ
埋設深さが規定値であること
が確認できるようにスケール
等を当て撮影すること。
7) 機器と基礎ボルトの固定状
況
増し締め確認後に撮影するこ
と。
(確認のマーキング等がわか
るように撮影する)
機器据え付け
据付完了状況
機器ごと
1枚
据付精度確認状況
機器ごと
1枚
基礎コンクリート打設の状況
(配筋、墨出しを含む)
機器ごと、工程ごと
1枚
防振装置の取付け状況
箇所ごと
1枚
耐震装置(転倒、横滑り)処置 箇 所 ご と
状況
1枚
冷媒充てん状況(冷媒配管真空 主 要 機 器 ご と
引きを含む)
1枚
昇降機
機械室内の無筋コンクリート打
以前の制御盤と巻上機の基礎状
況
1枚
その他
上記以外の不可視部
上記以外で特に必要ある部分並
びに監督職員の指示の箇所
73
箇所ごと
1枚
その都度
付則-3
完成図書作成要領
1 完成図書の種類
(1)
完成図書は表-1に示す図書とする。
表-1
規
格
図書名
製
工事完成
図書
2
本
A 4 判 製 本
左綴じ(折込)
紙
質
PPC上質紙55K以上又
は
陽画焼68K以上
A 3 判 製 本
PPC上質紙55K以上
30穴バインダ左綴じ
提出
部数
備
考
2
図面等が取外し可
能な方法で作成
3
A2以上の図面等は
A3に縮小
様式
(1)
表紙の様式
ア
表紙及び背表紙は、厚さ1mm以上で、色は黒とし、金文字にて記入する。ただし、
補修工事等の場合は監督員の指示による。
(2)
イ
表紙及び背表紙の書体は明朝体とする。
ウ
表紙及び背表紙の体裁は図-1による。
製本の様式等
ア
A4判工事完成図書の製本厚さは6cm程度とし、最大でも8cmとする。
イ
A3判工事完成図書の製本厚さは4cm程度とし、最大でも5cmとする。
ウ
工事完成図書の見出しには図-2による中表紙、目次をつける。
エ
A3判工事完成図書は、ページ数、管理番号等も記入するものとする。
オ
建築、電気設備工事等の建築機械設備工事以外の工事を包含した工事の場合は、
原則として各工事種別ごとに分けて製本する。
カ
工事施工場所が複数ある工事の場合は、原則として各施工場所ごとに分けて製本
する。
キ
電気設備工事のA3判図工事完成図書(監督員の指示するもの)の差替えは、受注
者が行うものとする。
74
平成○○年度
完成年度を記入する
平成○○年度
○○○○○○○工事
○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○
○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 工 事
完
成
図
施 工 場 所が複 数の場 合は、工
分冊番号記入
事場所 名を表 紙及び背表 紙 に
主機名等記入
△/○
(記入内容は監督員
の指示による)
○○○○
○○○○
《表
紙》
《背表紙》
図-1
目
図
平成○○年度
○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○
書
図
次
番
頁
工事概要
1
設備計画書
2
○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ 工 事
1/N
自
平成○○年○○月○○日
至
平成○○年○○月○○日
工期
受注者名
○ ○ ○ ○ ○ ○ ○ ○
工
事
概
要
等
《中表紙》
《目
次》
注 : 1/Nは分冊番号を示す。
図-2
75
3
内容及び編集
内容は、工事完成時における設備の現状を明瞭、かつ、正確に表現したものとし、内容
及び編集は表-2による。また、完成図書の作成に当たっては、監督員と記載事項に関す
るを行う。
表-2
番号
名
称
内
容
1
工事概要
工事の概要を簡潔に記載
2
設備計画書
設備全般についての計画、計算図書(機器単品の強度
計算等は、機器等製作仕様、計算書の項に挿入)
3
機器等製作仕様、計算書
設計図書等に基づく受注者の機器等製作仕様、計算書
等
4
塗装要領書
5
負荷、接点リスト
接点リストには設定値記入
6
一般平面図
施工箇所記入
7
各種系統図
設備ごとの系統が分かる図面
8
各階平面図及び図示記号
9
主要機械室平面図及び断面図
10
便所詳細図
11
基礎図
12
主要機器図
外形図、付属品図等(監督員の承諾を受けた製作図を
もって機器図としてよい)
13
機材図
主要機器以外の機器、材料(主要機器に付属するもの
を除く)
14
内部結線図、端子台図
各機器ごと
15
主要機器一覧表
品名、製造者名、形状、容量又は出力、数量等
16
機器性能試験成績書
17
材料規格・品質証明資料
18
試験運転記録
総合調整測定表、現地単体試験運転記録表
19
据付記録
現地工事の機器据付記録、配管耐圧試験記録等
20
官公庁届出書等
21
取扱説明書
設計図書等に基づく仕様が満足されていることが確
認できるもの
縮小A3判には収録しない
76
付則-4
1
電子完成図書作成要領
適用範囲
この要領は、名古屋市上下水道局(以下、「当局」という。)の発注する工事(処理施設
工、ポンプ施設工、水道施設工)において、電子完成図書の作成に適用する。
2
電子完成図書の媒体
電子完成図書の媒体は、Microsoft社Windows2000以降のOSで閲覧可能な
CD-ROM(以下、「CD-R」という。)とする。
3
電子完成図書のファイル形式
電子完成図書として作成するファイル形式を次のとおりとする。
(1)
pdf形式
Adobe Systems社が開発した文書ファイル形式
(2)
xls形式
Microsoft社製表計算ソフト「Excel」ワークシート
(3)
dxf形式
AutoDesk社製CADソフト「AutoCAD」のデータ交換用の中間
ファイル形式
(4)
tiff形式
汎用の画像データ交換用ファイルフォーマット
(白黒はG4圧縮、カラーはJPEG圧縮とする。)
4
CD-Rのフォーマット形式
書き込みフォーマット形式は、JOLIETとする。
5
完成図書作成部数
電子完成図書(CD-R)の作成で、工事共通仕様書(機械設備工事編)・(電気設備工
事編)・(建築機械設備工事編)に示す完成図書の提出を表-1のとおり変更する。
表-1
図
書
名
工事完成
図書
電子完成
図書
6
規
製
格
本
紙
質
提出部数
備
考
PPC上質紙55K以
上
又は
陽画焼68K以上
1
図面等が取外し可
能な方法で作成
A 3 判 製 本 PPC上質紙55K以
30穴バインダ左綴じ 上
2
A2以上の図面等は
A3に縮小
CD-R
2
A 4 判 製 本
左綴じ(折込)
電子完成図書(CD-R)作成仕様
(1) 当局に提出する電子完成図書(CD-R)について、表-2のファイルを作成し、書
き込みを行うものとする。
(2) データ量が多く、やむなく複数のCD-Rにまたがり書き込みする場合、CD-Rレーベ
ル面及びメディアケースに(メディア番号/メディア総枚数)の表示をする。その際、
各メディアには、工事管理ファイルを入れることを必須とする。
(3) CD-Rに書き込みした全てのファイルについて、大衆的なウィルスチェックソフト
でウィルス無しの確認を行うこと。使用するウィルスチェックソフト及びウィルス定
義ファイルは、作成時で最新のものとする。
77
表-2
図書名
ファイル
工事完成
pdf
図書
形式
dxf
CAD
図面
その他
※
ファイル名
形式
例
2013301811002_01.pdf
契約番号_**.pdf
~2013301811002_05.pd
(**は01~99の連番)
f
契約番号_**.dxf
(**は01~99の連番)
形式
備考
20MB/file
程度
2013301811002_01.dxf
一般平面図
~2013301811002_11.dxf
単線結線図
汎用CADソフトで作成した上記dxfファイル変換前のオリジナ 各種フロー図
施工図 等
ルCAD図面ファイル
xls
形式
契約番号_工事管理.xls
2013301811002_工事管理.xls
契約番号_機器一覧.xls
2013301811002_機器一覧.xls
契約番号_図面一覧.xls
2013301811002_図面一覧.xls
各ファイル名内の契約番号は契約書に記載の契約番号(半角英数字、ハイフンなし)を用い
るものとする。
7
電子完成図書(CD-R)書き込みファイル及びフォルダ構成
2008_○○水処理
契約番号_工事管理.xls
センター○○設備
契約番号_機器一覧.xls
工事
契約番号_**.pdf
フォルダ名
○○水処理セ
契約番号_**.dxf
完成年度_工事件名
ンター図面
契約番号_図面一覧.xls
オリジナル
CAD図面
ファイル
オリジナル
図面
ファイル名は任意
□□水処理セ
契約番号_**.dxf
ンター図面
契約番号_図面一覧.xls
複数事業所がある場合
オリジナル
図面
オリジナル
CAD図面
ファイル
ファイル名は任意
78
8
工事完成図書ファイル
ファイル名:契約番号_**.pdf
(1)
(**は01~99の連番)
pdfファイルの構成は、工事完成図書A4判製本左綴じ(折込)と同様の編集内
容とする。
なお、操作方式図、展開接続図(電気設備工事)及び取扱説明書は、各々単独ファ
イルとする。
(2)
目次から頁をリンク表示させる。また、しおりの機能を付加する。しおりの階層
は、見出しレベル1~3までの各項目で作成する。
(3)
pdfファイルは、章節単位で任意分割とし、最大容量は、20MB/ファイル程度
とする。なお、ファイル間のリンクは不要とする。
(4)
オリジナルファイルから直接pdfファイル(白黒)に変換し、編集することを原
則とする。
(5)
各頁は原寸サイズとし、変倍集約は行わない。
(6)
フォントの埋め込みは行わない。また、特殊なフォントは用いない。
(7)
文書のセキュリティは、ユーザパスワード「いいえ」、印刷「すべて(高解像度)
許可」とする。
(8)
初期表示の設定は、以下のよう表示されるようにする。
ア
イ
ウ
(9)
最初に表紙のページが表示される(しおりとページを表示)。
ページは幅に合わせる。
単一ページレイアウト
スキャニング編集
ア
手書き等のある書類をスキャナーで電子データ化する場合については、内容
が確認できることを基本とし、解像度は300dpi以上(白黒)とする。
イ
各頁は原寸サイズとする。サイズが規格外のものについては、そのサイズの
直近上位サイズを用いる。
ウ
カタログ等については、極力電子カタログを利用すること。使用する材料の
ページのみスキャニングすること。
エ
スキャニング後は、画面上の用紙方向を原図の用紙方向にあわせて向きを回転さ
せること。
9
CAD図面ファイル
ファイル名:契約番号_**.dxf
(**は01~99の連番)
(1) 汎用CADソフトで作成したオリジナルCAD図面ファイルをdxfファイルに変換する。
なお、ファイルの種類(バージョン)は、AC1009(R12/LT2 DXF)、AC1015
(2000/LT2000 DXF)又はAC1018(2004/LT2004 DXF)形式とする。
(2) 図面フォルダに入れるCAD図面ファイルは、表-3を原則とし、その他作成した
CAD図面ファイル(機器部品図、機器据付詳細図、基礎・架台図、部材加工図、撤去
図、仮設図等)は、工事完成図書(pdfファイル)内に入れる。
(3) オリジナルCAD図面ファイルを参照用としてオリジナル図面フォルダに入れる。
(4) 専用CADソフトで作成し、dxfファイルに変換することが困難な場合の取扱いは、
当局監督員と協議のうえ、tiff形式(契約番号_**.Tiff,マルチページ不可)とする。
その場合は、オリジナルCAD図面は不要とする。
表-3
79
CAD図面名称
一般平面図
容
施工箇所明示
各種系統(フロー)図
単線結線図
計装、システム構成、接地、幹線、配管、機器、
水頭、水位設定
特別高圧、高圧、低圧(C/C、ACG、特殊電源)
配管、配管スケルトン、配線、ダクト・ラック据付、
施工図
10
内
機器据付平面、機器据付断面
その他ファイル
(1) 工事管理ファイル
ファイル名:契約番号_工事管理.xls
表-4
工事管理ファイル
発注年度
西暦
2
事業区分
水道事業、工業用水道事業、下水道事業
3
契約番号
4
工事名
5
工期(自)
半角数字8桁
20130920
6
工期(至)
半角数字8桁
20140318
7
検査日
半角数字8桁
20140318
8
請負代金額
最終税込金額
半角数字
9
工事種別
電気工事、受変電工事、電気通信工事、計装設備
工事、機械設備工事、水・汚泥処理設備工事
10
工事内容
11
受注者
12
設計担当課
建設部施設課又は施設部施設整備課
13
施工担当課
○○浄水場、○○水処理事務所
14
事業所
(15)
(事業所)
半角数字4桁
2013
1
2013108106002(水道事業等)、2013108106003(工業用
水道事業)、2013301811002(下水道事業)
最終工期
桁区切りなし
○○浄水場、○○水処理センター、○○汚泥処理場
○○ポンプ所
複数事業所がある場合
80
(2) 機器一覧ファイル
ファイル名:契約番号_機器一覧.xls
ア
イ
参考書式
表-6のものを作成する。
先頭シートに目次を、次シート以降設備種ごとの機器仕様シートを作成する。目
次シート項目と各機器仕様シート項目間には、ハイパーリンクの設定をする。
(3) 図面一覧ファイル
ファイル名:契約番号_図面一覧.xls
表-5
CAD図面ファイル名
1
2
3
4
2013108106002
_0
1.dxf
2013108106002
_0
4.dxf
事業所
○○浄水場○○設備
○○ポンプ所始め2箇
所○○設備整備工事
_0
3.dxf
2013108106002
工事件名
整備工事
2.dxf
2013108106002
図面一覧ファイル
○○ポンプ所始め2箇
所○○設備整備工事
_0
○○浄水場
単線結線図
○○ポンプ所
システムフロー図
××ポンプ所
機器据付平面図
××水処理センター
○○水処理
○○設備工事
センター
受注者
図番
⇒
図面名称
配管フロー図
オリジナルCAD
図面ファイル名
*******
㈱○○○
********.dwg
*******
㈱○○○
********.dwg
*******
㈱○○○
********.jww
*******
㈱○○○
********.jww
表-6
目次シート
81
⇒
契約番号:2013108106002
工事名:○○○○○○設備工事
番号 機器(主機)名称 番号 機器(主機)名称
16
1 引込盤
2 受電盤
17
設備種ごとのシー
3 き電盤
18
ト項目へハイパーリ
19
4 変圧器盤
ンクさせる。
5
20
6 1号送水ポンプ
21
22
7 1号送水弁
8
23
24
9 2号雨水ポンプ
25
10 2号吐出弁
11
26
27
12 送水流量計
13
28
29
14 監視操作盤
30
15 コントローラ盤
目次
設備種ごとの機器仕様シート
主機
雨水ポンプ
号数
1号
機器 設置場所(室) ポンプ室
名称
数量
単位
台
1 形式
2 用途
3 型番
4 製作所名
5 製作年月
6 製造番号
7
8
9
その他
10
構造規格
11
重量
12
補機電動機仕
13
様 等
14
を記入
15
16
17
18 整備年月
19 整備概要
20 備考
目次
ポンプ設
電気設備
ハイパーリンク参 照
セル
主機
コントロールセンタ
号数
機器 設置場所(室) 電気室
名称
1
数量
2
単位
面
1 形式
2 用途
ポンプ設備
3 型番
4 製作所名
5 製作年月
6 製造番号
7
8
9
その他
10
構造規格
11
重量
12
補機電動機仕
13
様 等
14
を記入
15
16
17
18 整備年月
19 整備概要
20 備考
ポンプ設
電気設備
注) 19.整備概要が整備の場合は、全角100文字以内で詳細に記入。
82
11
CD-Rレーベル、メディアケース印刷仕様
電子完成図書
完成年度
平成○○年度
工事名
○○水処理センター○○設備工事
契約番号
メディアNo.
2013108106002
1/n
インクジェット
印刷する
名古屋市上下水道局
受注者
㈱○○○
名古屋支店
電子完成図書
完成年度
平成○○年度
工事名
○○水処理センター○○設備工事
契約番号
メディアNo.
受注者
2013108106002
1/n
㈱○○○
名古屋支店
工事内容
名古屋市上下水道局
83
12
電子完成図書の権利等
作成した電子完成図書の著作権等の取扱いは、以下のとおりとする。
(1) 受注者は、著作権法(昭和45年法律第48号)の第21条(複製権)、第26条の3(貸
与権)、第27条(翻訳権、翻案権等)、及び第28条(二次的著作物の利用に関する原
著作者の権利)に規定する権利を、当局に無償で譲渡するものとする。
(2) 著作権法の第20条(同一性保持権)については、受注者が所持し権利は行使しない
ものとする。
(3) 受注者は当局に対して、事前の同意を得て電子完成図書の複製品を所持し、公表す
ることができるものとする。
(備考)
著作権法
第20条(同一性保持権)
著作者は、その著作物及びその題号の同一性を保持する権利を有し、その意に
反してこれらの変更、切除その他の改変を受けないものとする。
2
前項の規定は、次の各号のいずれかに該当する改変については、適用しない。
一
第三十三条第一項(同条第四項において準用する場合を含む。)又は第三十四条第一項
の規定により著作物を利用する場合における用字又は用語の変更その他の改変で、学校教
育の目的上やむを得ないと認められるもの
二
建築物の増築、改築、修繕又は模様替えによる改変
三
特定の電子計算機においては利用し得ないプログラムの著作物を当該電子計算機にお
いて利用し得るようにするため、又はプログラムの著作物を電子計算機においてより効果
的に利用し得るようにするために必要な改変
四
前三号に掲げるもののほか、著作物の性質並びにその利用の目的及び態様に照らしやむ
を得ないと認められる改変
第21条(複製権)
著作者は、その著作物を複製する権利を専有する。
第26条の3(貸与権)
著作者は、その著作物(映画の著作物を除く。)をその複製物(映画の著作物において複製
されている著作物にあっては、当該映画の著作物の複製物を除く。)の貸与により公衆に提供
する権利を専有する。
第27条(翻訳権、翻案権等)
著作者は、その著作物を翻訳し、編曲し、若しくは変形し、又は脚色し、映画化し、その他
翻案する権利を専有する。
第28条(二次的著作物の利用に関する原著作者の権利)
二次的著作物の原著作物の著作者は、当該二次的著作物の利用に関し、この款に規定する権
利で当該二次的著作物の著作者が有するものと同一の種類の権利を専有する。
84
付則-5
1
設計用標準水平震度(Ks)
設備機器の水平方向及び鉛直方向の設計用地震力は、設計用標準震度を用いて算出する。
設計用標準震度は、原則として局部震度法により算出する。
2
局部震度法による設計用標準震度は、構造体の耐震安全性の分類、設備機器の重要度及
び設置階により選定する。
3
特記仕様書で明示された場合を除き、設計用標準水平震度(Ks)は表-1による。ただ
し、法令等により基準が定められている設備機器については、その関係法令による。
4
設備機器の重要度の分類(耐震クラス)は、3段階とし、表-2による。
耐震クラスSは、重要機器・重要水槽類(消火設備、排煙設備、飲料用水槽等)及び
二次災害(オイルタンク)等の恐れのある機器に適用する。
耐震クラスAは、一般機器・一般水槽類(ポンプ設備、火を使用する機器、空調用タン
ク等)に適用する。耐震クラスBは、その他の機器とする。
5
設計用地震力は設計用水平震度又は設計用鉛直震度に設備機器の重量を乗じたものと
し、これらの力が設備機器の重心に同時に作用したときに、設備機器の移動、転倒が起こ
らないように固定する。
6
設計用水平地震力、設計用鉛直地震力は以下により求める。
設計用水平地震力(F H )は、
F H =9.8・K H ・W
=K H ・W
(N)
K H =Z・K S
(kgf)
ここに
F H :設計用水平地震力
K H :設計用水平震度
K S :設計用標準震度
Z :地域係数(原則として、1.0とする。)
W :機器の重量(kg)
設計用鉛直地震力(F V )は、
F V =9.8・K V ・W
=K V ・W
(N)
K V =1/2・K H
(kgf)
ここに
F V :設計用鉛直地震力
K V :設計用鉛直震度
7
上記に記載されていない項目は、「建築設備耐震設計・施工指針 2005年版(国土交通
省国土技術政策総合研究所・独立行政法人建築研究所監修)」による。
85
表-1
設備機器の重要度の分類(耐震クラス)及び設計用標準水平震度(Ks)
重要度の分類
設置場所
4~6階
設置階
(耐震クラス)
重要機器
一般機器
その他機器
(Sクラス)
(Aクラス)
(Bクラス)
―
2.0
1.5
1.0
3階
2階
1.5
1.5
1.0
2階
―
1.5
1.0
0.6
地階及び
地階及び
地階及び
1.0
0.6
0.4
1階
1階
1階
[1.5]
[1.0]
[0.6]
3階建て
2階建て
最上階
―
―
の建物
上層階,屋上及
び塔屋
4階建て
中間階
の場合
2階,3階
地階及び1階
(出典:下水道施設の耐震対策指針と解説(日本下水道協会:2006年版)、
水道施設耐震工法指針・解説(日本水道協会:2009年版))
注1:上層階とは、2~6階建ての場合は最上階をいう。
注2:中間階とは、地階、1階および上層階を除く各階をいう。
注3:設置場所の区分は機器を支持している床部分にしたがって適用する。
床又は壁に支持される機器は当該階を適用し、天井面より支持(上階床より支持)され
る機器は支持部材取付け床の階(当該階の上階)を適用する。
注4:[
]内の数値は、地階及び1階(地表)に設置する液槽の場合に適用する。
注5:防振装置付の機器は、耐震クラスS又はAとする。
表-2
機器・水槽類の重要度分類
重要度の分類(耐震クラス)
重要機器・重要水槽類
(Sクラス)
一般機器・一般水槽類
(Aクラス)
その他機器
(Bクラス)
消火設備、排煙設備、給水設備
(ポンプ・水槽類)
空気調和設備(ポンプ・水槽
類・火気を使用する機器)
Sクラス、Aクラス以
外の機器
86
参考文献
○公共建築工事標準仕様書(機械設備工事編)
社団法人
平成25年版
公共建築協会
○公共建築改修工事標準仕様書(機械設備工事編)
社団法人
公共建築協会
○公共建築設備標準図(機械設備工事編)
社団法人
平成25年版
公共建築協会
○公共建築工事標準仕様書(建築工事編)
社団法人
平成25年版
平成25年版
公共建築協会
以上の仕様書は、国土交通省公式ウェブサイトより入手できます。
(HPアドレス
:
http://www.milt.go.jp/gobuild/kijun_indeX.htm)
○機械設備工事監理指針
社団法人
平成25年版
公共建築協会
○官庁施設の総合耐震計画基準及び同解説
社団法人
公共建築協会
○建築設備耐震設計・施工指針
財団法人
平成8年版
2005年版
日本建築センター
○下水道施設の耐震対策指針と解説 2006年版
日本下水道協会
○水道施設耐震工法指針・解説 2009年版
日本水道協会
○機械設備工事必携
平成19年度版
日本下水道事業団
○下水道施設標準図(詳細) 土木・建築・建築設備(機械)編
日本下水道事業団
87
平成15年度版
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