e ラーニングに関する諸相 Some aspects of e-Learning

e ラーニングに関する諸相 Some aspects of e-Learning

その他 Other

e ラーニングに関する諸相

塚 本 丞 治 根 雅 

( 2008年12月16日受付,2008年1月26日改訂)

Some aspects of e-Learning

J oji

T sukamoto

and M asao

N akane

Synopsis: The e-learning substantially has been used for approximately 10 years. However we checked the development process of the e-learning, we found the e-learning had many faults.

There are various opinions about the development process, and still not settled. Historically, the elearning has developed through CAI, CBT and WBT. And the e-learning should involve the user more by blog and SNS. In addition, many LMS standardized by SCORM are developed recently.

security the misunderstanding of top-management on the the reˆne of conthe eŠect measurement. We consider the above and present problems of the future study of the e-learning.

.

は じ め に

コンピュータ技術をはじめとする,いわゆる IT が,あらゆるビジネスシーンでみられるよ

うになって久しい。ビジネスは IT の出現によって,ドラスティックな変革を遂げたといって

もよいだろう。導入当初はワードプロセッシングや計算業務に利用されたが,その後それら情

報機器を社員教育や訓練に応用していく試みがなされた。e ラーニングはその試みの発展形で

ある。本論は e ラーニングの発展過程と IT の変遷を振り返り,その歴史から問題点を見いだ

す試みである。学校教育でも IT の利用はめざましいものがあるが,教育分野での e ラーニン

グはまたの機会に委ねたいと思う。

エヌ・ティ・ティ・エックスと三菱総合研究所が2001年よりビジネスマンに対して毎年実

施してきた「ビジネスにおける E ラーニングの利用に関する調査」 (1) によると,2001年の調査

では,「Eラーニングの利用状況」については,利用したことがあるとの回答者は約10であ

った。その後2005年の調査によると,利用したことがあるとの回答者は約26になっている。

1979年夏に NEC から PC8001が発売されたが,この機種には BASIC 言語が ROM に内蔵

されていた。当時の汎用機は,必要なソフトウェアは導入時にサービスユーティリティ等と一

神奈川県立産業技術短期大学校情報技術科

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

括で納入され,プログラム開発はごく一部の技術者により担われていた時代であった。PC

8001 の価格は一般消費者の手に入るような価格ではなかったが,電卓やポケットコンピュー

タで小規模なプログラムを作成していた一部のマニアには待望の機種であったことは間違いな

い。NEC では生産が追いつかず,数ヶ月の入荷待ち状態が続いた。以降,マニアによって内

蔵 BASIC 言語による様々なプログラムが開発された。何よりもグラフィックス機能を搭載し

ていたために,簡単な図形処理ができた。そのためキャラクタや画像を利用したゲームも多く

開発された。そして,1981年に PC8801,1982年に PC9801とビジネスユースにも十分耐え

うるパソコンが相次いで発売された。それに伴って,システムを開発する企業でプログラミン

グを教える必要性が出てきた。ビジネス分野での IT を利用した教育はここから始まったと考

えられる。さらに,当時は取扱説明書や操作マニュアルは英語を主言語としていたために,英

語の学習も必要とされた。しかし,当時の IT 関連企業では,プログラム開発業務や企業への

コンピュータ導入業務に追われ,教育どころではなかった。そこで,考えられたのが一連の学

習手段をコンピュータに肩代わりさせるという方法である。この方法が e ラーニングの元にな

った CAI (Computer Assisted Instruction, Computer Aided Instruction)の発生につながって

いく。本論文では,e ラーニングの概念や事例を再確認して,e ラーニングの将来の可能性に

ついて論じてみたい。

.

e ラーニングをめぐる諸事情 e ラーニングの定義

すでに述べてきたが,「e ラーニング」 という用語が使われ始めたのは1990年代のことであ

る。e ラーニングの定義としては,『e ラーニング白書』に以下のような記述がある。「e ラー

ニングとは,情報技術によるコミュニケーション・ネットワーク等を活用した主体的な学習で

ある。これは集合教育を全部または一部代替する場合,集合教育と組み合わせて利用する場合

がある。コンテンツは学習目的に従って作成・編集され,コンテンツ提供者と学習者,さらに

学習者同士の間で,必要に応じてインタラクティブ性が確保されている。このインタラクティ

ブ性とは,学習を効果的に進めていくために,人またはコンピュータから適切なインストラク

ションが提供されたり,双方向コミュニケーションが実施されたりすることを指す。」 (2)

つまり,e ラーニングの必須条件として,IT とネットワーク技術が要求され,学習コンテ

ンツにはインタラクティブ性が保証されていなければならないということである。ここで「主

体的な学習」とあるが,これは,あくまでも学習者の自主性・主体性を重視しているというこ

とにほかならない。言い換えれば,教授側が強制的に学習者に対して学習を強要するものでは

ないということである。この部分に e ラーニングコンテンツの制作に対する困難性が存在する

e ラーニングに関する諸相

と考えられる。制作者は,学習者のモチベーションを高めるコンテンツ制作をしなければなら

ない。 e ラーニングは時間的,距離的な制約を克服した学習形態とも言える (3) 。以前の学習形態の

場合,CDROM 等を利用して電子媒体の受け取り,郵送による方法で行う必要があり,時間

的にも距離的にも制約が多かった。e ラーニング以前のコンピュータ技術を利用した学習形態

では,インタラクティブ性,主体的な学習の意味づけが希薄であり,IT の向上とネットワー

クのインフラ整備,ブロードバンド化がコンテンツ適正化の「捉進剤」となったと考えられる。 e ラーニングの発展形態 e ラーニングは1998年にアメリカで始まったとされている (4) 。実際には,1999年11月にフ

ロリダで開催された TechLearn1999 が商用的 e ラーニングの発祥と言われている

(5)

。それま

で,小規模ながら通信教育を電子化して実施したことはあったが,TechLearn1999において

本格的に商用目的の e ラーニングが始まった。発展過程には諸説あり,本論では 2 例を挙げ

ておく。

川口はコンピュータの利用に着眼し,e ラーニングの発展過程は 4 つの段階を経て,現在の

よ う な 形 に な っ て い る と 定 義 し て い る ( 表 1 ) (6) 。 菅 原 ら (7) は 第 4 世 代 に m-Learning

(mobile-Learning)を付加して,これからは携帯電話や PDA (Personal Digital Assistant),小

型ノートパソコンによるモバイル端末で学習する時代としている。モバイル端末の利用率につ

いては,神奈川県立産業技術短期大学校において,2008年 9 月に挙手によるアンケートを在

校生に対して実施したところ,約97の学生がパソコンのメールを利用せずに,主に携帯電

話のメールを利用していることがわかった。このような状況下から,ユビキタスラーニング推

進協議会では u-Learning(Ubiquitous-Learning)という用語を定義し,ハードウェア,基盤

技術も含めて携帯端末学習の推進を図ろうとしている。

大島 (8) は,教育を支援するメディア利用に着目して,発展過程を 4 段階に分けている。第 1

世代が通信教育である。第 2 世代はラジオ,テレビ,音声テープ等いわゆるオーディオメデ

第 1 世代

1960年代後半~

IT 技術者が作成

表 e ラーニングの発展形態による分類

第 2 世代 第 3 世代 第 4 世代

CAI (Computer Assisted

Instruction)

CBT (Computer Based training)

WBT (Web Based training) elearning

1970年代~ 1980年代~ 1990年代前半~

IT 技術者,教育者が作

IT 技術者,デザイナー,

教育者が作成

IT 技術者,デザイナー,

教育者が作成,ディレク

ターの関与

(川口( 2002)p. 3 を元に筆者作成)

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

ィアを利用した遠隔教育である。第 3 世代はコンピュータを利用する遠隔教育である。1980

年代後半から1990年代前半には,パソコンの低価格化が進み,一般消費者にも購入が可能に

なった時代である。初期段階の媒体はフロッピーディスクであったが,小容量のため教材を収

録するためには容量の大きい画像情報を多く用いることはできないので,文字情報のみの教材

が多かった。その後パソコンに CDROM ドライブが標準搭載され,画像を用いたグラフィカ

ルな教材が多く開発された。この時代にはティーチングマシンの概念を提唱したスキナー

(B.F.Skinner19041990)の業績は無視できない。教材を順次提示することや学習者の反応

を記録するシステムは,現在の e ラーニングにも受け継がれている。当時の概念はこのティー

チングマシンをパソコン上に実現した CAI が主流であり,インターネットの普及を待つこと

になる。教材の配布は CDROM 等の媒体で供給されていた。第 4 世代は1990年半ば以降で

あり,時間,距離を考えずに学習ができる世代である。インターネットの普及も大きな原動力

であるが,外部記憶媒体の高密度化により,MO,DVD 等の媒体が普及し,従来の静止画像

のデータ以外に,大容量の動画像と音声データまでもが収録できるようになった。また,動画

像や音声の圧縮技術もさらに高圧縮で高品質なものになり,現在の e ラーニングコンテンツで

は欠かせない媒体になりつつある。さらに,インターネット上にホームページを構築する技術

は HTML (HyperText Markup Language)言語によって,より身近なものになった。今後は

NGN (Next Generation Network)等の新しいネットワーク技術により,さらに高水準で,大

容量のコンテンツの提供が期待される。以上のように,e ラーニングを電波やオーディオのよ

うな電子的媒体に起源を求める説とコンピュータに起源を求める説等大きく 2 つの説が存在

している。しかし,これらの亜流も存在し,発展形態の確たる説がないのが現状である。

ここで,一般的と言われる e ラーニングの発展過程を簡単に振り返ってみる。コンピュータ

を利用する教育は,初期の CAI が始まりであり,あくまでも教育やインストラクションにコ

ンピュータを補助的に利用するというものであった。CBT になると,画面上に教材が提示さ

れ,学習者は書籍の代わりにコンピュータ画面で学習する形態であった。WBT では,コンピ

ュータがスタンドアロンの形態から脱却し,ネットワークによって接続されたサーバコンピ

ュータに教材が置かれるようになり,時間的,距離的な制約が緩和された。e ラーニングは,

さらにネットワーク化が進み,コンピュータの性能向上との相乗効果によりインタラクティブ

性を取り入れたものになった。

以上の研究に対し,中山 (9) は発展過程において,上記に加え DL (Distance Learning)を挙

げている。この中で DL を遠隔教育と TV 会議に分類している。そして,WBT のほかに

WBL (Web-Based Learning)も定義している。さらに WBT, WBL, DL をあわせて広義の e

ラーニングとし,WBT,WBL のみをインターネットを利用する教育・学習手段として狭義

e ラーニングに関する諸相

図 広義の e ラーニングと狭義の e ラーニング(出所中山(2004)p. 17)

表 IBM の 4 層学習モデル

の e ラーニングとしている(図 1)。

IBM は電子学習の 4 層学習モデルというフレームワークを定義している。これは従来の教

育と電子学習の関連性から見たモデルである。このモデルは主にマネージャ研修で利用され,

一連のトレーニングを 4 つのフェイズに分割して,コンピュータシステムと学習者の関係を

明確化したものである(表 2)。

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

この学習モデルは,学校教育でも応用されている部分もあり,第 1 層で暗記を主とする予

備知識を提供して,第 2 層では試行錯誤を行う演習を提供しているといえる。第 3 層ではコ

ミュニケーション能力,協調性を学習する。第 4 層では総合実習を行うが,ここで注目すべ

きはコミュニティである。学習者同士のコミュニケーション,さらに学習者のコミュニティ形

成を考慮している点は,e ラーニング以前にはなかった考え方である。第 2 層では課題の難し

さとクリアできる可能性の均衡がモチベーションの向上の工夫とされている。第 3 層では,

電子メールや掲示板の利用によるコミュニティの形成に重点が置かれている。

現在,e ラーニングの最良の形態は,学習者同士が意見交換や学習に関するノウハウ等を公

開できるコミュニティ作りが必要であるといわれている。そのため SNS (Social Network

Service )等既存のコミュニティに,e ラーニング機能を付加するサイトも増加しており,サ

イトでは,コンテンツを学習者自ら登録することもできるようになってきた。これは,個人の

知識を集合し,その中から新しい知識を創出する KM (Knowledge Management)の進化した

形態と捉えられる。4 層学習モデルは,1 層から 4 層に向かっての「昇華型学習」をしていく

が,一度に e ラーニング化することは難しい。そのような現状のため用いられてる方法がブレ

ンディッド・ラーニング(Blended Learning)である。ブレンディッド・ラーニングには 2 種

類の運用方法が考えられる。消極的なブレンディッド・ラーニングは,一度に e ラーニング化

が難しい場合に,演習や実習の部分で教授者の介入があまり必要でない部分に e ラーニングを

適用していく。積極的なブレンディッド・ラーニングは,全体を e ラーニング化して,e ラー

ニング学習中であっても教授者が積極的に介入する方式とする。消極的な運用法では,通常の

対面式集合教育の学習時間が多い場合,IT 機器に触れることができるという特別感,非日常

感で学習モチベーションの向上が見られるが,学習コンテンツの目新しさがなくなると学習モ

チベーションの維持が難しい。積極的な運用では,教授者が学習者の進捗状況や性格等を多角

的に分析して,学習の合間であっても指導,助言していくことで学習モチベーションを上げて

いくことができる。この教授法では,教授者が相当の教育経験を積んでいなければ指導や助言

は難しい。教授者は,教育を教えるものであると同時に,心理学のスキルやファシリテーター

の要素も含んでいなければならない,多角的複合的な人材である。 e ラーニングを構築するにあたり,基本的な教授法,教材作成法として参考にされるのがガ

ニェの 9 教授事象である。この教授事象では,授業の展開を 9 の事象に分割し,それぞれの

事象の役割を明確化したものであり,一連の事象(プロセス)を教材作成に応用するためのフ

レームワークである。e ラーニングに応用可能な部分を包括してはいるが,学習の準備段階の

事象については定義されていない。学習の成果を評価してフィードバックする部分については

大いに考慮すべき内容である (10)(11) (表 3)。

3

4

1

2

5 e ラーニングに関する諸相

表 ガニェの 9 教授事象

学習者の注意を喚起する 6 練習の機会を作る

授業の目標を周知する

前提条件を思い出させる

7

8

フィードバックを与える

学習の成果を評価する

新しい学習事項を提示する

学習の指針を与える

9 学習の保持と転移を高める

(畠田( 2007)p. 106を元に筆者作成) e ラーニングの一般的発展過程 e ラーニングの発展形態や発展過程を概観してきたが,各発展過程の世代を詳細に見ていく

ことにする。一般的な e ラーニングの発展過程は 4 段階とされる。それは,◯ 第 1 世代

第 2 世代(CBT),◯ 第 3 世代(WBT),◯ 第 4 世代(e ラーニング)である。 a.

第 1 世代 e ラーニングはそもそも,コンピュータを教授媒体とした教育形態である CAI が基礎にな

っていることは概観してきた。1970年代頃からコンピュータの低価格化が進み,一般に普及

しはじめた。そこで,コンピュータの利用方法やソフトウェアの利用方法,開発言語(プログ

ラミング)を教える必要性が出てきた。当時の学習媒体といえば書籍が中心であったが,コン

ピュータスキルやリテラシーを持ち合わせた人材が少なかったがために,出版まで半年~1 年

かかるのが通例であった。それを補完したのが雑誌である。雑誌は書籍に欠けていた即時性を

持ち,新鮮な情報をタイムリーに提供してくれた。しかし,書籍や雑誌にも欠けていたのが,

インストラクション性である。本論では,インストラクション性とは,画面上で操作方法等を

リアルタイムに伝達してくれる機構(mechanism)や仕組みと定義することにする。もちろ

ん,書籍や雑誌にはインストールに関する画面遷移を画面キャプチャーのコピーによって時系

列に説明するものもあったが,グラフィックソフトのカーソルの動かし方等は再現して,紙媒

体に表現することが難しかった。しかし CAI 教材は,当時のコンピュータの性能から,コン

ピュータマニュアルの電子版でしかなく,その電子マニュアルを 1 ページずつ学習していく

というシステムにとどまっていた。媒体の技術もフロッピーディスク等小容量媒体に限られて

いたために,文字情報が多く,退屈な学習を強いられることになった。また,教授者も IT 技

術の利用者としてのスキル上級者が少数であったために,講義と CAI 教材の同期的な学習が

行われていなかったのが実情である。また,一部の教授者によって,学習を支援する教材の開

発も行われた。これらの教材は,スタンドアロン形態のコンピュータを利用して,教科書等の

紙媒体のテキスト類を補完する目的で使われた。

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年) b.

第 2 世代

コンピュータの性能が向上し,媒体においてもフロッピーディスクの容量を超える光ディス

クが保存媒体に応用されるようになると,静止画や動画を収録したものが出現する。さらに,

データベース,特にリレーショナルデータベースが利用され始め,データベースシステムを教

材内に包含するものも登場した。そのため,自己の学習履歴を確認する,好きな場所から学習

が始められる機能等も利用されるようになった。学習者は,すべてシーケンシャルに教材の初

めから学習するという行為から解放され,学習モチベーションの向上,冗長的な学習からの脱

却ができるようになった。教授者は,PC もしくは記録媒体に保存された学習履歴を管理シス

テムに取り込むことにより,全体の学習者の学習履歴管理もできるようになった。さらに,当

時流行し始めていた表計算ソフトを利用することにより,学習履歴の効果的な利用(データの

統計的解析やグラフ化)も可能となった。しかし,学習コンテンツの制作には IT に関する知

識の他に教育方法やデザイン等多方面にわたる知識が必要となり,教材,コンテンツ作成に多

くの労力と時間をかけなければならなかった。 c.

第 3 世代

コンピュータの性能はさらに向上したが,この世代で使われ始めたのがネットワークであ

る。パソコン通信も始まり,BBS (Bulletin Board System電子掲示板)等のデータを共有す

る仕組みが現れた。この仕組みを利用して,フリーソフトウェア配布,教材やコンテンツを

サーバ上に設置する方式が考えられた。しかし,パソコン通信では,接続している間は通信料

金を課金される従量制方式が多く,大容量のコンテンツをダウンロードするには通信回線のス

ピードも低速であった。今まで CAI,CBT と発展してきた IT 支援教育だが,日本ではイン

フラの整備が整わないうちにパソコン通信が欧米諸国よりもたらされてきたために,その採用

や実施に踏み切れない学習機関や企業も多かった。今日,e ラーニングの普及が今一歩という

ところは,この世代の通信インフラに対する疑心が少なからず関与しているのかもしれない。

しかし,この世代で注目すべきは,1987年にアップルコンピュータから発表されたハイパー

カードというソフトである。それまでのデータは,個々が独立しており,データ間に連携や関

係がなかった。ハイパーカードでは,データにリンクという構造を持たせ,リンクをマウスで

クリックすることにより,他のデータを閲覧できるという構造を持っていた。主に語学学習で

広く利用されて,英語と日本語をリンクする,単語と例文をリンクする用法で活躍した。本世

代の後半に出てくるインターネットもホームページ上でハイパーリンクを利用している。ハイ

パーカードの業績は大きいといえる。今日,e ラーニング化された語学学習教材が多い理由

は,この当時の資産によるところが大きいと考えられる。

e ラーニングに関する諸相 d.

第 4 世代

時代はパソコン通信からインターネットの時代へと移行した。同時に,通信回線のブロード

バンド化が行われ,キロバイト単位の通信速度からメガバイト単位の通信速度に向上した。ま

た,通信回線の利用料も,従来の従量制から定額制へと,利用者寄りの内容になった。アプリ

ケーションもオーサリングソフトと呼ばれるマルチメディアデータと教材を協調,ブレンド,

編集するソフトウェアが出現し,従来の Flash コンテンツ等を簡単にネットワーク上に公開す

る技術も充実した。これらのソフトウェアは学習コンテンツにインタラクティブ性を付加する

のに大いに役立っている。1997年には米国の ADL (Advanced Distributed Learning)におい

て,SCORM (Sharable Content Object Reference Model)が発表された。SCORM 規格は,

学習コンテンツから取得できる学習状況や履歴のフォーマットを統一した規格である。e ラー

ニング史上,統一規格が作られたことは非常に有意義なことで,かつ,規格に合わせた様々な e ラーニングシステムの出現を見るのである。SCORM 規格が作られたことにより,SCORM

規格に準拠した,つまり,SCORM 形式のデータを書き出せる LMS (Learning Management

System)と呼ばれる統合学習管理システムが多く開発されている。SCORM は今日の多くの

コンピュータシステムソフトウェアの構造と同じく,管理部分とコンテンツ部分を分離し,そ

のインタフェースを定義することにより,教授者の関係する部分とコンテンツ制作者の関係す

る部分を分離することができる。日本では NPO 法人日本イーラーニングコンソシアムが日本

語ローカライズを行っている。

.

e ラーニングの現状・事例

企業の実績,成果ではないが,既存の e ラーニングにおける研究成果において忘れてはなら

な い の は , 1993 年 , ニ ュ ー ヨ ー ク 州 立 大 学 の William. D. Graziadei の 研 究 報 告 で あ

る (12)(13) 。彼は学生と共に構築した2台のVAXノートとメールによる学習システムで,数多く

の研究成果を蓄積した。ここで Virtual Instructional Classroom Environment in Science

(VICES)と in Research, Education, Service & Teaching (REST)という 2 つのテクノロジー

を利用した教育方法について構築,実践を行っている。早期のうちからテレビカメラをモニ

ター上に設置した双方向システムを開発しており,現在のチャットシステムの潮流をつかんで

いたものとして評価できよう。また導入における費用対効果や学習に対するモチベーションの

維持,CMS (Course Management System)に関しても言及している。

以下,日本での企業内 e ラーニングの成果を見ていく。

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

大阪ガス株式会社

大阪ガス株式会社(以下大阪ガス)では2000年より e ラーニングを導入している (14) 。コン

テンツの提供は同社本体のみならずグループにも及んでいる。コンテンツの内容は,ガスの知

識,ビジネスマナーから社内資格取得講座,そして,環境 ISO(ISO14001関連),個人情報保

護等である。同社は,ステージ別研修,マネジメント研修,リーダー育成,自己啓発援助の 4

つの大きなブロックからなる人材育成体系をまとめており,社員研修に早期から取り組んでき

た。通信教育による受講は年間1,000件にのぼる。1997年頃から研修費用削減,集合研修の時

間と費用の改善,時流に沿った早期人材育成等に主眼を置き e ラーニング化に取り組み始め

た (15) 。実際の e ラーニングシステムの稼働は2000年なので,約 3 年間の準備期間を設けたこ

とになる。e ラーニングシステムを利用する受講者が多いという実績から,現在は100出資

した関西ビジネスインフォメーション株式会社に業務を移管して,教育事業の継続を行ってい

る(e ラーニングは,i-netschool. com という名称がつけられた)。近年の企業事情を反映し

て,ストレスマネジメント等メンタル系の講座も開講されている。受講者は2007年実績でグ

ループ会社を含め約28,000人であり,大規模な e ラーニングサイトの例と言える。同社の取り

組みは,準備期間が長いという点が評価すべき点である。時間をかけ,コンテンツ化すべき内

容を吟味し,業務に直結したコンテンツ作りがなされた点が成功の要因であったと考えられ

る。しかし,受講者やコンテンツ数の増大により,システムが肥大化する恐れがあり,メンテ

ナンスやコンテンツの更新作業に時間がかかるようになってくる。その際,メンテナンスがし

やすく,コンテンツの更新が短期間で行えるような統一されたプラットフォームが必要とな

る。さらに,学習結果を人事考課に反映するシステム整備がされていない。今後の社内体制の

整備に注目したい。

株式会社神戸製鋼

株式会社神戸製鋼(以下神戸製鋼)では,1999年に e ラーニングシステムを試験的に運用

開始した (16) 。同社が抱えていた問題は,ものづくり分野の技能継承である。まず新入社員 3

カ年教育計画を策定して,従来 1 年間であった技術・技能教育を延長して実施することにし

た。同社はアプリケーションソフトやネットワークのシステム開発経験を生かして,自社内で

独自に e ラーニングシステム構築に取り組んだ。その後システムは,予想した通りの費用対効

果を生み出さなかったため一時休止状態になったが,グループ会社である株式会社神鋼ヒュー

マン・クリエイトが開発した CDROM 教材によって復活した。同社が開発したコンテンツ

『油圧のからくり』は2000年度全国職業教材コンクールにて特選を受賞している。ところで神

戸製鋼はラグビーの指導用コンテンツも開発している。このコンテンツには自社開発のノウハ

e ラーニングに関する諸相

ウや神戸製鋼ラグビー部の実践的な事例が包含されている。さらに特筆すべきは,学習ツール

としてソニーのプレイステーションポータブル(以下 PSP)を選定し,e ラーニングに活用し

ている点である (17) 。これは,通常の携帯情報端末のように無線 LAN を利用すると,社内情

報の漏洩等リスクが高いためで,実際にはフラッシュメモリ媒体であるメモリースティックを

利用している。PSP は動画・静止画再生機能を具備しており,コンテンツに技術者の動画や

部品の画像等を収録することも可能であった。現在同社はコンプライアンス教育のコンテンツ

化に取り組んでいる。同社の取り組みでは,コンテンツ化に際して,技術やノウハウを洗い出

す作業から開始しているので,従来業務の見直しや改善も同時に行われたことに意義があると

思う。今後は,新人教育の期間短縮化やコンテンツ作成の省力化が課題となることが予想され

る。

株式会社損保ジャパン

株式会社損保ジャパン(以下損保ジャパン)は,内定者から e ラーニング教育を取り入れて

いる企業のひとつである (18) 。システムは外部の ASP (Application Service Provider)サービ

スを利用したものである。同社の取り組みは内定者に対して主力が置かれ,内定辞退の防止,

内定者間の知識レベルの平均化,自己啓発意識の向上,即戦力の養成が狙いである。コンテン

ツは e ラーニング教材ばかりではなく,テキスト教材を併用していることで,学習履歴が e

ラーニングサーバー以外に学習者の手元にも残るという特徴がある。内定者にはインターネッ

ト上にマイページと呼ばれる自分専用のサーバースペースが与えられて,マイページから各学

習コンテンツを学習することができる。内容は証券業務に関することで,資格試験対策,ビジ

ネスマナー,マイクロソフトオフィス,TOEIC 等である。自分のスペースが与えられるマイ

ページという仕組みは,内定者に対して特別な意識を持たせることに意味があるが,このシス

テムの特筆すべき点は他にもある。まず,スケジュールを立てさせられる点である。これは,

社会人としてスケジューリングの習慣づけと進捗管理能力を養うために効果的である。また,

章末や修了時のテスト結果を他の内定者の成績と比較できる点である。競争意識を持たせるこ

とによってモチベーションを維持する効果がある。モチベーション維持に関しては,SJ ニ

ュースというメールマガジンを発信することも一役買っている。損保ジャパンでは,このほか

に集合研修にも力を入れており,e ラーニングとのブレンディッド・ラーニングが効果的に働

いている一例である。また,システムのアウトソース化によって運営し,費用対効果が良好で

ある事例でもある。同社では,学習結果を人事考課に反映することを行っていないが,今後は

モチベーション向上のためにも,何らかの形で業務や評価に反映されるシステムを整備すべき

である。また,既存の社員への学習システムの提供,適用も望まれる。

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

日本郵政公社

日本郵政公社郵政大学校では「郵便局 e ラーニング講座」を開講している (19) 。このシステ

ムは2007年の郵政民営化に合わせて拡張されたシステムであり,郵便局の管理者を対象とす

るものである。しかし,履修科目が多岐にわたり,学習ボリュームが多い点が改善点である。

管理者コースは10章35節,A4版の付属テキストは500ページを超えるものである。また,

2006年に ASP を基盤とするシステムに移行したが,画面構成の設計を試行錯誤で改善してい

くという,一種のトライエラー方式のシステム開発となった。学習画面の構成やデザインは

システム導入前に決定しておくべき要項である。これは,公的で閉鎖的な空間内での決定事項

がシステム導入に反映されなかった結果であると考えられる。

.

e ラーニングにおける諸問題

ここから,e ラーニングに関する問題点を考察してみたい。三橋 (20) らによると,企業にお

ける e ラーニングに関する動向調査をしたところ従業員数1000人以上の企業と999人以下の企

業に顕著な差が見られることから,本論では,従業員数1000人以上の企業を大企業,従業員

数999人以下の企業を「中小企業」とする。

コンテンツの容量についての問題点

コンテンツ容量の問題は,ネットワークのブロードバンド化や記憶装置の大容量化によって

一見解決されたかに見えるが,この見方にはある種の錯覚がある。1 つ 1 つの単独のコンテン

ツでは問題にならないが,ビジネス上必要なコンテンツ数は膨大な分野,数量に及ぶ。新人研

修の際に行われる教育訓練内容は,ビジネスマナーや社内文書の書き方等多岐にわたることが

考えられる。中小企業であっても関連業種や技術を含めると数十コンテンツになるはずであ

る。さらに企業で利用される日常業務で発生するトランザクションは大容量になる。また,技

術系のコンテンツではアプリケーション操作画面を動画としてアップロードしたいという希望

も多い。ギガバイト単位のディスク装置では,すぐに容量を使い切ってしまう。

セキュリティについての問題点

セキュリティ上の問題点もある。コンテンツ・学習系と業務系のサーバーは切り離すべきだ

ろう。不慮の事故の発生やログインシステム上にセキュリティホールが存在していても,サー

バーやネットワークを分割して,まったく別系統のネットワークで構成することにより,コン

テンツ・学習系システムからの影響や攻撃を防止して,基幹業務データの保護をすることがで

きる。

e ラーニングに関する諸相

コストについての問題点

コストも問題である。自前でシステムを構築する企業にとっては,e ラーニングシステムに

関するイニシャルコストやランニングコストは無視できない問題である。これらの問題点を解

決するために ASP 型の e ラーニングサービスも始まっている。しかし,サーバーやコンテン

ツの転送量を制限しているプロバイダも多く,自社の学習コンテンツを 1 社でまかなうこと

が難しい。また,サーバー利用料が安価であっても,学習コンテンツの数が多くなると,ラン

ニングコストを上昇させる可能性が高い。IT 業界では,ASP を基礎にしてソフトウェアの

サーバー貸しともいえる SaaS (Software as a Service)というビジネスモデルも登場したが, e ラーニングの導入を検討する多くの企業では,このサービスを選択するための知識に乏し

く,導入に失敗もしくは導入してはみたものの稼働率・利用率が低いという事例が多い。学習

システムを運用管理する立場の社員には,コンテンツや学習履歴を管理する LMS (Learning

Management System)), CMS (Contents Management System)といった種類のソフトウェア

の知識が必須である。また,ASP や SaaS の場合も選定の基準として SCORM 対応の可否が

一つの目安となる。選定に際してはランニングコストのほかにシステムやコンテンツの維持要

員の確保も必要である。

経営者層についての問題点

似たような問題に経営者層のシステム偏重指向がある。パソコンが普及し始めた頃,経営者

はこぞってコンピュータシステムの導入を決めたが,3 ヶ月もするとシステムを使いこなさな

ければ経営に利益をもたらさないものだということ,つまりコンピュータシステムを導入した

だけでは増収益が達成できないということを改めて認識する。同じことが e ラーニングシステ

ム導入にも言える。e ラーニングの場合にはハードウェアとコンテンツ等を管理する CMS や

学習管理を行う LMS,さらには,コンテンツ作成のためのオーサリングソフトが必要になる

ことは述べてきた。経営者層は,これらハードウェアとソフトウェアのセットを導入すれば,

社員教育が準備,完了するものと,かつて間違いを犯したときと同じように思いこんでいる場

合が少なくない。システムさえ導入すれば教育が成功するという考えは捨てるべきである。ま

た,反対に先行投資とも言える e ラーニングシステムの導入に消極的な経営者も存在する。以

上のような傾向は中小企業でいわゆるワンマン経営者の企業に顕著に見られる。

担当者についての問題点

誰が担当するのかということも問題である。IT に詳しい新入社員は社内事情に明るくな

い。逆に部課長クラスでは,社全体の大きな業務の流れに精通し,管理職特有の業務も相当に

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

処理できるが,そもそもコンテンツ制作には,時間が割けない立場にある。それでは情報シス

テム部門ではどうかと言えば,社内業務処理で手一杯というのが現状である。人事もしくは教

育部門がカリキュラム策定から携わり,情報システム部門がシステム系の補助を行う場合が多

い。e ラーニング部門を持つ大企業(パナソニックや富士通等)はこの点で強みを持っている。

教育コンテンツの作成には,ニーズの調査から学習内容が BtoB(Business to Business)にお

いて重要度や優先度が高いのか,言い換えれば,教育内容が他社との取引にどの程度重要であ

るのか,新入社員に入社後のどの段階でコンテンツを適用すべきなのか,また e ラーニングシ

ステムが既存ソフトウェアとの親和性がよいのか等,ビジネスからシステムまでの様々な調査

要素があり,業務の片手間に e ラーニングシステムを企画,立案し,管理,運用するというこ

とは時間的・業務量的に不可能に近い。e ラーニングの専門部署を持つ大企業では,専門部署

の社員が通常業務を行うことなく専念できるというメリットがある。さらに,この種の企業で

は自社内で実際に e ラーニングシステムを運用することにより,社員の学習動向を分析して,

不具合や要望等を取り入れ,コンテンツやシステムをより効率よく運用できるように改良する

ことができる。このような改良されたシステムやコンテンツは社内だけでなく一般消費者や他

企業に販売して利益を上げることも可能である。社員数の多い,比較的資金力のある大企業で

は可能な方策であるが,中小企業では企画,立案,カリキュラム策定からコンテンツ制作,運

用,保守までの一連の作業を一般社員が対応している場合もあり,通常業務が繁忙であるとコ

ンテンツの制作効率が悪く,品質も低下する。維持管理の対象はハードウェア,ソフトウェ

ア,コンテンツの 3 種が必要である。ハードと e ラーニングを管理するシステムソフトウェ

アに関してはアウトソーシングという方法も選択できるが,コンテンツは社内業務の秘密事項

に関連することがあり,外注が難しいこともある。さらに,コンテンツは制作者により内容に

偏りがあることは避けられない事実である。この偏りを平均化しなければ質の良いコンテンツ

を提供し,運用することに問題が生じる。コンテンツ制作者のスキルも必要であるが,制作者

を統括するディレクターのスキルも養成しなければならない。コンテンツの制作から管理まで

を一括していた担当者が退職してしまい,コンテンツのメンテナンスはおろか,システム自体

も運用できなくなってしまったということを聞くこともある。ディレクターが存在し,各制作

者のコンテンツ作成の動向や管理方法を把握していればそのような問題は発生しにくいと考え

られる。e ラーニングは,社員教育が主眼であるが,その仕組みを維持していく人材の教育も

必要なのである。大保 (21) は,インストラクションや e ラーニング全体を見渡せる目を持つイ

ンストラクショナルデザイナーとなりうる人材の不足を指摘している。また,柳原 (22) は情報

品質において e ラーニングコンテンツに関しても言及し,全ての利用者に適合しうる文脈を提

示することの無意味さを指摘している。コンテンツ作成には,対象となるステークホルダーの

e ラーニングに関する諸相

分析とステークホルダーごとに対応したコンテンツが必要であると考えられ,ディレクター,

デザイナーにはこうした分析能力も不可欠である。

コンテンツについての問題

それでは,どのようなコンテンツが作り出されているのだろうか。新入社員向けには,ビジ

ネスマナー,文書の書き方等汎用性のあるコンテンツの作成例が多い。このようなコンテンツ

は既存の汎用的なコンテンツで代用可能である。ものづくりの現場では,実作業のビデオ映像

を含んだコンテンツがある。いわゆる「職人技」の伝承が少しずつではあるが,確実に進んで

いると言える。しかし,ここでもすでに指摘してきたように容量の壁があり,特に Web 上で

閲覧可能なコンテンツは,映像データ等の圧縮率が高い場合は,再生時に動きがぎくしゃくし

たり,画像の解像度が低い場合には職人の細かい手作業が見えにくいという欠点がある。市販

の 3D ゲームのようなきれいな画像を見てしまうと,見劣りがするのは仕方のないことかもし

れない。そういった理由からであろうか,いわゆるビデオ・オン・デマンド(Video On Demand)といわれる種類に分類される教材は,一度視聴すると二度と視聴することがないとい

う傾向が強いようである (23) 。これは,このようなコンテンツが講義の焼き直し,つまり単な

る情報提供で終わってしまうからに他ならない。ビデオ・オン・デマンドで効果を発揮してい

るコンテンツもある。医学等,実習が主体になる分野である。武田ら (24) が名城大薬学部で行

った調査によると,ビデオ教材を全部見た学生は95,2 回以上繰り返し視聴した学生は40

である。その理由は,字幕を見過ごしたり,聞き逃した部分を再視聴するといった理由のほか

に,学習内容をより深く,治療や手術等を再確認するため再視聴している。この傾向は,ビジ

ネス分野には見られないもので,手技系,つまり医療作業やものづくりの分野に多く見られる

傾向である。

コンテンツは,新しく企画が立案されるたびに新規作成される場合が多い。コンテンツ作成

の欠点はこの点にあり,新規作成するごとに費用と時間が浪費される。企業では,この作業が

困難であることから,e ラーニングに手を出さない,実際に稼働が始まっても継続してシステ

ムを運用できない等の課題を抱えていることが多い。既存のコンテンツを再利用するためのフ

レームワークやプラットフォームが必要である。

IT 系,特にシステムエンジニアやプログラマーの仕事は一般に個人プレーであり,開発中

心の業務が多い。経済状態の悪化により,営業と開発の分業化が難しくなったため,顧客相手

の業務が増加しているのが現状である。そのため e ラーニングでスピーチやプレゼンテーショ

ン,ドキュメンテーションの技術を学習するようになってきた。新入社員の場合もこの傾向が

見られる。大学までの教育機関での学習においてこれらの学習時間は減少傾向にあるが,文書

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

作成分野の受講状況のデータは概ね好評である。 e ラーニングコンテンツは体系的学習を行うことも難しい点も問題の 1 つである。つまり知

識が体系的ではなく,局所的,断片的になる傾向がある。これは,学習者が自分の気に入った

コンテンツを優先的に選択する指向があることや学習しているコンテンツが業務フローのどこ

に(どの位置に)該当しているのかを認識しにくい点に起因するのではないか。このような欠

点を補うため,コンテンツの中には,「ナビゲーションバー」「目次」といった仕組みを利用し

て,学習位置,学習度,到達度等を表示するようにしているものもある (25) 。Web コンテンツ

では画面をいくつかのフレームに分割して,小さい方のフレーム内に各情報を表示する方式が

多い。これは,ブログや CMS のシステムで採用しているものと類似であり,コンテンツ制作

や利用に効率性を付加するものである。しかし,この仕組みは,画面の一部領域を占有してし

まうので,本来の学習コンテンツの情報が減少してしまう欠点がある。また,固定枠を使って

表示しているコンテンツの場合は,横長のディスプレイ使用時には余白の部分が大きくなるだ

けで使いにくい。筆者の使用感では,デュアルモニターが良いと感じているが,視線の移動が

大きくなり,長時間の学習には向かないようである。学習者は学習中ディスプレイの限られた

領域を注視しがちである。文字列や画像の一部分しか見ていないことも多く,別のボタン類で

目次等を表示させるというシステムも効果がないように思われる。さらに,自分の学習してい

る内容が業務のどの場面で必要である知識なのかを明確にしていないコンテンツでは,その場

限りの学習に陥りやすく,知識の定着が低い傾向がある。e ラーニング専用のディスプレイは

開発できないものだろうか。

学習モチベーションについての問題点 e ラーニングは孤独な作業であり,深夜に一人で学習する機会も少なくない。モチベーショ

ンの維持に関してはどのような問題があるのだろうか。通常業務で疲労して,自主的に学習す

ることはモチベーションが高くなければできないことである。また,自分の業務に一見関連性

のないコンテンツに関しては,自ら望んで学習する気力はわきにくいだろう。モチベーション

維持に関して,各企業はその対応に苦慮している。修了者に対して報奨制度を設けたり,在職

年数や職位によって学習を義務づける仕組みを作っている企業も多い。筆者の経験では,検定

試験や資格試験に対応するコンテンツの学習効率は高い。最終目標が設定されており,学習者

がコンテンツの中で小テストを繰り返し受験することにより到達度の確認がしやすい,知識定

着率も高い。さらに,検定試験や資格試験は最終的に自分のものとなるという点が学習者のモ

チベーションを維持させると考えられる。さらに試験合格者に対しての報奨制度とのマッチン

グも比較的行いやすい。MDB ネットサーベイが実施したインターネット調査アンケート (26)

e ラーニングに関する諸相

によると,学習における人気第 1 位は語学であり,第 2 位は IT・パソコン・OA,第 3 位は

資格取得である。情報技術や資格取得の人気度が高く,重要であると感じていることがわかる。

費用対効果についての問題点

費用対効果の効果測定が難しいという点も指摘されている。一般的に社内でコンテンツを作

成する場合には,重要な業務を優先的にコンテンツ化することが多いが,コンテンツ内に重要

な業務であることを明記していないことが多い。新入社員にとって自分の業務の位置づけが不

明確であったり全体業務の把握ができていない場合には,学習の意義や必要性を感じないまま

学習が進む。ただ時間だけを浪費して知識が定着しないことが予想される。知識が定着しない

状態が顕著に業務上に現れる場合には,費用対効果が低いと認識できるが,その原因がコンテ

ンツの質の悪さからくるものなのか,学習者の意欲がもとからなかったのか,学習者の知能・

能力が低いのかを測定することは難しい。コンテンツ中に費用対効果を表現するには,◯ コン

時間単価の累計を学習履歴とともに残

目安の時間数や単価を表示する等の仕組みが必要である。また,前述したように対象業

務を明らかにすることも必要である。

.

考 察 e ラーニングは,教育のためのシステムであり,システムに教育的要素を付加したものでは

ないという点がシステム導入時,最も重要である。e ラーニングの失敗事例を見ると,業務引

継ぎノートのデジタル化,いわゆる業務内容の焼き直し事例が多い。システム構築には,準備

期間を設け,その間に教育関係者,システム関係者,制作関係者の 3 者が,社内の現状を把

握する必要がある。言い換えれば,e ラーニングシステムを構築するためには教育のプロとビ

ジネスのプロの存在が必要である。

次に重要な点は,評価である。システムの中にはテストやテスト結果等に対する簡単な評価

は必ず装備されている。しかし,現在のフィードバックはシステムから学習者に対して一方通

行ではないか。この評価方法には教授者側の関与がない,または希薄な状態にある。教育では

教授者側と学習者側の双方向コミュニケーションは必要事項である (27) 。解決するためには,e

ラーニングシステムに学習者から教授者側への逆方向のフィードバックが必要である。現行の e ラーニングシステムで,学習者側からのフィードバックは学習履歴や質問メールに限られる

ものが多い。システムの利用に関する評価やコンテンツの内容に対する評価を受け取れるシス

テムは少ない。しかし,学習者は学習に専念しているとシステムの不具合を見過ごしたり,報

告し忘れることが多い。事後のアンケート等で代用できる可能性があるが,学習画面上で,も

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

しくは別のシステムが起動して,学習中でも即座に報告できるような形成的評価手法を応用し

たシステムの登場が待たれる (28) 。そこで,既存の社内グループウェアや SNS,ブログ等を利

用することも考えられる。グループウェアや SNS は閉じた空間内での情報伝達が可能であ

り,社内の情報が外部に漏洩する心配がない。システム,コンテンツに関する要望や学習にお

けるモチベーションの維持,学習者同士の交流が図られる仕組みが運用次第で可能である。書

き込みの多少や頻度により,学習者の意識の高さや知識定着率等も判定できる可能性がある。

また,別の効果も考えられる。フィードバックが図られることにより,学習者のみならず,

教材開発を行った教授者にも技術水準の向上という効果があらわれる (29)(30)(31) 。 いずれにせ

よ,e ラーニング構築もシステムの開発プロセスと同じく,学習内容や学習履歴の抽象化,可

視化が必要である

(32)

ナレッジマネジメントシステムとの連携も考えられる。ナレッジマネジメントシステムは個

人の知識を集合化して,より高次元の知識体系に加工していくシステムである。社内の知識

ベースを e ラーニングシステム内で公開することにより,学習効率の向上,知識範囲の拡大を

図ることが可能ではないかと考える。 e ラーニングシステムの改良・進化も必要である。企業や組織は時間とともに変化していく

ことで利益追求の体質を維持,継続させることだと考える。e ラーニングシステムも組織の変

化に合わせ柔軟に変化・進化していかなければならない。そのためには 2 つの方法がある。

導入当初より変化に合わせられるフレキシブルなシステムを導入すること,◯ 組織の変化に

の方法には相当の選択眼が必要

であり,導入までの調査期間に多くの時間を費やさねばならない。◯ の方法では,導入までに

時間は必要ないが,システムが変更されるたびに大がかりなコンテンツ類の変更が発生する可

能性がある。

ビジネスに利用できるコンテンツは,教育で利用するコンテンツとは違いがあるべきであ

る。教育分野では,これから関わる可能性のある研究テーマや職業に対する基礎知識と応用知

識を教授すべきである。しかし,ビジネス分野では,ビジネス分野における過去の成功事例と

失敗事例を取り上げ,成功,失敗の事例研究が必要であるということである。つまり,学ぶべ

きことは成功事例の中だけでなく失敗事例の中にも存在するということである。近年のプロジ

ェクトマネジメント教育の中では,プロジェクトの失敗事例を題材にして教育が行われること

が多い (33)(34) 。

.

将 来 展 望

以上考察してきたように,e ラーニングはまだ発達段階であると言える。これから NGN と

e ラーニングに関する諸相

いう新しいネットワーク技術が導入されると,さらに高速なインターネット回線の整備が加速

すると予想される。高速なネットワークは新たなるビジネスモデルを生み出し,ビジネスチャ

ンスに賭ける数多くの企業が現れることも予想できる。しかし,ここで忘れてはならないこと

は,新しい IT 技術やインフラが登場しても,e ラーニングの基盤には教育が存在することで

ある。言い換えれば,どのような新技術であっても,基盤である教育自体が,また,教育に関

連する様々な要素技術が確立されていなければならないことである。教育理論の知識保有者が e ラーニングシステムに介在することが必要である。さらに,e ラーニングシステムを運用管

理する人材は,最新の IT 技術に注目すると共に,教育技術の研鑽,インストラクショナルデ

ザイン(instructional design)分野のスキル修得が必要不可欠である。これまで見てきたよう

に,ビジネスでは売上を伸ばす手法や顧客に対する効果的な対応方法,教育ではインストラク

ショナルデザイン,広義のファカルティディベロップメント(Faculty Development) の好

例を組み合わせることにより,よりバージョンアップした e ラーニングシステムの構築が可能

になると考えられる。ハードウェア,ソフトウェア,ネットワーク等も含め技術革新に注視し

ていきたい。近い将来,企業戦略に e ラーニングを包括し,ERP (Enterprise Resource Planning)と融合していくと思われる。実職場体験であるOJT(On-the-Job Training)の要素と e

ラーニングのブレンディングについても研究課題としていきたい。学校教育でたとえれば,課

外授業・実習等との連携である。いわば,アクションラーニング(Action Learning),ワーク

プレイスラーニング(Workplace Learning)とのブレンディングである。能力開発や技術継

承に関しても,より多くの e ラーニングシステムが登場することを希望している。 e ラーニングの手法の 1 事例ということで,現在「クリッカー」(Clicker)というシステム

が注目される。このシステムは,学習者側がテレビのリモコンのような端末を持ち,赤外線を

利用して,教授側の端末に答(○×や選択肢等)を送信するというシステムである。結果はプ

ロジェクター等の機器により学生に公開することも可能である。一昔前の自動車運転免許試験

場等にもこれと似たシステムがあった(このシステムは有線だったようだが)。受講者側は,

挙手することなく匿名で答を送信することができるのである。教授側はノートパソコン等端末

でリモコンで送信された答をリアルタイムで閲覧することができる。受講者側の羞恥心等に配

慮したシステムであるが,講義に受講者全体を参加させる仕組みとして注目したい。受講者オ

リエンテッド(Learner Oriented),受講者中心(Learner Centered)なシステムを追求して

いきたい。

本 文 注 e ラー ニン グとい う用語 は,様 々な表 記方 法があ る。 英語表 記では 「E-Learning」「 e-learning」

国士舘大学情報科学センター紀要 第 30号(2009年)

「 Elearning」「eLearning」,日本では「E ラーニング」「e ラーニング」「Eラーニング」「eラーニン

グ」の 4 種類が見受けられる。ハイフンのついた表記方法は英語表記を単に日本語表記に置き換えた

ものと考えられ,日本での発展過程の初期段階( 2000年前後)に多く見られる表記方法である。その

後,学会発表や論文誌の中では「 E ラーニング」「e ラーニング」表記が多い。本論文では「e ラーニ

ング」の表記を採用することにする。これは, e ラーニングの発展を長年追い続けている『e ラーニ

ング白書』の表題をはじめ,広く普及し,かつ一般的なものと判断したことによる。

ファカルティディベロップメントとは,元来大学教員の資質に関する用語であるが,ここでは教授側

の資質の向上という点で広い意味で使用している。

文 献 注

( 1 ) http://research.goo.ne.jp/database/data/000055/等,アクセス日2008. 9. 24.

( 2 ) 経済産業省商務情報政策局情報処理振興課編, 2007,『e ラーニング白書2007/2008年版』,東京電

機大学出版局, p. 11.

( 3 ) 桑原恒夫, 2004,「教育の質的改善を目的とした e ラーニングの研究動向」,『情報知識学会誌』,

Vol. 14 No. 2,p. 26.

( 4 ) http://www.netlearning.co.jp/hojin/column/column002.html,アクセス日2008. 08. 26.

( 5 ) 川口大輔, 2002,「成功する E ラーニングその理論と導入・活用のポイント」,『企業と人材』,

2002. 11月号,産労総合研究所,p. 1.

( 6 ) 川口大輔,前掲書, p. 4.

( 7 ) 菅原良/村木英治, 2007,「日本における e ラーニングの発展に関する時系列的再整理―e ラーニン

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( 8 ) 大島淳俊, 2001,『図解・わかるe ラーニング』,ダイヤモンド社,pp. 54~56.

( 9 ) 中山和弘, 2004, e ラーニングは看護を変えるか―その教育効果と活用の可能性―」,

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( 10) 畠田幸恵, 2007,「e ラーニングにおけるインストラクショナルデザインの重要性」,『湘南短期大

学紀要』 No. 18,湘南短期大学,p. 106.

( 11) 島田徳子/柴原智代, 2005,「日本語教材作成のための三つの視点―教授設計論の適用,学習過程へ

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( 12) Teresa M.Harrison, Timothy Stephen, 1996,『Computer Networking and Scholarly Communication in the Twenty-ˆrst-century』, SUNY Press, pp. 257~275.

( 13) William D. Graziadei, 1993,『Teaching and Learning via the Network Virtual Instructional Classroom Environment in Science (VICES)』, California Networked Information.

(14) 経済産業省編,前掲書,pp. 250~253.

(15) 高橋和彦,2002,「e-Learningの適用事例―大阪ガス の場合」,『教育システム情報学会誌』,Vol.

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(16) 経済産業省編,前掲書,pp. 264~268.

(17) 宗陽一郎,2006,「状況的学習論に基づいたモバイル端末活用型技能教育支援システムの開発」,

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(18) 経済産業省編,前掲書,pp. 274~278.

(19) 経済産業省編,前掲書,pp. 385~390.

(20) 三橋利晴/高尾総司/堤明純/川上憲人,2006,「わが国の企業における e ラーニングとこれによる労

働安全衛生教育の利用状況,ニーズおよび関連要因」,『産業衛生学雑誌』,Vol. 48,社団法人日本

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(21) 大保信夫,2006,「学術メディアセンターにおける e ラーニングシステム」,『筑波フォーラム』,

Vol. 73,筑波フォーラム編集委員会,p. 124.

(22) 柳原佐智子,2008,「情報品質保証のための人材育成」,『日本情報経営学会誌』,Vol. 28,No. 4,

日本情報経営学会,p. 51.

(23) 不破 泰/國宗永佳/和崎克己/新村正明/師玉康成/中村八束,2004,

(24) 武田直仁/竹内 烈/春名光昌,2007,「動画教材を活用した学生実習の実践と評価―自学自習を促

進させる eラーニングシステムの実践に向けて―」,『薬学雑誌』,Vol. 127,日本薬学会,pp.

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e ラーニングに関する諸相

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( 26) http://www2.mdb-net.com/netsurvey/w-report/report47.html,アクセス日2008. 9. 4.

( 27) 井戸田博樹, 2008,「組織における情報品質管理―組織のコミュニケーションの観点から―」,『日

本情報経営学会誌』 Vol. 28,No. 4,日本情報経営学会,p. 57.

( 28) 生田目康子, 2005, WBT による形成的評価の改善」, Vol. 29,No. 4,

日本教育工学会, pp. 483~490.

( 29) 西出春夫/太田和夫/菅野俊英/大杉理彦, 2007,「職業能力開発における e ラーニング教材の取り組

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( 30) 新井紀子, 2003,「e教室プロジェクト遠隔教育におけるデジタルコンテンツの有効活用」,『第

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( 31) 柵富雄/吉田敦也, 2007,「地域生涯学習プラットフォームとしてのインターネット市民塾」,『徳島

大学開放実践センター紀要』 Vol. 17,徳島大学開放実践センター,p. 120.

( 32) 瀬下仁志/田中明通/丸山奈美/鈴木英夫/高橋時市郎, 2005,「学習者主導の学習活動における活動

プロセスの可視化・分析」,『日本教育工学会論文誌』 Vol. 29,No. 3,日本教育工学会,p. 360.

( 33) 岡田清久, 2006,「事例分析に基づく失敗プロジェクトの研究(我が社の PM 事例)」,『プロジェ

クトマネジメント学会誌』, Vol. 8,No. 6,プロジェクトマネジメント学会,pp. 42~46.

( 34) 田島理史/高橋宗雄/誉田直美/中條貴幸/川合浩司/玉置 朗/富澤和美/中村秀光/西 康晴/町田仁

司, 2000,「プロジェクトのリスク把握と対策立案に対する取り組み」,『プロジェクトマネジメン

ト学会研究発表大会予稿集』 Vol. 2000,No. 秋季,プロジェクトマネジメント学会.

参 考 文 献

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